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更新blog-5 - (2008/09/06 (土) 10:53:29) のソース
[[Image:Greater East Asia Conference.JPG|thumb|300px|大東亜会議に参加した各国首脳。左から[[バー・モウ]]、[[張景恵]]、[[汪兆銘]]、[[東條英機]]、[[ワンワイタヤーコーン]]、[[ホセ・ラウレル]]、[[スバス・チャンドラ・ボース]]。]]
'''大東亜会議'''（だいとうあかいぎ）は[[1943年]][[11月5日]]～[[11月6日]]に[[東京]]で当時の日本の影響下にあり、日本の協力を得て独立を果たした[[アジア]]諸国の国政最高責任者を招請して首脳会議が行われた。そこでは、[[大東亜共栄圏]]の綱領ともいうべき[[大東亜宣言]]が採択された。
== 会議の実際とその歴史的評価 ==
この会議は、史上初めて[[有色人種]]のみが一堂に会して行われた[[国際会議]]であり、そのこと自体への歴史的評価は高いといえる。「それまでの植民地対宗主国の主従関係にとらわれたものでなかったため会議はきわめて和やかに進められ、一家族の集会のようであった」という回顧<ref>「黎明の世紀」深田祐介著（文藝春秋）</ref>もある一方で、タイ代表[[ワンワイタヤーコーン]]がその演説にあって、大東亜宣言案への修正提案が拒絶されたことへの婉曲な批判を行い、またフィリピン大統領[[ホセ・ラウレル]]が、インドネシア代表が会議に参加できなかったことへの不満を述べる<ref>「黎明の世紀」深田祐介著（文藝春秋）</ref>など、一程度の緊張感を伴った国際会議であったとの分析もある。
日本の敗戦後における（戦勝国の連合国による）一般の認識としては「会議は東條首相による操り人形たちの集まり」とされている。一方で、この様な連合国による評価に対して、「[[大東亜宣言]]はイギリスとアメリカが提唱した[[大西洋憲章]]に対抗する形で普遍的理想を高唱するものであった」という評価もある。
しかし、会議の内容について大東亜宣言を日本が単独で作成し一切の変更を許さないという態度、「大東亜共栄圏」を謳いながら参加国は日本の影響力が強い国々のみであったこと、さらに大西洋憲章を提唱した[[連合国]]側がその内容の具現化を[[ダンバートン＝オークス会議]]などを通じて着々と進めていったのに対して、自国の防衛に追われる日本は大東亜宣言の「高邁な」理想を実現する能力に全く欠けていた点を問題とする見方もある。
== 参加した国政責任者 ==
*日本：[[東條英機]]内閣総理大臣（大東亜宣言中には「[[大日本帝国]]」ではなく「日本国」と表記されている）
*[[汪兆銘政権|中華民国（南京）国民政府]]：[[汪兆銘]]行政院長
*[[満州国]]：[[張景恵]]国務総理大臣
*[[フィリピン]]：[[ホセ・ラウレル]]大統領
*[[ビルマ国|ビルマ]]：[[バー・モウ]]内閣総理大臣
== 代理参加 ==
*[[タイ王国|タイ]]：タイの総理大臣[[ルワン・ピブーンソンクラーム|ピブーンソンクラーム]]は、戦前よりそもそも独立国であったタイが、日本の[[傀儡政権]]であった満州国、南京政府、また独立を果たしたものの、日本軍の影響下にあったフィリピン、ビルマと同列に扱われることに不満を表明、日本側の度重なる慫慂にもかかわらず、王族の[[ワンワイタヤーコーン]]を代理参加させるにとどまった。公式には、「健康上の理由」によるとされた。
== 陪席者（オブザーバー）としての参加 ==
*[[インド]]：インドからは、日本と協力しインド全土のイギリス（[[イギリス領インド帝国]]）からの完全独立を目指していた[[自由インド仮政府]]首班の[[スバス・チャンドラ・ボース|チャンドラ・ボース]]が参加した。ただし、同じくイギリス領インド帝国からの完全独立を目指していたものの、ボースとは別に[[インド国民会議|国民会議派]]の主流として活動していた[[マハトマ・ガンディー|ガンディー]]や[[ネルー]]らは、日本による中華民国侵略などを非難し、日本からの支援を拒否した。
== 参加できなかった主要な地域 ==
*[[マレーシア|マライ]]：[[1943年]]の「[[s:大東亜政略指導大綱|大東亜政略指導大綱]]」が同地域を「（大日本）帝国領土」と位置づけていたため、いかなる民族代表も参加を許されなかった。
*[[インドネシア]]：やはり同様に「（大日本）帝国領土」と位置づけられていたため、[[オランダ]]からの独立運動の指導者であった[[スカルノ]]や[[モハマッド・ハッタ|ハッタ]]が参加を熱望するも容れられなかった。
== 参加を希望しなかった地域 ==
*[[仏領インドシナ]]：この時期日本は[[ヴィシー政権]]を承認しており、同地域はヴィシー政権の植民地統治機構を維持したまま日本軍が駐留するという微妙な関係にあり、ヴィシー政権からの参加の希望は出されなかった。
== 以降の会議 ==
日本は第2回目の大東亜会議を開催する計画を持っていたが、戦局の悪化に伴って開催困難となり、[[1945年]]5月には代替として駐日[[特命全権大使]]や駐日代表による「大使会議」が開催されたが、その3か月後に日本は敗戦を迎えた。
== 脚注 ==
<references/>
== 関連項目 ==
{{ウィキポータルリンク|大東亜共栄圏}}
*[[大東亜共栄圏]]
*[[大東亜宣言]]
*[[東アジア共同体]]
*[[ブロック経済]]
*[[生存圏]]
*[[大東亜省]]
*[[パックス・ロマーナ]]
[http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E5%A4%A7%E6%9D%B1%E4%BA%9C%E4%BC%9A%E8%AD%B0 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年5月9日 (金) 14:41。]
