年表（仁永期） - + historic tears +

仁永期

2017年
　日本連合帝國、常備戦力以外を用いなかったことと復興景気によりあっさりと第三次世界大戦に於ける臨時国債を償還。
　ドイツ首相、「もはや戦後ではない」演説。
　核融合実証炉建設開始。

2022年
　アジア・ヨーロッパ通貨危機発生。特に戦災での被害が著しかった独仏に対し設定した為替の固定レート解除を狙って、空気の読めなかった韓国投資家による大規模なフラン・マルク売り後の買い攻勢を発端にアジアからヨーロッパにかけての広い範囲で通貨下落が発生。復興景気に連動し好景気を謳歌していた各国は軒並み大損害を被り、救済を目的に日本連合帝國は緊急財政金庫から大規模な資金援助を行い、辛うじて破断界の一歩手前で踏み止まらせる。

2023年
　アジア・ヨーロッパ通貨危機に絡み通貨下落を誘発した投資家を、大韓王国は軒並み国家転覆未遂を適用し逮捕。アジア・ヨーロッパ圏では軒並み成長鈍化。
　東海・東南海・南海大地震発生。日本連合帝國本土太平洋岸の広い範囲で津波発生。迅速な避難により死傷者・行方不明者は最小限に抑えられる。産業地帯も強力な耐震基準のお陰で概ね無事。大阪市街では一部で液状化現象が発生するも、大半のビルは地盤の上に建っていたため、道路が波打つ、陥没する以外の被害は見られず。
　日本連合帝國、アジア・ヨーロッパ諸国経済救済と震災復興資金捻出のため一大国家事業にして複合産業である宇宙開発事業を削減。臨時国債発行により再度赤字財政に突入。以後、アジア・ヨーロッパ諸国経済のマイナス成長と赤字財政を、日本連合帝國経済の堅調な成長で相殺し続ける不健全な状態が15年間続く。

2035年
　日本連合帝國、小型核融合炉実用試験に成功。商用核融合炉実用化。
　アジア・ヨーロッパ通貨危機の際発行した臨時国債を完済。

2037年
　日本連合帝國、人工光合成に成功。産油国に原油価格を左右され難い人造石油生産（＝エネルギー完全自給）への道が開ける。

2038年
　日本連合帝國国軍府、主要艦艇の内、巡洋艦以上の大型艦と一部大型駆逐艦、一部沿海用潜水艦を除いた全潜水艦の動力を核融合炉に転換すると発表。

2039年
　日本連合帝國、国内に残存する核分裂炉の順次全廃と核融合炉への転換を開始。
　商都帝大の研究グループ、史上初めて実用的変換効率での人工光合成に成功。

2042年
　仁永天皇崩御。新元号「鳳楽」。
　日本連合帝國を中心に新エネルギーへの転換を主とした経済復調開始。