チャイナバブル

中国バブルについて。

2008年の北京オリンピック、2010年の上海万博の終了を皮切りに、中国は経済的衰退の一途をたどる形となる。

新興市場としての開拓期は過ぎ、全世界のの投資家から失望されていた中国にとって、世界的な大型イベントによる経済効果を得られなかった事実は大きかった。後に残ったのは招致活動や運営活動によってもたらされた莫大な経済的損害と、その活動に必死になる政府への懸念と不安であった。
このことから中国国内ではもちろん、国外においても政府、また政府系の企業への失望が大きくなっていった。
また、オリンピックや万博中の政府の対応や、対外的に上辺だけを取り繕った外交体制に国民は憤りを覚えるとともに、これまでの政府の対応の悪さに気づいたのであった。元来4000年もの間闘争と安定を繰り返した、勇猛で活発な国家である中国国内では、少しずつ反共産党運動も始まりつつあった。

その状態に不安を感じた投資家は、様子見の意味もかねて中国企業への投資に対して後ろ向きになっていき、それによる株価の停滞・低迷により、更なる株価の急落を招くこととなった。

この流れによって、中国経済は2010年台に急激な衰退を向かえた。しかし、中国という大国が倒れることをやすやすと受け入れられるものはなく、世界中の経済大国は中国市場に介入することを次々と決定していった。日本、アメリカ、ヨーロッパ諸国だけでなく、ロシアやブラジル、インドといった準先進国をもが手を出す、有史以来最大規模の経済ショックをもたらしたのだ。
それも2000年代にアメリカで起きたサブプライムローンの傷跡も癒えぬ内であったため、各国の国力も大分落ちていた。そのためにそれほど大きな力を一度に行使することは難しく、結果として完全に中国経済が復興するまでには10年以上の歳月がかかった。中国国内ではこの衰退期を「黒の時代」と読んでいた。

それでも2020年代中盤からやっと活気を取り戻した中国経済は、それまでの鬱屈を発散するかのように急激な発展を開始する。「黒の時代」中に市場の活発化を図り、会社法や投資関係の法律を緩和したことによって新興企業や新興市場が活発になり、また介入によって広く世界に知れ渡ることとなった中国市場の有望企業には世界中から投機が行われることとなった。もともと世界各国から介入された外資の余剰もあり、急激な成長を見せる中国経済は2030年には中国経済は成長のピークを迎える。2030年を「金の年」と呼ぶ。
成長につれ物価や株価だけでなく、地価、人民元、あらゆる物の価値は上がっていき、人々は裕福になっていった。中でも開発余地の多かった中国における地価の高騰は目を見張るほどであった。気づかないうちにあらゆる資産価格は実体経済のそれを超え、「幻想の価値」が高まりを見せたのだった。

この好景気を「チャイナバブル」と呼び、21世紀最初のバブル経済となる。この「チャイナバブル」は2030年代に起こる中国沿岸部大地震まで続くこととなる。