スピアフィッシングアタッチメント
特定の個人や組織を狙ったメールに、悪意のあるファイルを添付して送る
フィッシングの手口です（英語では spearphishing attachment）。MITRE ATT&CK（攻撃者の手口を整理した公開の知識ベース）では、
初期アクセスの技術「Phishing（T1566）」の下位技術 T1566.001 にあたります。
定義
MITRE ATT&CK T1566.001 は、次のように説明しています。
- ほかの形のスピアフィッシングと異なり、メールに添付したマルウェアを使う
- 多くの場合、利用者が添付ファイルを開くことに頼って実行に至る
- 添付ファイルには、Microsoft Office の文書、実行ファイル、PDF、圧縮ファイルなどがある。開くと（保護機能の警告を利用者が通過することもある）、脆弱性を突くか、そのまま利用者の端末で実行される
見分ける手がかり
T1566.001 は、次の特徴を挙げています。
| 特徴 |
内容 |
| 開く理由をもっともらしく書く |
本文は、ファイルを開くべき理由を示そうとし、保護機能を外す手順を説明することもある |
| パスワード付きの圧縮ファイル |
メールの境界（受信の入口）での検査を避けるため、圧縮ファイルのパスワードなどを本文に書くことがある |
| 拡張子やアイコンの偽装 |
実行ファイルを文書ファイルに見せかけたり、あるアプリ向けの悪意あるファイルを別の種類のファイルに見せかけたりする |
1つ目の特徴から言えることとして、本文が保護機能を外すよう求めていたら、それ自体が疑う理由になります。
守る手段
ATT&CK T1566.001 の緩和策（Mitigations。M で始まる番号は ATT&CK の対策の番号）、Microsoft の文書、英国の国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）のフィッシング対策ガイダンスから整理します。
| 手段 |
何をするか |
| 添付ファイルの種類の制限 |
メールで送るべきでない、知らない種類や使っていない種類（.scr・.exe・.pif・.cpl など）を、既定でブロックする（M1021） |
| 添付ファイルの検査 |
添付ファイルを検査して取り除く仕組みを使う（M1031）。圧縮・暗号化されたファイルを開いて分析できる検査装置もある（M1021）。マルウェア対策ソフトで、疑わしいファイルを隔離する（M1049） |
| マクロの制限 |
Microsoft は、インターネットから入手したファイル（メールの添付ファイルを含む）のマクロを、Windows の Office が既定でブロックするよう変更した。判定には、Windows がファイルに付ける「インターネットから来た」という印（Mark of the Web）を使い、この印は NTFS のファイルシステムに保存したファイルに付き、FAT32 でフォーマットした機器に保存したファイルには付かない。Microsoft 365 Apps for enterprise では、ポリシー「Block macros from running in Office files from the Internet」でも止められ、Microsoft はこれを推奨の設定の一部として有効にするよう勧めている |
| 送信元の認証 |
SPF・DKIM・DMARC で、送信元のドメインそのものの詐称を、受信側が見分けやすくする（M1054。認証・認可技術） |
| 権限の制限 |
添付ファイルを扱うアカウントの権限を絞る（M1018。最小権限の原則） |
| 監査 |
添付ファイルとファイル転送を記録し、悪意ある内容を含むファイルや、それを実行しようとした痕跡がないかを定期的に調べる（M1047） |
| 業務の手順の見直し |
NCSC は、ファイルを添付で送る代わりに、アクセスを管理したクラウドで共有するといった手順の変更を例に挙げている。添付ファイルを使う場面が減れば、届いた添付ファイルを疑いやすくなると考えられる |
| ソフトウェアの更新 |
NCSC は、既知の脆弱性を使わせないために、サポートの続いているソフトウェアと機器だけを使い、更新を適用することを勧めている |
| 教育と報告 |
手口を知る（M1017）。怪しいメールをすぐ報告できる窓口と手順を用意する |
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出典
確認日：2026年10月16日
ATT&CK：© 2026 The MITRE Corporation. This work is reproduced and distributed with the permission of The MITRE Corporation.（
Terms of Use）
NCSC：Contains public sector information licensed under the
Open Government Licence v3.0.
最終更新：2026年10月17日 08:02
