★20130403追記
◆QC（Quality Control）の七つ道具
特性要因図
特性（製品の性能や機能）と、それに影響を及ぼすと思われる要因（特性に影響を与える原因となりえるもの）との関連を系統的に網羅し、対比させた図式表現のこと
作成した特性要因図から重要と思われる要因をマークし、不良原因や問題解決のテーマを追求する
チェックシート
チェックするだけの簡単な作業で、必要なデータを集められるとともに重大なミスを防止できる
ヒストグラム
データのバラツキの分布状態（分布の形，目標値からのばらつき状態など）から工程の問題点を推察できる
製品の品質の状態が規格値に対して満足いくものかなどを判断するために用いられる
散布図
二つの要素の間に関係が存在するかどうかが判る
パレート図
品質不良などの要因に複数の項目がある場合に、対策の重点方針を設定できる
グラフ・管理図
グラフ：データを視覚表現することで比較や変化を容易に把握できる
管理図：工程の異常発生を未然に防ぐことが出来る
層別
漠然としているデータ群が、層別によって特徴を現してくる
◆新QC（Quality Control）の七つ道具
連関図法
複雑に絡み合う問題から重要な要因を見つける
親和図法
錯綜した問題点やまとまっていない意見・アイデアなど、集めたデータを親和性によってグループ分けし、問題を整理する手法
ブレーンストーミングなどによって収集した意見を分類し特徴を得たい時などに使用される
系統図法
目標を達成するための道順を決める
マトリックス図法
問題の所在や形態を探ることができ、問題解決の着想が得られる
アローダイヤグラム法
プロジェクトを最短で完了させる道筋がわかる
マトリックスデータ解析法
多数の数値データを整理する方法
PDPC法
実行計画が頓挫しないようにあらゆる場面を想定しておく
◆線形計画法
いくつかの1次式で表される制約条件を満たし、かつ1次式で表される目的関数を最適化（最大化・最小化）する解を求める数学的手法のこと。
限られた資源を最大限に利用したい場合、あるいは最少の費用で目的を達成したい場合に用いられる。
◆実験計画法
効率のよい実験方法をデザインし、結果を適切に解析することを目的とする統計学の応用分野のこと。
◆回帰分析法
2つのデータがお互いに関連性（比例関係とか反比例関係とか）があると推定される時に、片方のデータからもう片方のデータを推理する方法。
意思決定や将来予測への応用が期待される。
◆因子分析法
心理学におけるパーソナリティの特性論的研究など、心理尺度の研究手法として使用される。
◆クラスタ分析法
対象物（データの集まり）をサンプルの類似度（距離）によって、いくつかのグループ（クラスター）に分けるデータ分析／分類手法。
◆指数平滑法
過去の予測値と実績値を利用して需要値を予測する方法。
より新しいデータに大きなウェイトを置き、過去になるほど小さなウェイトを掛けて移動平均を算出する。
◆モンテカルロ法
数値解析の分野において、乱数を用いたシミュレーションを何度も行うことにより確率を近似的に求めるために使われる手法です。
経営・組織論
◆BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）とは
予期せぬ災害やシステム障害が発生した場合でも、最低限の業務を継続し、早期の復旧・再開ができるように事前に策定される企業の行動計画のこと。
対応は、以下の時系列に沿って行われる。
BCP発動
発生事象の確認、対策本部の速やかな立ち上げ、確実な情報収集、BCP基本方針の決定を実施する。
業務再開
最も緊急度の高い業務を対象に代替設備や代替手段に切り替え・復旧作業の推進・要員などの経営資源のシフトなどを実施する。
業務回復
最も緊急度の高い業務や機能が再開された後に、代替設備や代替手段の運営を継続しながら、さらに業務範囲の拡大を実施する。
全面復旧
代替設備や代替手段から本番環境への切り替え手順を慎重に確認した上で、平常運転への移行を実施すると共に、BCPの見直しなど総括を実施する。
◆コーポレートガバナンス（企業統治）
企業経営の透明性を確保するために、企業の経営について利害関係者が監視・規律すること。
企業はだれのために経営を行っているか、トップマネジメントの構造はどうなっているか、組織内部に自浄能力を持っているか、などを問う。
◆CSR（Corporate Social Responsibility）
企業活動において経済的成長だけでなく、環境や社会からの要請に対し責任を果たすことが企業価値の向上につながるという考え方。
企業は組織の決定や活動が社会や環境に及ぼす影響に対して責任を持つという意味を持つ。
◆グリーン調達
企業がサービスや製品を販売する場合は、環境負荷ができるだけ小さいものにするという意味。
◆コンプライアンス
企業が法律・規則などのルールに従って活動するという意味。
◆内部統制
企業は自ら業務の適正さを確保するための体制を構築していく。
◆Accountability：説明責任
企業が事業活動を営む上で、社会に与える影響に責任を持ち、あらゆるステークホルダからの要求に対し適切な説明を果たしていくための取り組みのこと。
◆Knowledge Management
形式知だけでなく、暗黙知を含めた幅広い知識を共有して活用することで、新たな知識を想像しながら経営を実践する経営手法のこと。
◆Risk Management
組織体の活動に伴い発生するあらゆるリスクを、統合的・包括的・戦略的に把握・評価・最適化し、価値の最大化を図る手法のこと。
◆組織設計の原則
経営組織という複数の人間を統制して目標を達成しようとする集まりで、効率的に組織を管理するための原則を示したもの。
専門家の原則
組織の中で仕事をするときに、分業して各人が特定の仕事に専門化することで効率が高まるという考え方。
権限・責任一致の原則
各人について割り振られる権限と責任の重さは同じ大きさでなければならないという考え方。
統制範囲の原則
一人の管理者が統制できる人数には限界があるという考え方。
命令統一性の原則
命令系統の一貫性を維持するため、各担当は一人の上司だけから命令を受けなければならないという考え方。
例外の原則（権限委譲の原則）
経営者（上司）は、日常反復的な業務処理を下位レベルのものに移譲し、例外的業務に専念すべきであるという考え方。
OR・IE
◆ORとIEとは
OR（Operations Research）
経営における問題の分析や解決をするための手法のこと。
IE（Industrial Engineering）
生産現場やサービスにおける問題を改善するための手法のこと。
◆品質管理（QC：Quality Control）の手法
親和図
◆線形計画法とは
1次式を満たす変数の値の中で式を最大化または最小化する値を求める方法。
下記のようなケースで、限りある資源を最大限に活用したい場合にその組み合わせを得る。
・在庫として持つ原材料を使用して最大の利益を得るための販売量を求める。
・機械の稼働時間を最大限に生かして製造する製品を求める。
◆デルファイ法
技術革新や社会変動などに関する未来予測において用いられる手法。
多数の専門家が他の専門家の意見も相互に参照しながら意見交換し、最終的に意見の収束をしていく手法。
1. 複数の専門家を回答者として選定する。
2. 質問に対する回答結果をフィードバックし、再度質問を行う。
3. 回答結果を統計的に処理し、確率分布と共に回答結果を出す。
◆OC（Operating Characteristic）曲線：検査特性曲線
抜き取り検査において、ある不良率のロットがどれだけの確立で合格するかを知ることが出来る。
生産者危険：本来合格になるべきロットが、検査の結果不合格になってしまう確率。
消費者危険：本来不合格になるべきロットが、検査の結果合格になってしまう確率。
◆ゲーム理論
将来の起こりえる事象は予想できるが、その発生確率が不明である場合の意思決定の判断材料として用いられる理論。
混合戦略：利得を最大化しようとするために、各選択肢をある比率で選ぶ戦略。
純粋戦略：ある一つの選択肢を確定的に選ぶ戦略。絶対優位 or 絶対劣勢の状況で取られる戦略。
マクシマックス原理：各戦略を選択した場合に得られる最大利得が最も大きくなる戦略を選ぶ「楽観的な」考え方。
マクシミン原理：各戦略を選択した場合に得られる最少利得が最も大きくなる戦略を選ぶ「保守的な」考え方。
◆クラスタ分析法
複数の異なる性質のものが混ざり合っている対象の中から、類似したものを集めてグループを作り、対象を分類するための手法。
◆指数平滑法
過去の予測値と実測値を利用して需要値を求める手法。
◆モンテカルロ法
確率を近似的に求める手法。試行回数が多いほどよりよい近似値となる。
環境会計
環境保全対策の費用対効果を定量的に測定・分析し、環境保全コストや環境保全効果を公表すること。
ディスクロージャ
投資家やアナリストに対する広報活動として、企業の経営状況を正確かつ迅速に、そして継続的に公表すること。
会計・財務
◆会計基準について
国際会計基準審査会（IASB：International Accounting Standards Board
IFRSを設定している独立民間非営利の基準設定機関のこと。
国際財務会計報告基準（IFRS：International Financial Reporting Standards）
IASBが世界共通で利用できる国際的な会計基準を目指して設定している基準のこと。
資本市場の国際化に対し、利害関係者から見た会計情報の比較可能性や均質性を担保する。
◆財務指標について
自己資本比率
総資本に占める自己資本の割合を示す指標。
この数値が高いほど借金が少なく健全な経営であると考えられる。
自己資本比率（%） = 純資産 / （純資産 + 負債）
固定比率
自己資本に対する固定資産の比率を示す指標。
固定資産を取得するための資金がどれだけ自己資本によって賄われているかを示す。
この数値が100%未満であれば設備投資が妥当であると考えられる。
固定比率（%） = 固定資産 / 純資産
流動比率
流動資産と流動負債の比率を表す指標。
この数値が高いほど短期支払い能力は高いと考えられる。
流動比率（%） = 流動資産 / 流動負債
投資利益率（ROI：Return of Investent）
売り上げ増やコスト削減によって創出された利益額（効果金額）を投資額で割ったもの。
投資額に対してどれだけ経常利益を生み出しているかを見る尺度。
この数値が高いほど稼ぐ力が強いと考えられる。
自己資本利益率（ROE：Return of Equity）
株主資本（払込資本金と内部留保の和）に対する当期純利益の比率
企業の一年間の企業活動を通じて、「株主の投資額に対してどれだけ効率的に利益を獲得したか」を判断するのに用いられる指標。
自己資本比率 = （当期純利益 / 自己資本） * 100
◆営業利益
営業利益とは、企業の営業活動によって得られた利益のことを指す。
営業活動とは、企業が商品やサービスを販売して得た対価(売上)から、その商品を創出するのにかかった費用を引いた残り（利益）のこと。
営業利益 = 売上高 - （売上原価 + 販売費および一般管理費）
◆損益分岐点
売上高と費用の額がちょうど等しくなる売上高または販売数量を指す。
損益分岐点 = 固定費 / （1 - 変動比率）
※変動比率：売上高の中で変動費が占める割合を示す値
◆標準原価計算とは
実際に必要となった実際原価ではなく、統計などに基づいて算定した標準原価によって製品原価を計算する方式。
標準原価と実際にかかった原価を比較することで、その原因を分析し原価管理を効率的に行うことを目的とした原価計算方式である。
1. 原価標準の設定
各原価要素（直接材料費・直接労務費・製造間接費）ごとに製品1単位あたりの標準原価を算出し、その合計を求めることとにより設定する。
2. 標準原価の計算
原価計算期間の製品生産量に基づいて、完成品の標準原価（原価標準 * 完成品数量）を算出する。
3. 実際原価の計算
実際に完成品を作るのに要した金額を算出する。
4. 標準原価差額の計算
標準原価と実際原価の差額を計算する。
5. 原価差異分析
標準原価差額がどの要素に起因するものなのかを分析する。
6. 原価報告
1～5の結果を書式に記述し報告する。
最終更新：2013年04月03日 17:37
