平成中期
2006年
旧ソ連邦地域、連合軍占領地域に於ける投票を国連の監視により実施。即日開票開始。
投票の結果、第二次大戦時独立国家であった地域の全てが圧倒的割合で独立を選択。また日系人が多く、独立・ソ連邦での存続・日本連合帝國への編入、の選択肢が国連の帰属選挙委員会によって提示された東シベリア地域に至っては日本連合帝國への編入を望む票が圧倒的多数を占めた（但し、経済的利権が転がり込むという打算が存在したことも多分に否めない）。
ホノルル講和条約発効。第三次世界大戦、名実共に終戦。同日を以ってソ連邦を構成する各国は全て連邦を離脱し独立。東西フランスは統一。シベリア連邦共和国、東シベリア共和国成立。東シベリア共和国は即日、日本連合帝國への参加を打診。連合帝國政府は国内情勢の混乱により受け入れられる体制にないとしてこれを保留。
ホノルル講和条約発効を以って、上総志津内閣は開戦責任を取り衆議院を解散し総辞職。
衆議院総選挙の結果、立憲民政党が立憲政友会に代わって第一党。
第一次中期戦災復興計画特別予算案、帝國議会を通過。実質的には戦災を利用した被災地域の合理的再開発による経済発展を促すための起爆剤。本格的復興開始。
日本と東シベリア共和国による首脳会談。東シベリア共和国の連合帝國編入を承諾。
2007年
東シベリア共和国の帝國への編入を問う議案が議会の圧倒的支持を以って通過。
東シベリア共和国、帝國へ編入。
ドイツなどの欧州新独立国がT.A.E.F.加盟。
札幌の北都セントラルタワーを赤軍テロリストが占拠する事件が発生。国土管理局国土警備部が突入し制圧するも、民間人多数が負傷。
2008年
ソ連消滅と北方圧力減退を理由に日本連合帝國陸海軍の一部削減。また2010年までに核弾頭の監理・運用を全て近衛軍へ移行することが決定される。
復興景気により経済成長、プラスに転換。
他地域と比べ経済的に遅れている東シベリア地域を2018年までに少なくとも海南並みの経済水準を目指す東シベリア経済振興特別法案が議会を通過。東シベリア共和国全土を経済特区とし、寒冷な地域での食糧生産の増加や、超低温環境下での使用にも耐え得る超高付加価値の半導体生産拠点の整備を、高いレベルの環境保全規定の下に推進するのが骨子。同時にそれ以外の地域（特に日本列島とオホーツク公国）では一定規模以上の企業に対し、既存のものよりさらに高レベルの環境保全規定と税が課せられ、産業過密状態にある地域から有力企業を東シベリア地域へ転出させる状況が作り上げられる。
火力・原子力から風力・太陽光発電のクリーンエネルギーへの転換が始まる。
チベット・ウイグル動乱発生。ラサでの大規模暴動を中華人民共和国が武力鎮圧したのが原因。即日、暴動はチベット・ウイグル及びその周辺地域へと拡大。
チベット・ウイグルの暴動を最前線で報道していた諸外国の特派員が多数、武装警察に射殺される事件、そして人民解放軍による暴徒鎮圧と称した現地住民の虐殺事件（ラサ虐殺事件）がリアルタイムで世界中にテレビ画面を通じて報道される。日英は連名で国連安保理に事態収拾を図るべく、国連軍出動と48時間以内の人民解放軍のチベット・ウイグル地域からの撤退、両地域の分離独立を求めて提訴。国連安保理は即日これを全会一致で可決。
48時間を経過したため、日印軍を中心に組織された国連軍は武力介入を開始。チベット・ウイグル地域の人民解放軍に対する36時間にも亘る徹底的な空爆後、あらゆる手段を用いて空輸した陸軍部隊により各主要施設を制圧。もっとも、第三次世界大戦中に弾薬不足を見越して生産されて余剰となった弾薬の在庫処分とも言われる。
国連軍、チベット進駐。生き残っていた人民解放軍を徹底的に殲滅。
国連軍、チベット地域制圧。ウイグル地域への進駐開始。
国連軍は戦闘停止を宣言。チベット地域ラサにチベット国暫定政府、ウイグル地域ウルムチにウイグル共和国暫定政府樹立。
2009年
P.T.(Perfect Trooper)事件発覚。遺伝子操作を行った「新人類」を量産し兵士の質を向上しようという非人道的計画、及びその技術の悪用による国家転覆未遂事件。その形成過程に多大なる問題はあったものの、破棄されず残っていた胚の「破棄」を巡る人道的問題から計画そのものは極秘裏に存続される。後、残る胚が成長し、人間として生まれるに至った時点で計画は破棄される。
東シベリアで過激派グループによる共和国首相府占拠事件。国土管理局国土警備部によりあっさり鎮圧。
中華人民共和国からチベット、ウイグルがそれぞれ独立。
2010年
それまで海空宙と近衛軍とに分散されていた核弾頭の監理・運用が近衛軍に一元化される。
ソ連崩壊のドサクサに紛れて行方不明になった数種類のスーツケース型爆弾（NBC兵器の在り来たりなだけに危険極まりないものや、超高効率燃料電池を転用した大威力爆薬などを搭載）を巡る国家転覆未遂事件発生。旧ソ連系技術者を筆頭に、多数が逮捕される。
最終更新：2009年10月04日 21:13
