電通はテレビ業界へ絶大な影響力を持っている
集団ストーカーとの関係では、主にテレビ・ラジオなどを利用した
マスコミほのめかし犯罪に、何らかのかたちで関与していることが疑われています。疑いがかかる一番の理由はその影響力の強さにあります。
電通は、広告代理店の本業というべき宣伝・CM関連の事業から、映画・アニメなどのメディア、さらにはサッカーやボクシングなどのスポーツから万博など様々な事業を手がけています。テレビ関連では、大手放送局、いわゆるキー局であるTBSの創立母体であったり、テレビ視聴率の日本唯一の調査会社に対して支配的な影響力を持っています。この視聴率独占状態は独占禁止法に反するのではないかと危惧されているほどです。
テレビ業界内での広告関連の占有率は40％を超え、２位以下に大差をつける１強体制を築いています。このようにテレビ業界に対する影響力は絶大であり、実際に、視聴率や芸能人の出演決定などへの影響力を背景に、各方面に様々な圧力をかけていることが懸念されています。
集ストマスコミ被害との関係
マスコミで集スト犯罪に悪用されている
マスコミ集スト被害は、主にテレビとラジオが使われています。テレビ・ラジオで集ストのほのめかし犯罪が行われているという報告は意外に多く見受けられます。集ストがこの世に存在し、それが表面上は隠蔽されているという現実から考えて、テレビ・ラジオを使ったほのめかし犯罪が行われていることも事実とみて、まず問題ないでしょう。
そのマスコミ集ストですが、実際に行われている場合、その事実を巨大な影響力を持つ電通、一部では支配的な影響力を持っているであろうと思われる電通のような巨大組織が、マスコミ集ストの事実を知らないとは考えられません。
電通が自らマスコミ集ストを行っているかどうかはさておき、行っていようが、いまいが、そこで起きていることを知らないとは考えられません。逆に考えると、電通に隠れて
マスコミ集ストを行うほうが難しいのではないでしょうか。
情報収集としての集スト
広告代理店である電通は、多くの広告やイベントのプロデュースなどを行っています。その際、仕事として電通がやるべきことは、よりよい広告のアイディアを提供することです。広告だけではありませんが、企画業や作家など、常に新しいアイディアが期待されるような職種の人間は、自分のアイディアにそれなりに自信を持った人が、その職についています。
しかし、人のアイディアというのは、いくつか使ってしまうと、すぐに枯渇してしまうそうです。常に新しいアイディアを出し続けるということは非常に難しいそうです。数学者などは40歳までに学術的な発見などの成果が出せなかった場合、それ以降に成果を出すのはたいへん難しく、現実的にはほぼ不可能だとされているそうです。
どの職種でも、おおむね40歳くらいになると新しいアイディアというのはほとんどでなくなるようです。
このアイディアが出ないというのは、電通など広告業界の人間にとっては致命傷となる大問題でしょう。人の真似ばかりでは、すぐにその職を失ってしまうことでしょう。そのアイディア枯渇問題の解決策として、集ストで集められた個人情報が利用されている可能性があります。
NPOテク犯ネットの被害報告にもありますが、被害者は自分の使ったものや趣味などがテレビや社会で流行した経験を報告しています。このように監視された集スト被害者の個人情報がマスコミに利用されている可能性があります。
特に優れているわけでもない集スト被害者のアイディアがなぜ盗まれるのかというと、テレビやその影響下にある社会は、もともと優れたアイディアでなくても、テレビで話題のものであれば、それほど優れたものでなくても注目してしまうという性質があるからです。つまり、それほど優れたアイディアでなくても、それなりに便利であったり、気を引く部分があれば、テレビで扱う話題としては問題ないのです。
テレビ業界、特に広告代理店である電通にとっては、アイディアの供給源やマーケティング情報として、集スト被害者の個人情報を利用できるのです。アイディア不足におちいった人間であれば、ワラをもつかむ気持ちで、被害者の個人情報からアイディアを探そうとしても不思議ではありません。
集スト被害者から、自分のアイディアがCMで使われていたという報告もあります。CMについては、電通は全体の40％という巨大な占有率を誇っていますから、容疑がかかっても仕方のないことでしょう。
後から主張しても、文字通り、後の祭りですが、これを書いている筆者も、いくつかのCMで、「あれは自分が先に考えたのに」と思ったことがあります。アイディアや企画・学術的な分野などのクリエイティブな世界では、アイディアというのは先に発表した者の権利となりますので、自分のアイディアが盗まれたとは思いませんでしたが、当然、盗まれていた可能性もあるでしょう。
(2015/12/27)
