| ◇おしゃべり◇ |
| BBS |
| 企業名 | 理由 | 主な推奨企業・代替品 | 有害度 |
| 第三書館 | 違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。 | ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 ただし単行本に関しては一概に言えないので各自判断すること。 |
SSS++ |
| ダノンウォーターズオブジャパン ● |
仏・ダノン社のミネラルウォーター(ボルヴィック、エビアン)の日本法人。 ボルヴィックはキリンビバレッジが販売代理。 エビアンは伊藤園が販売代理。 日本ユニセフ協会資金源の1つ(源泉徴収)。 ボルヴィックは過去にカビなどが混入していたことがある。 |
要検討 | SSS++ |
| 中部電力 ● |
菅総理(当時)の圧力に屈して浜岡原発を停止した。 | 電気は公共事業かつ管路部が地域独占のため、不買は必要なし。 | A |
| 創出版 | 香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。 また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を擁護している。 |
小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 |
SS+ |
| 電通 | 広告代理店。 テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、実は書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。 |
広告業はADK、読売広告社など。ただし東急エージェンシー(東急)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。 ※コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。 |
SSS++ |
| 東京急行電鉄 | (1)実質的創業者・五島慶太の長男で元社長・五島昇が創価学会を礼賛 (2)東急東横線の駅ホームをロッテのCM(Fit's link)にロケーション提供している。 (3)旧社会党系労組とユニオン・ショップ協定を締結している。 (4)東急車輛製造の鉄道関連事業をJR東日本に売却(現:総合車両製作所)。 (5)東急車輛製造は1980年代に北朝鮮向け車両の製造を行った。 (系列)東急不動産、東急百貨店、東急ハンズ、東急ホテルズ(Tポイント提携企業)など。 |
交通についてはJR東日本不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。 ホテルはワシントンホテルやプリンスホテルなどいくらでもある。 広告代理店はADK、読売広告店など。電通、フロンテッジ(ソニー・電通)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。 その他の事業については要検討 |
SS+ |
| 東京電力ホールディングス | (1)新潟県中越沖地震や東日本大震災に際しての対応が非常に悪く、特に東日本大震災ではより震源地に近い女川原発を差し置いて最悪の事態となった(ただし地盤の固さなどから一概に比較できない部分もある)。 (2)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後の対応が一貫しなかった。 |
電気は公共事業かつ管路部が地域独占のため、不買は必要なし。 | SS |
| 東レ | 合成繊維・合成樹脂をはじめとする化学製品や情報関連素材を取り扱う大手化学企業 製造業の「韓国離れ」が相次ぐ中、韓国への投資を強化していて、社長の日高輝広が韓国で金塔産業勲章を受賞するなど韓国とは蜜月の関係であると言える。 また、社友の榊原定征は「今まで以上に韓国、中国との関係を強化していきたい」と発言。 |
要審議 | SSS++ |
| ドン・キホーテ | 総合ディスカウントストア。 (1)WAON(イオン銀行が発行するポイント付電子マネー)の取扱いを行っている。 (2)ブラック企業としても有名で、ブラック企業大賞2016を反日企業の電通とともに入賞している。 ただし、CMを全く打ってなく、親日国のマレーシアに進出し、手洗い用石けんなどを市内47放課後児童クラブに贈ったり、水戸市立保育所11カ所と認定こども園2園に感染症対策として漂白剤やせっけん、除菌液など約20万円相当の商品を、寄贈したことは評価。 |
反日度「C+」につき不買の必要はないが要観察。 | C+ |
