反日企業 > 要審議

◆4-3-1.追加可否について審議検討中の企業

注意:下記リストは情報収集のために設けているため、根拠に乏しい情報が含まれる場合があります。
雛形
|企業名|検討理由|審議事項|
企業名 検討理由 審議事項
アートネイチャー 大山基利こと姜琪東と阿久津三郎により半在日企業として創業している。
イード 自動車情報サイト「レスポンス」、IT情報サイト「Inside」、及び各種の「口コミサイト」を運営する「リサーチ業」。
(1)ソニーの人員や資本を少なからず受け入れるなど、同社との関連が少なからずある。
(2)ステマブログ(個人運営のブログを装い、口コミや評判などの捏造を目的とする、ステルスマーケティング目的の悪質なブログ)の元締め、或いは運営元として悪名高い。
※ステルスマーケティングは資本主義の長所が正常に機能することを妨害しかねない悪質な行為、米国ではこれらの不正な宣伝方法に関しては法規制も行われている。
(3)上記のステマブログに関して、事実上自社が運営している某有名ゲーム情報ブログ(実態はほぼステマブログ)を使い任天堂やマイクロソフトのゲーム事業に対してデマ情報を流したり、或いはネガティブキャンペーンを繰り広げるなど露骨な営業妨害を行っていることで知られている。
また同ブログではマジコン関連の記事までも載せていたことがあった。
(ゲーム情報の発信どころか逆に「ゲームが売れなくなる原因」を作り出している。)
岩崎産業 (1)韓国のLCC・韓星航空(→ティーウェイ航空)の転換社債150万米ドル相当を引受。
(2)ヒュンダイ・ユニバースを他社に先駆けて試験導入し、現在はメーカー正規代理店として同車の販売を行っている。
(3)ホテル事業に絡み宇宙航空研究開発機構に対し恫喝訴訟を起こす。
(4)岩崎芳太郎社長が個人サイトで小沢一郎を擁護、他にも少なからずの反日発言。
駅近くの焼き肉店 駅近くにある焼き肉店経営者および店員の大半は在日。少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 左記のように編集されていた。確かに朝鮮人が多いのは事実だが日本人経営者も存在することも事実。個人名でなく業種・業界としての表記の為、業界差別や営業妨害、レッテル貼りなどのデメリットも生じる。以前に「日本人経営者が少数は存在する為、素性を確認して利用すべし」と編集したが「朝鮮人憎し」の編集者に即書き換えられてしまった。編集内容について審議が必要。
↑(注)日本人経営か否かの確認は通名の存在により著しく困難。
GMO
(グローバル・メディア・オンライン)
InterQ、まぐまぐ、ヤプログ等のサービスで知られる。
(1)JWordの株式を大量所有している他、ソフトバンク・パブリッシングとの業務提携、自社ECサービス(カラーミーショップ、MakeShop)のYahoo!掲載を行うなどソフトバンクグループとの関係が深い。
(2)系列のFXプライム by GMOは元伊藤忠商事系列。
首都圏新都市鉄道 「つくばエクスプレス」を運営する第三セクターの鉄道事業者。事業そのものに関しては人員や経営などの面で西武グループの影響も少なからずある。
(1)開業から数日で女性専用車両を導入。開業の時点ですでにホームゲートに女性専用車両の位置を示すステッカーが貼られていた。
(2)駅付属の商業施設「TXアベニュー」には問題のある企業が数多く入居している。
(3)駅構内の自販機に、サントリー・キリンビバレッジ(キリンHD)・伊藤園など、問題の多い飲料メーカーのブランド多し。
※仮にも)愛国よりと言われる)西武グループの影響下にあること・そして何より半官半民、つまり公的機関としての側面もある第三セクターという立ち位置を逸脱するかのような反日的な行動や、問題のある企業との連携が目立つ。
ダイソー 大創産業が経営する、自称100円ショップ。
ダイソーを経営している大創産業の『大創』は『大作創価』(池田大作+創価学会)の略とする説がある。社長が創価学会員。
各市町村の創価学会会館からそんなに離れていない所にダイソーの店舗がある。
西日本鉄道 九州地方の大手私鉄。
(1)高速バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
(2労働組合は長年私鉄総連の組織内議員として君臨した渕上貞雄元参議(2010年選挙に出馬せず引退)の出身単組。
上記のJR九州同様、不買運動が難しいことも考慮。
富士急行 山梨県の地方私鉄。
(1)創価学会の参拝用のバスを運行する大口契約を結んでいる。そのためか、地元民からも「富士急がここまで成長したのは創価のおかげ」と言われることもある。
(2)系列の遊園地「富士急ハイランド」には、創価学会との関連が取り沙汰される企業が何社かスポンサーとして参加している。
(3)高速バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
ぶんか社 慰安婦関連で問題とがあると思われる漫画を出版。
MyNewsJapan インターネットニュースウェブサイト。
(1)記者に週刊金曜日出身者が多い。
(2)社長の渡邉正裕は筑紫哲也に対し好意的。また、ツイッター上で非常識な発言で炎上したことがある。(1)(2)
特亜の反日、言論弾圧、歴史問題については全く取り上げられていない。
ペット業界 ペットショップ・ブリーダーの大半は在日。ペットを飼うなら、保健所もor里親を募集している個人かボランティア団体、または自治体の保健所の譲渡会推奨
ペットグッズ(フードやトイレグッズなど)はスーパーやホームセンターで購入すべし
左記のように編集されていた。確かに朝鮮人が多いのは事実だが日本人経営者も存在することも事実。個人名でなく業種・業界としての表記の為、業界差別や営業妨害、レッテル貼りなどのデメリットも生じる。以前に「日本人経営者が少数は存在する為、素性を確認して利用すべし」と編集したが「朝鮮人憎し」の編集者に即書き換えられてしまった。編集内容について審議が必要。
↑(注)日本人経営か否かの確認は通名の存在により著しく困難。
ベネッセコーポレーション 進研ゼミ等の学習進学支援、出版を行う。
(1)創価学会とのつながりが深いと指摘される企業の1つ。
(2)通信教育「こどもちゃれんじ」において幼稚園年長組にハングルを書かせる(教える)などの韓国礼賛教育を行っている
(3)クレジットカード事業でイオンと提携しており、「WAON」が搭載されたカードもラインナップしている。
ボーイング アメリカの重機械メーカー。
(1)同社が開発したB-29が(国際法違反の疑いが濃厚な)東京大空襲や原爆投下に使用された。
(2)着陸ミスによって生じた損傷の修理を適切に行わなかった結果JAL123便を墜落させた。
(3)販売している複数の民間航空機の多くにおいて出荷時のタイヤをブリヂストン製のみとしている。
(4)777・787の開発において全日空と協力している。
(5)ミュージアム・オブ・フライトにおける「隼」の展示説明に無関係な南京大虐殺に関する記述をしている。
一方でMV-22の普天間MCAS配備に絡み左翼勢力などから猛攻撃を受けるなどしており、慎重な審議を要す。
三越伊勢丹ホールディングス 三越と伊勢丹が経営統合して誕生。
(1)2012年1月18日付「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記
(2)新潟伊勢丹は日章旗掲揚をしていないのに対し、向かいの国土交通省新潟総合庁舎はきちんと日章旗掲揚を行っていた。
(3)2016年5月よりTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)を取り扱いを行っている。
ヤオコー 東日本の中堅スーパーチェーン。TBSとの共同企画を行うなど、TBSと浅からぬ関連がある。
またライフコーポレーションと業務提携を実施している。
ライフコーポレーション 東京・大阪を拠点とするスーパーチェーン。
(1)会長は小沢一郎氏の支持者。また、自著で閣僚の靖国神社参拝に対し批判的な記述をしたことがある。
また日中協力委員会に対し「残りの人生すべてを賭ける」とまで発言。
但し靖国神社参拝問題に関し「外国にとやかく言われる筋合いは無い」と一蹴していること、また近隣諸国への出店も行わない方針であることは評価。
(2)首都圏の中堅スーパーチェーン「ヤオコー」(いくつかの怪しい行動が見られる)と業務提携を行っている。
一方で清水会長については元谷外志雄氏(アパグループ代表)が「いろいろと社長がお話しになっているのを伺ったところ、非常に私の考えに近い」と述べている
楽天 通販サイトなどを運営する日本のIT企業。
(1)社長・三木谷浩史氏の祖父は創価学会幹部。
(2)電子マネー事業「楽天Edy」は(その設立の経緯などから)ANAの資本が入っていた(現在は楽天自身の完全子会社)、ANAと共同で旅行業を立ち上げるなど同グループとの連携が幾つか見られる。
(3)クレジットカード事業「楽天カード」は元オリックス・クレジット系。
(4)楽天野球団(東北楽天ゴールデンイーグルス)の選手・コーチに創価学会員が多い。
(5)エアアジア・ジャパン(II)の出資パートナーである「オクターヴ・ジャパン」の代表はマイケル・サング・キム氏(韓国系アメリカ人?)
サイゾー 運営するメディアの一つである「リテラ」は、陰湿な保守・愛国派叩きと、反日・左翼媚を行っている。 左記のリテラ以外の運営メディアは反日的な記事はあまりなく、24時間テレビやJASRACの問題点など、一般のメディアが踏み込まない内容の記事を書くこともある。


◆4-3-2.第一次改修(2014.03.15)で仮除去した企業

企業名 旧掲載ページ 備考
沖電気工業 反日企業/創価他カルト系
京成電鉄 au-net可変IPにより追加された項目
(以下単に「au-net」と表記)
京浜急行電鉄 au-net
対処済:2014.08.15に反日と誤解されやすい企業へ追加
住友不動産
明治安田生命
スエヒロ焼肉 反日企業/在日・「さ」「た」行 au-net
東京インテリア家具 au-net
香霖堂 反日企業/その他/情報・出版・法律 au-net
大塚家具 反日企業/その他/機械・建設・製造
富士美術印刷 au-net
三菱ふそうトラック・バス
サッポロホールディングス 反日企業/その他/食品・飲料
ヤクルト本社 au-net
ポプラ 反日企業/その他/物販・貿易 au-net
丸紅 au-net
三菱商事 au-net
「ローソン」単体での登録に変更(復元)
小田急電鉄 反日企業/その他/運輸・旅行 au-net
東京地下鉄 au-net
東武鉄道 au-net
※「au-net」の記載がない6社についてもその傾向からau-net可変IPによる追加の疑いが濃厚
※「検討中」の旨記載がない企業についても再措置(「反日と誤解されやすい企業」への追加・場合によっては「反日企業」への再追加など)を随時検討

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最終更新:2020年08月26日 14:04