帝國高等行政庁
帝國高等行政庁は日本連合帝國の中央省庁の一つで、主要行政を一括して処理する組織である。人員は全て関連各省庁から出向の形で配置されており、人事権も帝國高等行政庁に委譲されているため、必要に応じて違う省庁の人間同士を同じ部署に配置できるようになっている。縦割り組織による行政硬直化の回避と人材の柔軟な活用による行政事務の円滑化を目的として1975年に設置された。
概要
国家規模が巨大化し縦割り組織による弊害が見られるようになったため、1975年の日本連合帝國行政見直し法により、警察省、内務省、文部省、国土省、通信省、運輸省、司法省、外務省、農工省、厚生省、商務省、公安調査庁、国税庁の合意により設置された合同省庁という形で創設された。
帝國高等行政庁が担当する業務は言わば戦場で言うところの前線の実戦部隊であり、これの上に立つ省庁は後方支援部隊である。後方支援部隊が各々の業務に専念することで効率よく動くのに対し、実戦部隊は縦割り組織から解放され適材を適所に配置できることによって効率的な業務が行えるようになる、というわけである。
帝國高等行政庁に勤める者は出世コースと言われており、実際、実力さえあれば昇給速度は他と比べて速くなっている。
帝國高等行政庁の人員は、各省庁に採用されてから3年後に帝國高等行政庁からの人員募集に応じ採用試験を受けて人事により異動する者と、直接、帝國高等行政庁の採用試験を受けて入庁する者とに分けられる。前者の場合、後者と比べて若干給料が上乗せされるが、それ相応の責任ある仕事が回ってきたり、元所属省庁との連絡役となることが多い。また後者の場合、前者と比べて帝國高等行政庁内の部署間の異動が頻繁になったり、同僚が頻繁に入れ替わったりする。しかし、前者も後者も実質的にはあまり変わりない業務内容であると言える。
帝國高等行政庁で行われた事務作業は、その種類ごとに各局から該当する省庁へと報告され、各大臣または長官により最終決済が行われる。但し、複数の内局に亘った事案の場合は帝國高等行政大臣により処理される。
また帝國高等行政庁は、事実上の第二の軍である国土管理局国土警備部を有している。国土管理局国土警備部は扱いとしては国家警察局と同じく、連合帝國構成国に対する上位警察組織の扱いであり、警察の武装隊として位置づけられているが、その装備は軍で余剰になったかまたは払い下げられた1世代～2世代前のもので、警察組織として使うには十二分に過ぎる能力がある、と言えるものである。
組織
幹部
内部部局
国家事務局
外務管理局
国家警察局
国土管理局
高等行政庁人事局
※国土管理局の国土警備部に関しては、『国土警備部』の部分が省略されることが多々ある。
※高等行政庁人事局は国家警察局と国土管理局国土警備部内の人事は行わない。但し、人材の派遣要請に際しては携わる。
