●文化人類学
☆新世界(アジア、アフリカ、ヨーロッパ)広鼻猿
(鼻が左右に割れて分かれている
☆旧世界(南北アメリカ)狭鼻猿
(鼻の割れ目なし
cf)原始的な猿であるほど尻尾が短い
・性的二型
(男女で姿形が違う
cf)チンパンジーも二足歩行はする。だが、恒常性がない。直立ではない。また、道具も使える。人類だけの発明ではない。
・テナガザル科
(小型類人猿
(テナガザル
・ショウジョウ科
(大型類人猿
(オランウータン、チンパンジー、ゴリラ
・歯のエナメル質(表面の堅い)部分
(人は厚い
(猿は薄い
・何を持って人科とみなすか
(直立二足歩行が最大の特徴
●実験調査
●情報処理心理学
△メタ認知
・認知のための認知
(もうひとりの自分
・メタ認知の研究法
1、自己評定法
(自分自身で、課題の遂行成績を予測し、評定してもらう方法
2、発話思考法
(自分の認知を逐一発話してもらう方法
cf)「ハノイの塔」実験
cf)テキスト81 ☆考察 P67答え?
・簡単な記憶術
(14→石
(かぎご法
・既知感と「喉まで出かかる現象」
(メタ認知の働き
(喉まで:そのものは知らないが、その属性や周りの知識は知っている
・メタ認知研究の困難さ
(認知過程を知る決定的な方法がない
(しかし、メタ認知は様々な日常生活で使われているので重要ではある。
・メタ認知の可能性
(教育、障害、など様々な日常生活と関わりを持った研究が発展していくだろう
●ミクロ4
前回の続き
・全部効果をグラフで分析、ミクロ3では価格の低下した場合を見ていた
・価格が上昇した場合の図=ダーウィン1ー12
(P31の表を逆にした反応を見せる
△弾力性
・需要の価格弾力性
(価格の変化に対する需要の変化
(傾きが緩やか=弾力的、急=非弾力的
(需要額(支出額)=価格*量
(Ed=1のとき、需要額が最大(ダーウィン1ー15解説)
・交差弾力性
代替:価格↑x↓y↑
補完:価格↑x↓y↓
(テキスト33
・最適労働供給
●憲法2
・政教分離
(目的効果基準
目的と効果、二つ×で初めて違憲。
反対意見:目的(=心の中)まで正確にはわからない。国民が見て、政教分離に違反してると判断すれば良いのでは
(限定分離説
(制限的保証説、人権説
(津地鎮祭事件:合憲、愛媛玉串事件:違憲
(日曜日授業参観事件、剣道実技拒否事件(損害賠償の争い=/違憲合憲
・学問の自由
(東大ポポロ事件
(実社会の政治社会的活動と学問、研究
△表現の自由
・報道の自由
(報道収集活動だけ憲法21条で保証されていない(尊重)
(博多駅取材フィルム提出命令事件
(日本テレビビデオテープ差押事件
(石井記者事件
(北海タイムス事件
(外務省秘密漏洩事件
・猥褻表現
(芸術性とわいせつ性とは別次元の問題である。それらの比較衡量できまらない
(が、犯罪になるかどうかは、芸術性で解消できる。(わいせつ性はゼロにならない)
(チャタレー事件
(悪徳の栄え事件
・名誉毀損、プライバシー侵害的表現
(月刊ペン事件
(夕刊和歌山事件
●ミクロ経済3
・予算制約線のシフト
(所得の変化=平行移動→所得消費曲線
(財の価格が変化=グラフの下端が左右にシフト(傾きが変わる)→価格消費曲線
・所得消費曲線
(予算制約線のシフトによる、各効用最大化点を結んだ曲線
(問題を解くときは、グラフから上級か下級かを見抜く
(所得消費曲線のグラフでは、ギッフェン財かどうか見抜けない←価格の増減がわからないから
cf)所得効果(ダーウィン1ー6)=所得の増減による消費の増減
・財の分類
(上級、中級、下級、ギッフェン財(超下級財)
上級:所得↑(↓)=消費(需要)↑(↓)
中級:変化なし
下級:所得↑(↓)=消費(需要)↓(↑)
ギッフェン:価格↓(↑)=消費↓(↑)*所得ではない
ex)株、宝石
*「下級財はどれか」と問われたときは、下級財とギッフェン財(超下級財)も含まれる。cf)ダ1ー8
(奢侈、必需
価格弾力性(価格を変化させたときの消費の増減)で決定
奢侈:弾力的
必需:非弾力的(価格に左右されない)
(補完、代替
補完:一緒に消費が増減するものcf)ごはんとふりかけ。
代替:代わりがきくもの。どちらかの需要があがれば、どちらかが下がるものcf)コーヒーと紅茶。
*一つの財に上級・奢侈・交換と、三つ属性が付く場合ある。cf)テキストP33
・エンゲル曲線=/エンゲル係数
(所得と消費(需要)のグラフ
(上級か下級か人目でわかる。テキストP27
・代替効果と所得効果(テP29)
#基礎知識
(名目値←なにも指定がないとき
(実質値=物価を考慮した値。購買力ベースで考える値
#
(代替効果:純粋な価格変化による需用量の変化(名目値)
X財の価格が上がると、相対的にYの需要が上がる
(所得効果:実質的な所得変化による需用量の変化(実質値)
価格が下がると、実質的に所得が上がる
(価格↓=(代替効果)+(所得効果)=需要↑
(代替効果+価格効果=全部効果
(価格が下がったら、絶対代替効果は上がるテキスト31=/ほかの要素が入る場合ダーウィン1ー10
cf)ギッフェン財も価格が下がると代替効果上がるが、ありあまって所得効果が下がる
●判断推理4D(データ全壊)
●社会保障論(データ欠損
(統計的理由=地方単独分が把握できていない。住宅対策が含まれない
(企業福祉、家族福祉で代替されていた部分が大きい=障害者給付、家族給付、失業給付、住宅給付の割合が低い
(医療の単価が安い
・医療費の対GDP費
(主要先進国だと日本最下位、アメリカ1位
(人件費が安い
・社会保障負担率
(これを無視して医療費などの割合を考えるのは間違っている
(租税と国民負担率。日本、負担率をあげた。ドイツ、税金を上げた。
(企業の保険料。あげると、保険料が安い外国に工場を移す/バイトや派遣を雇う、国に雇用が少なくなる、保険料があつまらない。負の循環
●情報処理心理学2
●判断推理3D
・順序
(順序が3つ違い=間に2人
・位置関係
(上下左右、東西南北の関係に注意
●ミクロ2
・ワルラス、マーシャルにおいて横線、縦線を引いたとき、どちらに寄るかという判断は需要曲線に属する(需要曲線が値段を決める力を持っている)
・くもの巣理論
(D>Sのとき不安定
(D<Sのとき安定
・限界効用
(追加的な1単位だけ増加させたときの変化分
(限界効用MU=ΔU/ΔX=横の変化に対する縦の変化
(経済学で「限界」ときたら「微分」=接点の傾き
(限界効用はxが増えると共に減少する
・無差別曲線
(この曲線に従えば、合計の効用は同じになる
(原点に対して凸型
(原点から遠くなるほど効用が高い曲線である
(複数の無差別曲線は互いに交わることはない。交わっている部分以外も同じ効用であると推測できるが、それは成立しないから
・・限界代替率
(無差別曲線の接線の傾き
(無差別曲線が右下がりのグラフであるため、必ず負の値になる>式はMRSxy=ーΔy/Δxと、マイナスが付く
(限界代替はxが増えると共に減少する
・予算制約式
(所得の大きさによる消費の制限=予算制約
(予算制約式=財x価格・x+財y価格・y=予算
・・展開すると
(x切片が予算/財x価格、y切片が予算/財y価格
(y=-x価格/y価格+予算/y価格
・効用最大化
(=E点における限界代替率
(限界代替率は限界効用の比=価格比
・・実際に使う公式
(
(
●判断推理2
・対応表
(一通り対応表を埋めたら、条件と照らし併せて埋められるところを埋める。
(肯定より否定で考え方が埋めやすい。例)一つずつ真>一つしか真>他は全て偽
・勝敗
(トーナメントと総当たりの公式の違い
(勝率の導き方2パターン
●判断推理1
・論理式
(条件文と問題文の論理式の肯定と否定を合わせる
(答えを間違うときは、日本語の解釈がおかしいとき
(「合理的な命題を導き出す問題」と「ベン図でかかなかれ場いけない」2パターンしかない
・三段論法
P>Q>R
Q>R
この二つが条件として出されていて
P>R
を選択肢から選ばせる問題が全て
・ベン図
(問題文が論理式でかけない場合はベン図を使用する
・分割
(複雑な論理式は分割して考える
(分割不可能な場合はド・モルガンの法則を適用
●憲法1L
・憲法とは、(公)権力の濫用を禁止して、国民の人権を保証する、国の最高法規である
・すべての国民は「法の下」に「平等」であって、「人権、、、門地」により差別されない
(「法の下」とは法の内容の平等も要請する(立法者拘束説)
(「平等」とは合理的な差別は許される(相対的平等説)
(絶対的平等ではなく、個々人の事情に配慮する(相対的平等説)
(例示列挙説
・人権の問題
(条文△
(学説○
(判例◎
・尊属殺人重罰規定判決A
(14条では、違憲2つだけ「国籍法違憲判決」
(多理由:尊属殺人の刑を重くするのは妥当だが、刑罰が重すぎる
・議員定数不均衡B
(14条と44条(平等選挙の原則)
(数的平等と価値の平等
(衆=3、参=6
・・施行してしまった選挙は?
(違憲と違憲状態
・・・違憲となる場合
(違憲となる部分だけ違憲
(その選挙は有効。混乱を招いてしまうから
・思想及び良心の自由C
(最高裁の違憲判決はない。途中の論理を問う出題はない
・特徴5つ
(公共の福祉の影響を受けない権利
(単なる事実の知不知や物事の是非善悪の判断は含まれない。よって、名誉毀損行為に対して裁判所が謝罪広告を命ずることは、この自由を侵害しない「謝罪広告事件」
(公権力が特定思想を強要・禁止したり、思想を理由に不利益な扱いをする事は禁止されている
(沈黙の自由も有する。権力が思想内容を質問すること事体、19条違反のおそれあり
(公務員は「今の憲法を守って仕事をする」と宣誓されられる>違憲ではない(憲法を良いものだと宣誓するものではない)
●憲法2D
ダP29
・人権の問題
・・条文
・・学説
・・判例事案
・問題文
「判例に照らし」
「最高裁判所の判決に基づいて」
は、選択が必ず判例>違憲は少ない
尊属殺
・多数意見の論理の特徴
「刑罰の重さに」論理が置かれていた>選択肢切れる
ダP37
・問題文が長いときは、重要なのは後半の方に置かれている
・公務員は「今の憲法を守って仕事をする」と先生されられる>違憲ではない(憲法を良いものだと宣誓するものではない)
P39
・こうじまち)麹町中学校内申書事件
中学生が大学生の学生運動に参加>先生たちに嫌われていた>受験先に「問題行動を書いた」内申書提出>試験は良かったが不合格
裁>行動を書いていただけで、思想良心の自由を侵害したことにならない(>学会からは批判を受けている「右翼の人は左翼系の集会に参加するはずはない」)
最終更新:2009年05月31日 19:25