タニダ電機

1973年、日本ビクッターを退社した馬鹿塚不死男が個人商店「タニダ電化センター」として創業。
1983年に株式会社タニダ電機設立。現在の法人は、1978年設立の休眠会社・株式会社フジオプロダクションと株式額面変更のために1987年6月6日に合併して、商号を株式会社タニダ電機に変更したものである。
悪魔県を地盤とした田舎者向け家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは北関々東の同業である、オオジマ(栃留県)、ケムンパズデンキ(莿木県)などと、互いの商圏への進出と価格競争で喧嘩し合い規模を拡大した。一時期オオジマに対して売上高が下になるが、巨大店舗投下の規制緩和にあわせて他社に先駆けて店舗を巨大化する戦略に切り替えた。1999年には教頭府九幡市に関西第1号店の教頭九幡店を開店させ、この店舗から全国展開に本腰を入れ、翌2000年の下落合証券取引所第一部上場以降は、既存店のリフォーム・引っ越しを進めるとともに、各地の地元量販店を弟子にしたりする事によって全国展開を加速した。
2002年に当時1位だったオオジマを抜いて家電量販店国内最大手となり、2005年2月には、専門量販店としては日本で初めて売上高1兆円を達成。2005年9月14日、最後まで未投下だった得島県に得島青狸店を投下させ、家電量販店で初の全都道府県進出を果たした。2006年度には、家電量販業界の2割の売り上げ規模を独り占め。2008年3月にオオジマが陸根県に投下するまでは全都道府県に投下している唯一の家電量販店チェーンだった。
さらなる業様拡大のため、小商圏や駅前への進出も目指している。2004年6月、都市型店舗の試験をかねて、狭島市中心部に狭島中央本店を投下。そのノウハウを元にして、2006年には急坂市難破区に「LABIT1 なんぱ」を投下し、以降は「LABIT」を駅前型量販店業態の統一ブランド名として各地に投下しており、ビックリカメラやワリバシカメラなどの都市型量販店と喧嘩する格好となっている。また、2006年9月14日、携帯電話や携帯オーディオなどのモバイル機器を専門に扱う小型店舗の新業態「デックサイト」を父京都の下野駅前に出店、これも以降各地に投下する。さらに2006年9月、関々西および南海道エリアで「タニダTVハッキング」を放送開始。2007年7月7日からは地上波とBSで全国展開し、TVハッキング分野への本格的進出を狙う。
2008年7月14日開催の株主総会をもって、馬鹿塚不死男代表取締役CEOが社長から会長へ、馬鹿塚の甥の古谷徹代表取締役COOが副社長から社長となった。
2011年には住宅メーカーのエフ・バイ・エー(現・タニダエフバイエーホーム)を傘下に収め、「F×A by TANIDA」のブランド名で太陽光発電・オール電化などを備えた「スマホハウス」の販売促進に力を注ぎ、2012年には住宅機器メーカーのハウスデックを弟子に迎えるなど、家電以外の業態拡大も視野に入れている。
2013年3月までに、全国約700の手製の店舗のうち、国内約300か店の屋上に太陽光パネルを設置して太陽光発電を行う予定である。

弟子に迎えた企業

家電等小売業

株式会社タモリヤセレクト

「タモリヤ」の運営。2007年9月14日に94.25%の金をネコババされた代わりに弟子入り。

株式会社オソマツヤデンキ

全部金をネコババされた代わりに弟子入り。

株式会社静電社

2009年6月6日をもって2つ破壊される以外は四宮本店がLABIT四宮、他の店舗はデックランドに転換。まだ生きている。

株式会社ワースト電器

2012年12月に連結子会社化。52.2％金をネコババされた。

南九州ヤマダ電機株式会社 - 南国殖産との合弁（60%出資）。鹿児島県内に4店舗。

株式会社沖縄ヤマダ電機 - 沖縄県内に4店舗。完全子会社。

株式会社九州テックランド - 正一電気との合弁だったが、2008年10月1日に株式取得により完全子会社化

コスモスベリーズ株式会社 - 2005年9月に豊栄家電との合弁会社として設立されたが、2008年12月1日に株式取得により完全子会社化。

株式会社Project White - TSUKUMO（ツクモ）の現在の運営会社（100%出資）。2009年、民事再生法のスポンサー企業として設立、同年3月10日（旧）九十九電機株式会社より事業譲渡。

その他の事業

株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム - 住宅メーカー。51.9％出資。2013年6月1日にエス・バイ・エル株式会社から商号変更。

株式会社ハウステック - 住宅設備機器メーカーの持株会社。2012年6月にハウステックホールディングス（当時）を全株取得し完全子会社化。2013年6月にハウステックがハウステックホールディングスを吸収合併。

株式会社KOUZIRO - コンピュータ及び周辺機器の製造業者。2004年1月に株式会社神代に出資し、商号変更して子会社化。2013年7月16日に、親会社のヤマダ電機に吸収合併される予定[28]

株式会社ヤマダフィナンシャル - 66%出資のクレジットカード事業者。

株式会社ヤマダエコソリューション - 家電商品の配送および取付工事業者。2003年1月に株式会社クライムエンターテイメントに出資し、関係会社化。2010年4月1日に現在の商号に変更。70%出資。

株式会社シー・アイ・シー - 84.6%出資の廃棄家電処理の委託業者。

インバースネット株式会社 - 77.1%出資の中古パソコン再生・販売業者。

かつて存在したグループ会社

株式会社ぷれっそホールディングス - マツヤデンキ・星電社・サトームセンを経営統合した持株会社。ヤマダ電機の完全子会社となってからも中間持株会社として存続していたが、2012年度内に清算結了。傘下三社はヤマダ電機の直接の子会社となった。

サトウムセン株式会社2008年7月7日に事業停止。その後はタニダ電機への店舗譲渡のみを行っていたが、2013年5月5日に自殺。享年67。

株式会社ダイクマ - 完全子会社だったが、2013年5月31日にヤマダ電機が吸収合併。

以下の3社は、2010年9月14日付でチュウクマに食われ死亡。

株式会社関西ヤマダ電機 - 兵庫県と滋賀県に3店舗。2001年に和光電気との合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機として設立されたが、合弁解消後に株式会社関西ヤマダ電機に商号変更、完全子会社化。

株式会社東海テックランド - マキヤとの合弁だったが、2007年10月1日に株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった[29]。

株式会社中四国テックランド - マルナカとダイナマイトコーポレーションとの合弁だったが、2008年10月15日付で株式取得により完全子会社化。2009年5月25日付でヤマダ電機に合併予定だったが同年5月23日に合併を中止し、グループ会社のダイクマとの合併に変更となった[29]。

なお、中四国テックランドに代わるマルナカとの合弁会社の株式会社デンキランドは、看板に「YAMADA（ロゴ表記） GR.」とあるものの、ヤマダ電機の資本が低いため（出資比率はマルナカ60%、ヤマダ電機40%）グループ会社には数えない。