【1-1】活動方針
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活動/凸文章/【1-1】活動方針
https://w.atwiki.jp/welovejapan/pages/244.html
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今後の活動方針
1.
マスメディアを日本人の手に取り戻す為に以下の企業への不買運動、視聴拒否、ノークリックを呼びかける。周りの人間を巻き込むだけで十分。ブログやサイトを立ち上げて大きく宣伝しようと思う事はない。確実に「数」を稼げる周りの人から参加させ、別の人にも紹介するよう頼んでおく。ケータイのメールが打てる程度の知識で出来ることだから抵抗はないはず。マスメディアを日本人の手に取り戻したら、中国人、朝鮮人による犯罪をキッチリ報道させて「正しい世論」が形成されるよう要望を出し続ける。
朝鮮系資本、朝鮮カルト系、朝鮮ロビー
パチンコとサラ金企業全般、性風俗店、デリバリーヘルス全般、大麻(そもそも違法)、焼肉店(駅前にあるものはほぼ全て朝鮮系)、韓国料理店、ソフトバンク、Yahoo!、ロッテ、リーブ21、オリックス、楽天、NEXON(ネクソン、ネットゲーム企業)、ガンホー、ビックカメラ、ソフマップ、TUTAYA、ヤマダ電機、ブックオフ、毎日新聞、朝日新聞、読売新聞、TBS系列、テレビ朝日系列、読売TV系列、スカパー、ジャニーズ、エイベックス、あおぞら銀行(元は朝鮮銀行)、西松建設など。
中国系、チャイナロビー
中国食品全般(CHINAFREE!)、中国製品全般、Lenovo(レノボ、PCメーカー)、キヤノン、サントリー、京セラ、ブリジストン、イオン、ジャスコ、マックスバリュー、ミニストップ、マイカル、マルエツ、ソフトブレーン、ユニクロ、東京新聞、日経新聞、TV東京、NHKなど。
とりあえず、代表的な企業を挙げました。いずれもTVのスポンサーとして良く見かける企業である事に気付くと思います。こんな連中がカネを出して作らせている番組に見る価値などあるわけがない。
2.
立法テロリストを牽制、排除し、日本人の名誉、生命、安全、財産を守る為の「護国法案」を提出するよう特定の議員、団体に呼びかけていく。最初に紹介した「提案」のような感じで良い。とにかく自分で「こういう法案があって然るべきだ」と思うものを送ってみれば良い。
3.
一般人によるこうした活動は「数」が命。先ほども言いましたが、拡散に最も有効な手段は「周りの人を巻き込む事」です。一般人のやることはこれで十分です。ケータイでメールのやりとりが出来る程度の知識で十分こなせる作業です。無理にサイトを立ち上げるとか、ブログを始めるとか、動画を作るなどは必要ありません。大半の人は「そんな暇はない!」状態かと思います。私個人の例を挙げれば、最初に契約したプロバイダが「Yahoo! BB」だったので解約してniftyに乗り換えました。また、毎日新聞、朝日新聞を取っていた知人も説得して解約させました。この位でよいのです。「不買運動」や「抗議」は『数』が集まれば確実に効きます。とにかく、確実に「広める」「数を増やす」ことです。