新聞・テレビのマスコミは総じて左翼・売国傾向だが、一際その傾向が強い社を挙げる。
新聞社
朝日新聞:中共をして「中共の喉と舌」と言わしめる、中共の代弁機関
毎日新聞:朝日と双璧をなす、売国と捏造記事の総本山
読売新聞:ナベツネは「日本の首相に靖国参拝をさせない会会長」
日本経済新聞:捏造スクープ「昭和天皇メモ」の著作権者
放送局
TBS:言わずと知れた「日本嘘吐きメディア」代表
日本テレビ:盗聴取材を繰り返す「ノーモラル」のトップランナー
NHK:朝日新聞とならび、日本で売国報道を始めた尖兵
テレビ朝日:
●日本のマスコミを縛る2つの組織と一つの取り決め
組織
(a)電通
(b)創価学会
取り決め
(c)日中記者交換協定
これらが足かせとなり、日本の全てのマスコミは正常な報道を行えない。
極論すれば、テレビ・新聞全社が売国メディアである。
ただし、産経新聞のみは、この環境下でも公平な報道を行おうとする努力を感じ、読む価値のあるメディアだ。
(a)電通は、日本の広告費総計の25%を独占する国内広告代理店業の巨人。在日帰化企業である。圧倒的なシェアにより、広告主すら操る力を持つとされる。日本では、電通の意に反する報道は出来ない。先の韓流ブームを「創作」したことは有名。放送会社に創価学会の広告放送を強要し、一糸乱れぬ反日報道のまとめ役だ。
(b)創価学会は、聖教新聞・公明新聞の輪転機(印刷機)を持たず、他新聞社の輪転機によって「賃刷り」している。これにより創価学会は新聞各社の「顧客」となっている。また、創価学会はテレビ・新聞・雑誌メディアに数多くの広告を掲載している。この莫大な広告料が各メデイァの足かせとなる。創価学会の広告を掲載しているメディアは、学会に「篭絡されている」と見るべきである。なお、創価学会は朝鮮半島にルーツを持つカルトであり、愛国精神とは程遠い集団である。
(c)日中記者交換協定は1964年の制定以来、現在に至るまで日本の政府とマスコミを縛り続けている。この協定は次の3項目を定めている。
一、中国を敵視しない。
二、二つの中国を造る陰謀に加わらない。
三、日中国交正常化を妨げない。
最終更新:2008年11月23日 11:21