元航空幕僚長・田母神俊雄
お笑いタレント・ふかわりょう
本当かどうかはわからないですが、あるテレビ局が韓国の国を挙げてのエンターテイメントなんだということで金をもらっているとします。その局はK-POPの楽曲の権利を持っていて、それが売れれば売れるほど儲かるからK-POPをバンバン流すというのはダメなことかどうか。
僕はダメだと思うんです。なぜなら、公共の電波は凄い影響力を持っているからです。公共の電波で一企業が私腹を肥やすようなやり方を推進するのは違反だと思います。
（中略）
例えば、店を経営している人が知り合いの可愛いブロガーにお金を払って宣伝記事を書いてもらうようにお願いしたとします。もちろん、知り合いだという事は書かずにですよ。どう思いますか？
例えば、僕がカフェをやっています。ブログ管理会社に金を出して１００人のブロガーに店の宣伝を書いてもらったとします。これはどうですか？
僕は前者も基本的にはダメだと思います。家族、知り合いだから大目に見れなくもないのでグレーゾーンと思いますが本当はダメだと思います。
業者に記事を書いてもらうようにお願いするパターン、これが決定的にダメなのは、“広告として打ち出してないから”です。つまり、テレビCMはどんなに俳優、女優が良いと言っても視聴者はCMの世界として受け取ります。ブログの中で日常として宣伝をするのは、ブログの中でちょっと告知させてもらう形でCMのように打ち出すのと比べると問題あります。
それと同じような事・・・、テレビ局がお金貰っているからK-POPのCMをバンバン流そうとするのと番組の中で取り上げるのは決定的に違うと思います。CMだとしたらCMとして視聴者は受け取る。番組の中で取り上げるのは世の中の現象がこうなっていると偽装しているのです。そこにメディアの大事な境界線があると思います。
（自らがパーソナリティを務めるラジオ番組『ROCKETMAN SHOW』）
http://www.youtube.com/watch?v=dm9h3WGnNB4
元文部科学大臣・中山成彬
自民党・参議院議員・片山さつき
元横浜市長・中田宏
ハイパーメディアクリエイター高城剛
いまの問題は、所属事務所だった「スターダストプロモーション」が、解雇およびそれに近い事をしたかどうかが、ひとつの争点であり、問題を顕著にする突破口だと思うので、問題を起こした焼き肉チェーン社長を執拗なまでに追ったマスコミは、「スターダストプロモーション」社長を執拗なまでに追って真実を追究すべきである。もし、それを行なわなければ、その社は芸能マスコミ村の秘匿に携わる媒体であり、「スターダストプロモーション」とテレビ局の「見えづらい癒着」を認めている事になり、真実はうやむやにされるだろう。
今後週刊誌が、ある俳優のあることないこと書き上げ、さらに同業の妻の周辺の利権芸能クリエイターが己の利益のために「あんな旦那と別れたほうがいい」と毎日本人と家族までにささやき、違う問題が勃発することが考えられる。
結果、ある俳優が厄介ごとを取り仕切る別の芸能事務所およびその関連の大手レコード会社などの甘言により、「所属事務所に反旗を翻した時に、応援しお世話になった人たちに罪をなすりつけて裏切る」ようなことだけは、してはいけないと思う。心折れずに、最後まで自分を貫くべきだ。
そして、少しでもメディアに出て発言力がある人たちは、この国難の際にこそ、自分の立場や意見をキチンと表明することが、いまなにより多くの日本人に求められているはずだ。
自著でもブログでもメールマガジンでも何度も話しているように、テレビが変わらなくては、日本が変わる事はない。そのためには、まず、テレビに出ている人が変わらなければ日本が変わる事はない、と、地上デジタル化に伴い刷新した日本のテレビ業界に思う。
最終更新：2011年08月04日 12:29
