ビジネス会計検定入門

ビジネス会計検定入門内検索 / 「百分比率財務諸表分析」で検索した結果

• 百分比率財務諸表分析
  百分比財務諸表分析とは、貸借対照表および損益計算書について各項目の割合をパーセントで表示し、比較できるようにするものです。 百分比貸借対照表では、資産合計＝負債・純資産合計を１００％として、各項目が何パーセントかを計算します。 図で表すと以下のようになります（数値は仮のものです）。資産合計は１００％、負債と純資産の合計も１００％になっています。 　　　　　貸借対照表 ┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓ ┃　　　　　　　　┃流動負債　20％　┃ ┃流動資産　35% 　┣━━━━━━━━┫ ┃　　　　　　　　┃　固定負債40% 　┃ ┣━━━━━━━━┫　　　　　　　　┃ ┃　　　　　　　　┣━━━━━━━━┫ ┃固定資産　65% 　┃　純資産40%　　 ┃ ┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃ ┗━━━━━━━━┻━━━━━━━━┛ 式で表すと以下のとおりです。 　貸借対照表の各項目...
• 目次
  ...析結果の判断基準 百分比率財務諸表分析 成長性および伸び率の分析 安全性の分析 収益性の分析 １株当たり分析 １人当たり分析 その他 ビジネス会計検定試験学習のヒント 貸借対照表の様式 損益計算書の様式 -
• 財務諸表分析とは
  企業の状況を知るために財務諸表を読み、解釈するための理論・技法の領域を「財務諸表分析」といいます。 企業活動は会計基準に基づく会計処理によって財務諸表に反映されます。したがって、財務諸表分析のためには、会計基準を学ぶ必要があります。 前へ戻る｜次へ進む
• 単表分析と複表分析
  分析の対象に応じて、単表分析と複表分析に区分されます。 単表分析は、財務諸表のうちの単一の計算書（かつ単一期間）を分析対象とする方法です。（例：単一年度の損益計算書の分析、単一年度の財務諸表の分析） 複表分析は、複数の計算書の数値を組み合わせて分析する方法であり、複期分析と単期分析に区分されます。複期分析は、複数の期間の計算書の数値を組み合わせて分析する方法です。 単期分析は、単一期間の複数の数値を組み合わせて分析する方法です。 前へ戻る｜次へ進む
• 比率分析と実数分析
  財務諸表分析の基本的方法には、比率分析と実数分析があります。 比率分析とは、数値Ａ/数値Ｂのように主にパーセントで表す方法です。多くの場合「○○比率」といった名称になります。 実数分析は、パーセントではなく、実数（例えば金額値）で表す方法です。１株当たり分析や１人当たり分析があります。 前へ戻る｜次へ進む
• 財務諸表の種類
  財務諸表のうちの主なものとしては、以下のものがあります。 企業の財政状態を示す「貸借対照表」 企業の経営成績を示す「損益計算書」 企業の現金の出入りを示す「キャッシュ・フロー計算書」（３級の範囲外） そのほか「株主資本等変動計算書」も重要です（ただし３級の範囲外）。 会社法では財務諸表のことを「計算書類」といいます。 前へ戻る｜次へ進む
• ビジネス会計検定試験学習のヒント
  ビジネス会計検定試験３級の学習に特別な方法はありません。公式テキストは丁寧に書かれており、練習問題も豊富なので、これをきちんと勉強すればだれでも合格点（１００点満点で７０点）を獲得できます。簿記知識があれば有利ですが、会計学のごく初歩的な内容や財務諸表分析もあるので、公式テキストには目を通し、少なくとも財務諸表分析の練習問題は解くことが必要でしょう。 ２級の学習方法も基本的には３級と同じです。公式テキスト中心の学習で十分です。ただし、キャッシュ・フロー計算書やキャッシュ・フローに関する分析の問題も多数出題されるので、軽くみることはできません。取り上げられる分析指標の数も増え、長文の応用問題も出題されます。 試験内容についてはこちらをご覧下さい。 http //www.b-accounting.jp/naiyou.html 前へ戻る｜
• トップページ
  当サイトについて・当サイトの使い方 ビジネス会計検定３級の出題内容を参考に会計の基礎をまとめました。左サイドの目次から項目を選んで下さい。順番に読み進める場合は財務諸表の役割からスタートして下さい。財務諸表分析は、財務諸表分析とはから始まります。 お知らせ ビジネス会計検定試験３級公式テキストの第２版が発売されました。キャッシュ・フロー計算書に関する項目が追加されています。なお、当サイトでも今後対応予定です。（２００９年３月２１日） ビジネス会計検定試験3 級出題範囲が変更され、主要財務諸表の１つであるキャッシュ･フロー計算書が新たに加わります。第5 回検定試験から適用です。また、こうした出題内容の改訂や会計基準の変更に対応した新しい公式テキストが２００９年２月以降（第４回検定の後）発行される予定です。詳しくは以下のリンク（ＰＤＦファイル）をご覧下さい。（２００８年...
• 内部分析と外部分析
  財務諸表分析には、内部分析と外部分析があります。 内部分析は、企業の内部者による企業内部の情報を利用した分析です。 外部分析は、企業の外部者による分析です。外部分析の場合、法令で開示を求められている情報や慣例にしたがって開示されている情報が基本となります。 前へ戻る｜次へ進む
• 成長率および伸び率の分析
  複表分析には、成長性および伸び率の分析があります。これらは趨勢分析ともいいます。 百分比貸借対照表では、資産合計＝負債・純資産合計を１００％として、各項目が何パーセントかを計算します。 図で表すと以下のようになります（数値は仮のものです）。資産合計は１００％、負債と純資産の合計も１００％になっています。 　　　　　貸借対照表 ┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓ ┃　　　　　　　　┃流動負債　20％　┃ ┃流動資産　35% 　┣━━━━━━━━┫ ┃　　　　　　　　┃　固定負債40% 　┃ ┣━━━━━━━━┫　　　　　　　　┃ ┃　　　　　　　　┣━━━━━━━━┫ ┃固定資産　65% 　┃　純資産40%　　 ┃ ┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃ ┗━━━━━━━━┻━━━━━━━━┛ 式で表すと以下のとおりです。 　貸借対照表の各項目の金額 ────────────────×...
• 分析結果の判断基準
  分析値を解釈する基準には、絶対基準と相対基準があります。 絶対基準は、ある絶対的な数値との比較で分析値を評価する基準です。例えば、流動比率が２００％を超えていれば「良い」といった基準です。 これに対して、何らかの比較対象値を標準値あるいは基準値とし、それと比べて良否を判断するのが相対基準です。 比較の方法には以下のようなものがあります。標準指標との比較は、各種の機関が公表している業種別、産業別指標などを基準値として、比較する方法です。 他社指標との比較は、他社の財務諸表を分析した数値を基準として比較する方法です。このためには、比較対象となる他社の状況を理解している必要があります。また、可能な限り、同業種、同規模の企業を比較対象とする必要があります。 期間（時系列）比較は、１つの会社について、数期間にわたって指標を算定し、その年度間の比較から、改善傾向にあるか悪化傾向にあるかを判断する方法で...
• 定量情報と定性情報
  企業情報には、定量情報と定性情報があります。 公表された財務諸表などの定量情報だけでなく、定性情報をあわせて入手することも重要です。 定量情報 定性情報 情報の例 財務諸表、販売数量、販売シェア、生産数量、従業員数、株価 経営者の資質、従業員の熟練度、業界での地位、技術力、規制の有無 前へ戻る｜次へ進む
• メニュー
  メニュー トップページ １　財務諸表とは ２－１　貸借対照表とは ２－２　資産とは 更新履歴 取得中です。 -
• このサイトについて
  このサイトについて ビジネス会計検定３級の出題内容を参考に会計の基礎をまとめました。連結財務諸表など高度な内容は含まれていません。 作成者による別サイト 会計ニュース・コレクター １００万社のための中小企業会計
• 企業会計に関する２つの制度
  企業会計に関する制度には、会社法と金融商品取引法（従来の証券取引法）があります。 会社法は、主に株主・債権者の保護を目的としています。 金融商品取引法は、主に一般投資家の保護を目的としています。 会社法上の計算書類 貸借対照表　損益計算書　株主持分等変動計算書　注記表 金融商品取引法上の財務諸表 貸借対照表　損益計算書　株主持分等変動計算書　付属明細表　キャッシュ・フロー計算書 前へ戻る｜次に進む
• 財務諸表の役割
  企業会計の役割（目的）は、企業の財政状態や経営成績を適切に表現することにより、企業の利害関係者（ステークホルダー）に対して、意思決定を行ううえで必要かつ有益な情報を提供することです。 次へ進む
• 成長性および伸び率の分析
  複表分析には、成長性および伸び率の分析があります。これらは趨勢分析ともいいます。 成長性分析には、対前年度比率と対基準年度比率があります。伸び率は対前年度比率から求めることができます。 対前年度比率は、分析対象年度（例えば２００８年）の数値を前年度（２００７年）の数値で割った値をパーセントで表示したものです。 　　　　　　　　　分析対象年度の金額 対前年度比率＝ ────────────────×１００（％） 　　　　　　　　分析対象年度の前年度の金額 伸び率は、正確には対前年度伸び率です。分析対象年度の数値から前年度の数値を差し引いた金額を前年度の金額で割った値をパーセントで表したものです。 　　　　　　　　分析対象年度の金額－分析対象年度の前年度の金額 伸び率　　　＝ ────────────────────────×１００（％） 　　　　　　　　　　　　分析対象年度の前年度の金額 ...
• 安全性の分析
  取引先などの支払い能力や財務的な安定性を判定するのが、安全性の分析です。支払い能力は資金の流動性の確保と関連するので流動性分析ともいいます。 代表的な指標としては、流動比率、正味運転資本、自己資本比率があります。 流動比率は以下の式で表されます。 　　　　　　　　流動資産 流動比率＝ ────────×１００（％） 　　　　　　　　流動負債 下記の図のように、短期の要決済債務である流動負債に対して、短期の支払手段である流動資産にどれだけ余裕があるかという指標です。 　　　　　貸借対照表 ┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓ ┃流動資産　　　　┃ 流動負債　　　┃ ┃→短期の支払手段┃→短期の要決済　┃ ┃　　　　　　　　┃　債務　　　　　┃ ┃　　　　　　 　┣━━━━━━━━┫ ┃　　　　　　　　┃　固定負債 　┃ ┣━━━━━━━━┫　　　　　　　　┃ ┃　　　　　　　　...
• 収益性の分析
  企業がどれだけの利益をあげているのか、あるいはあげる能力があるのかをみるのが、収益性の分析です。 収益性の指標の中心となっているのは、資本利益率（原語のイニシャルからＲＯＩ（Return on Investment））です。投資収益率ともいいます。投下された資本に対してどれだけの利益を生み出しているかという指標です。 実際に利益を稼いでいるのは資産であるという考え方から、資産利益率（原語のイニシャルからＲＯＡ（Return on Assets））と呼ぶこともあります。 式に表すと以下のとおりです。利益や資本として何を採用するかによって、さまざまな資本利益率が算定されます。 　　　　　　　　　利益 資本利益率＝ ───────────×１００（％） 　　　　　　　　資本（または資産） 利益として経常利益、資本として総資本（負債・純資産合計）をとるのが、総資本経常利益率です。「負債・純資産合...
• １株当たり分析
  １株当たり分析は、株価と会計諸数値との関連を分析する方法のひとつです。 １株当たり当期純利益（原語のイニシャルからＥＰＳ（Earning per Sharet））は、当期純利益の額を発行済み株式数で割った値です。株価収益率の計算の基礎指標となります。 発行済み株式数は、正式には期中平均値ですが、便宜的に期末数値を用いることもあります。通常、銭の単位まで表示します。 　　　　　　　　　　　　　当期純利益 １株当たり当期純利益＝ ─────────（円） 　　　　　　　　　　　　　発行済株式数 株価収益率は、株式の時価が１株当たり当期純利益の何倍かという指標です。原語のイニシャルからＰＥＲ（Price Earnings Ratio）とも呼ばれます。利益水準に対して株価が相対的に高いか低いかを判定する目安となります。通常、小数点以下第２位まで表示します。 　　　　　　　１株当たり株式時価 株価...
• 経常利益
  経常利益とは、営業利益から営業外収益を加算し、営業外費用を減算して求められる利益です。 （例） 　　　　　　　　　　（単位　百万円） 売上高　　　　　　　　１２，０００ 売上原価　　　　　　　　９，８００ 　　　　　　　　　　　────── 売上総利益　　　　　　　２，２００ 販売費及び一般管理費　　１，２００ 　　　　　　　　　　　────── 営業利益　　　　　　　　１，０００ 営業外収益　　　　　　　　　３００ 営業外費用　　　　　　　　　５００ 　　　　　　　　　　　────── 経常利益　　　　　　　　　　８００　←ここです。 営業外収益は、本業以外の財務活動などの継続的な活動による収益です。以下のような収益が含まれます。 受取利息　有価証券利息　有価証券売却益　 有価証券評価益　受取配当金　雑収入 営業外費用は、本業以外の財務活動などによる費用です。以下のような費用が...
• １人当たり分析
  ヒト・モノ・カネの投入量に対する生産量の割合を生産性といいますが、その例として、従業員１人当たり売上高があります。 　　　　　　　　　　　　　　売上高 従業員１人当たり売上高＝ ───────（円） 　　　　　　　　　　　　　　従業員数 業種によって差がある指標であり、業種の標準値や他社数値、期間推移によって判断するのが一般的です。 前へ戻る｜次へ進む
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