三洲連合共和国

三洲連合共和国とは

三洲連合共和国は、フェイルディラシア地域に属し、三洲諸島を領有する共和政国家である。


目次


設定

国の標語 尽忠報国 
国歌 祖国賛讃 
副国歌 護国行進曲
国教 三洲神教 
国花 紅梅 
公用語 三洲語 
国家元首 壬生正宣・国家行政委員会最高委員長 
行政首都 西京中央特別行政市 
最大都市 皇嘉市 
面積 約22万4000平方km 
総人口 約1億89万人
公式略称 三洲、U.R.S 
英語国名 The United Republic of Sansyu 
公式通貨 三洲円 

国名

 我が国の国教である三洲神教は、セイルナシア圏の新文明と、神代からの三大在来宗教に基づいて成立した事が、近年の学術研究によって明らかとなった。従って、「三洲」と言う国号は、これら三大在来宗教のそれぞれの開祖地に由来しているとの学説が、現時点に於いては最も有力だ。


歴史

  • セイルナシアからの新文明受容と、動乱の時代
     漁労を中心とした採集狩猟民として、閉鎖的な生活空間を共有してきた我が民族は、人口増加等の要因に影響して、次第に生活範囲を拡大するが、島国であるという地理的事情もあり、各島で小国単位で、原始的な文明社会が形成されて行く。この頃から、セイルナシア圏を始め、遠方の文明圏との交流が始まる。外界の極めて高度な新文明が受容され始めたこの頃から、文献なども多数発見されており、我が国の歴史・文化の根幹が成立した時代であると言えるが、一方で新文明を逸早く受容し(特に鉄器の伝来は画期的であった)、急速に発達した先進的な有力国は、後進的な近隣小国への侵攻を繰り返し、やがては他の有力国と領土を巡って激しく衝突する。従って、まさにこの時代は三洲諸島動乱の時代とも言えるだろう。
  • 皇嘉王朝の興亡、三洲諸島統一と宗教的貴族文化の隆盛と市民革命
     この動乱の時代に終止符を打ったのは、城久島で起こった皇嘉王朝である。彼らは武力で三洲諸島を鎮定し、初めての統一政権がここに成立する。初皇嘉(最初期)まではセイルナシア圏との交流が特に盛んで、官制・兵制・税制などは当時のセイルナシア諸国のそれを模倣したものと言われる。
     中皇嘉(初期)になると王朝内で帝位継承を巡る争いが起こり、その混乱から海外との交流が中断。我が国独自の貴族文化が生まれるが、これが今に至る皇嘉王朝の独自文化の始まりである。帝位継承問題が反体制派の粛清によって一応の決着を見た盛皇嘉(中期)に、この貴族文化は隆盛を極める。今に伝えられる皇嘉王朝文化の壮麗華美な建築様式や服装、或いは文学などは、この頃のものだ。結果として海外との交流は皇嘉王朝の終焉に至るまで、遂に再開されなかった。
     やがて近代を迎え、海外で広まった啓蒙思想の波が王朝にも押し寄せると、盛皇嘉以降の鎖国政策、或いは封建的な貴族支配に対する不満などから、市民革命が起こる。これが、皇帝を筆頭とした貴族や高級官吏の処刑などがあった、所謂「旋都蜂起」である。これによって、数百年に渡って続いた皇嘉王朝は、その幕を閉じる事となる。
  • 箱庭民主主義連合共和国、共和政権の樹立と冷戦構造
  • 三洲連合共和国建国から現在

・西園寺光正体制(2004年12月~2005年12月)
 西園寺光正・連合評議委員長による中道政権。古典的なリベラリストとして知られる政治家で、国連安保理常任理事国入りを果たし、内政面でも、重化学工業重視の産業振興政策や、金融改革によって我が国の市場主義経済の牽引役を務めた。
 一方で、福祉軽視の経済政策は、「富める者と貧しき者」の格差を招き、また、内務省など治安当局の圧力から、反体制的傾向の強かった国内の左派政党「革新労働党」の幹部を、国家保安法に基づく内乱の予備・陰謀罪で拘束。幹部全員が絞首刑に処せられた。これ以降、共産主義国家との対立が鮮明化し、国際的に世界有数の反共国家として認知されるようになる。
 この頃から、評議委員会内では、これ以上共産圏との対立を深めるべきでない、とする西園寺委員長らの対共穏健派と、内務長官、国家保安長官らの強硬派とで見解不一致の状態が続き、第二回国政選挙(連合立法院選挙、連合評議委員長指名選挙)に時期を合わせる形で退陣を余儀なくされる。与党連合は、自由新進連合の党内序列第二位、袴田政審会長を西園寺の後継として担ぎ出し、国際協調・経済成長の維持・「漸進的」な福祉拡充を公約に選挙に臨むが、国家主義的傾向が強く、より具体的な福祉拡充策を打ち出した国民協和党が大躍進した。
 そのような状況下で、国民協和党の政策方針に強く反発する、首都西京駐屯の国家防衛陸上総軍部隊がクーデターを起こす(西京事変)。西京と各都市とを結ぶ幹線道路は国軍部隊によって直ちに封鎖され、国民協和党幹部らが拘束される。

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・西京クーデター政権(2005年12月~2006年3月)};
 軍部隊による西京の占領は、3ヶ月以上に渡って続いた。この期間中、外交事務はその一切が中止され、事実上の鎖国状態に陥る。
※全く余談だが、この西京事変については、プレイヤーの高校受験による一時不在、と言う空白期間の辻褄を合わせる為、脚色されたものである。

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・吉祥寺雅彦体制(2006年3月~2006年9月)};
 地方遊説に赴いていた最中で、難を逃れた吉祥寺は、深い思慮を重ねた結果、流血の惨事を覚悟の上で、西京の武力制圧に乗り出した。統制化にある地方の軍部隊を総動員し、辛くも西京を奪還。2006年3月2日をもって世界に対して、事態の完全な収束と三洲連合共和国の主権回復を宣言した。
 「選挙結果を悉く無視し、三洲の治安を脅かした賊軍」を排除し、国政と民心のイニシアチブを獲得した吉祥寺・国協体制は、「挙国一致」の政策実行を掲げ、連合立法院を廃止。立法権を、新たに組織された最高権力機関たる国家行政委員会が吸収し、急速な中央集権化が進む。
 共産圏との関係も、主権回復直後は、ヤード、日照との関係正常化により修復されたが、我が国が主導する同盟組織、西京独立国家連合・SISAが拡大を続けると、再び共産圏との利害が衝突するようになり、急激に悪化した。SISAが世界最大規模の同盟組織として膨張し、ディルタニア連邦等の共産圏と事実上の戦火を交えたオーファン戦争が、対立のピークであるとも言われる。
 また、内政面では、軍需産業を手厚く保護、西京事変で「賊軍討伐」に協力した地方部隊の将校や、国民協和党員の将兵を軍中央の参謀や、地方司令部の高級将校に重用したり、軍部大臣現役武官制や徴兵制を導入するなどして強力な自主国防体制を確立させた。
 旧シオン軍政のフェムト侵攻に端を発するシオン戦争では、逸早く反シオンの有志連合を組織し軍事介入したが、緒戦に於いて西京空爆、末期に西皇嘉島への地上部隊上陸と言う失態を許し、吉祥寺は、シオン軍の組織的抵抗が終結した段階で、引責辞任する。だが、辞任後も国民協和党最高顧問として国政には留まる事となり、「元老」として一定の影響力を残している。

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・壬生正宣体制(2007年9月~)};
 戦時特例に基づき、当時の国家行政委員会最高委員長である吉祥寺から直接指名された。吉祥寺体制下では国家保安省長官を務め、公安畑を歩んできた人物だ。
 経済政策や外交政策は、吉祥寺政権下のそれを忠実に踏襲する方針であり、従って共産圏との対立関係は、今後暫く持続するものと見られる(内務省公安局長として、西園寺に革新労働党の徹底排除を強く進言している)が、国防政策に関して言えば、吉祥寺体制下で推進された文民統制緩和の流れには慎重だ。実際に、壬生の国家行政委員会最高委員長就任後の閣僚人事で、国防統制省長官には文官が任命されており、軍部大臣現役武官制は事実上廃止された。
 また、知玲派の政治家としても知られており、現在は我が国とレイリルで構成されているフェイルディラシア諸国共同体・FCC域内での関税撤廃や、FCCのフェイルディラシアへの影響力拡大にも意欲的だ。


政治

  • 国家行政委員会
     国家行政委員会は、我が国の行政府である。国家行政委員会の長たる最高委員長は、三洲国籍を有する満20歳以上の全ての男女によって行われる一般選挙と、一般選挙の結果を踏まえて実施される国家行政委員会最高委員長選挙人による選挙を経て選出される。最高委員長に帰属する諸権利には、国家行政委員会に於ける最終意思の決裁、高級官吏及び各省庁長官の任命、条約の締結、国政評議会を通過した法律案への拒否、外交使節の接受、国家防衛総軍の指揮、等が挙げられる。
     国家行政委員会の運営体制は原則として合議制であり、各省庁の長官と国家行政委員会最高委員長が指名した五名の委員によって組織され、我が国の政策全般について広範に議論する。最終的な意思決定は、決裁者たる最高委員長によって行われる。
  • 国政評議会
     我が国の国会に相当する機関。三洲国民を代表し、普通選挙によって選出された50名の国政評議員によって組織される。法律案の策定、予算案の承認、条約の批准、高級官吏の任命同意、国家行政委員会構成員を罷免する権利などを保持する。国政評議会の諸機能と存在が、合議体たる国家行政委員会の民主的正統性を担保していると言える。また、下表を見て明らかなように、国政評議会に於ける議席の大半が、最大与党国民協和党によって占められている。我が国は、国政評議会評議員選挙、国家行政委員会最高委員長選挙の何れにも公正で民主的な選挙制度を採用している。従って、民主的な手続きに従って、国協党が国政で圧倒的優位を維持している現状から、我が国の政治体制は一党優位政党制に基づいていると判断出来る。
      名称   議席  代表          党是        
    国民協和党   47 吉祥寺雅彦 挙国一致体制による国家主義    
    自由国民会議  03 大原明   漸進的な民主化と国民福祉の増進  

外交

 吉祥寺政権発足以降、急速に進んだ国内の右傾化と反共産主義的傾向の増大によって、共産主義諸国との対立は絶えない。


経済

  • 主要産業
     重化学工業の分野が古くから活発であり、対外輸出品の大半は輸送用機器が占める。特に、自主国防体制形成の為に国家から厚遇を受けてきた軍需産業が我が国の重化学工業の発達を牽引している。「三洲」と聞いて多用途戦闘機の傑作機、北武IF-23ファミリーやVVVFインバーター制御で時速350㎞営業運転を行う三洲諸島高速鉄道を連想する外国人も少なくない。
  • 化石燃料の海外依存
     ヴァレフォールの時代に入り、油床の存在が確認されていた北三洲海沖で、国費二兆円超を費やし大規模な掘削事業が行われ、数基の海上油田が操業を開始するにまでこぎつけた。だが、何れも原油産出が低調で、後に実施された北武資源開発の調査により北三洲海沖の原油埋蔵量が、商業利用はおろか自給すらままならない量にまで下方修正され、これにより、我が国は化石燃料の海外依存を余儀なくされる。国家行政委員会は、特に新興国を対象に、海上油田掘削事業での資金的・技術的支援と引き換えに、我が国への継続的な原油供給を確約させると言う独自のエネルギー政策を推進する。これは現在のところ、ガルディア共和国とは城久議定書、シェイフィナリア列島宗教評議自治共同体とはウィルネゥツフ経済協約を通じて行われている。
  • 主要企業
     我が国の重化学工業の基盤は、旧箱庭民主主義連合共和国によるところが大きく、国による手厚い保護政策が進められていることからも、寡占化が著しい。我が国での主要な企業として以下が挙げられる。

【北武重工業株式会社】
旧箱庭民主主義連合共和国の陸海空軍工廠、重化学工業系国営企業や複数の新興コンツェルンが合併し、三洲建国期に成立した半官半民企業。コングロマリット的性質を帯びる企業で、国内軍需最大手。また、雇用規模、営業利益ともに、国内最大規模。社是は「鉛筆から戦闘機まで」

【株式会社西京芝崎】
パーソナルコンピュータ、半導体、産業用ロボット製造で堅実な成長を遂げ、旧箱庭民主主義連合時代に空軍工廠と中型輸送機を共同開発。その後、大手航空機製造メーカーを買収し、航空宇宙分野に本格参入する。西芝製の多用途戦闘機IMF-28バルバトスは、現在国家防衛航空総軍の主力戦闘機。


代表的な都市

  • 西京都
    我が国の首都。政治・経済の一大拠点。首都防空の決戦兵器、北武IF-23改ヴァルキリーが配備され、国内最大規模を誇る国家防衛航空総軍首都管区飛行団西京基地、隷下の地上配備型ミサイル迎撃施設など、近郊には軍事拠点が集中する他、都市部には大深度のリニア地下鉄網、野戦滑走路化が可能な頑強な高速道路が整備され、有事を想定した都市設計が行われた。
  • 城久府 
    皇嘉王朝の都、旋都の所在地。東部地方に属する。今でも城久旧市街地には、条坊制都市の歴史的な佇まいが残っており、広大な王城都市として栄華を極めた跡を窺い知る事が出来る。城久本島を流れる葦間川は豊かな水を湛え、良好な自然環境から、昨今では先端技術の工場などが進出している。半導体、電子部品の生産高は国内で最大。
  • 皇嘉府 
    大規模な人工島造成計画「フロンティア・プロジェクト」に基づいて整備された群島。南洋の温暖な気候と、人工湖を利用した灌漑、土壌改良などによって土地は肥沃であり、中央の皇嘉本島には、大規模な南部穀倉地帯が広がる。  
  • 十河県 
    本島北西部に位置する湾岸都市で、リアス式海岸が広がる。かつて市街地沖合いに大質量隕石が落下、市街地一体は水没した。自然災害の惨禍を後世に伝える為、今でもクレーターと水没地区の一部分が保存されている。
  • 横河県
    本島南部に位置する。城久南部、発展が著しい皇嘉群島圏と首都圏とを結ぶ中継点。それ故、昨今は交通の要地としての役割が高まりつつある。また、北武重工業の民生用、軍事用航空機の製造を一挙に担う市ヶ原航空機製造工場や、石油化学コンビナートが沿岸部に集中しており、これらは纏めて横河工業地帯と呼称される場合が多い。
  • 陣神県 
    西部地方に属し、「西三洲経済移民居住区陣神キャンプ」を市街地沖合いに抱える。我が国に参集する経済移民は、全て経済移民居住区に住まわされており、特に国内でも最大規模を誇る同キャンプは、スラムが形成され、治安の面での懸念が常に付きまとう他、ヤード系移民が大半を占める事から、政治的問題も帯びている。陣神県自体も、人口に占める外国人の割合と犯罪発生率が国内で最も高い。
        
  • 成和台県
    北部地方に属する。国家防衛航空総軍航空宇宙集団のロケット発射施設がある事から、近辺には北重や西芝のロケット、衛星組み立て工場が集中しており、航空宇宙産業が盛ん。寒冷な気候から、穀物の栽培が難しく、その為農業都市が初めて実用化。ドーム型農場に於ける穀物、野菜の全天候栽培を可能とした。

 


住民 

只今編集中。


文化

  • 三洲神教
     三洲神教は、皇嘉王朝成立以前の小国分立時代に大成した様々な宗教を源流としている事は、先にも述べた。これらの小国分立期の宗教は、アニミズムの様な性格を帯びていたと考えられている。三洲神教も、森羅万象の中に神は宿るものと原則として位置付けている。だが例外として、生前、特に功績が著しかった者を神格化すると言う風習も一部で見られるようだ。有名な例としては、軍神として泰平護国院(三洲神教に属する社の最高位にある)に祀られた、皇嘉王朝初代皇帝の旋武帝が挙げられる。
  • 国民性
     三洲国民は遵法精神と体制への忠誠度が極めて高く、皇嘉王朝時代の古き良き文化と伝統を尊ぶ。国民協和党宣伝局の統計によると、同党の日刊機関紙「興国」の購読世帯数は、全世帯数の中で60%超を占めるそうで、体制への忠誠心とはここにも反映されている。また、国民歌謡や軍歌を広く愛唱する習慣がある。
  • メディア

・マスメディア
 報道、文教などで5個の地上波チャンネルと3個の衛星放送チャンネル、AM/FMラジオ放送局を有し、三洲諸島全域をカバー、フェイルディラシアの一部でも受信可能な国営三洲中央放送と、世界でも屈指の発行部数を誇り、国際版もある国民協和党の日刊機関紙「興国」が代表的だ。しばしば「御用報道機関」とも呼ばれる。
 テレビ、新聞、ラジオなどは内務省報道局、情報通信省管制局、国家保安省検閲局の影響下にあり、検閲制度も一応は存在するものの、関係省庁の「指導」によって自主規制が推奨されている為、放送禁止や発禁処分などが下される例は稀だ。

・ネットワークメディア
 インターネットに対して、部分的な規制が敷かれている。海外サイトはレイリル、オーファン、アルベニック、安武、雲龍などの諸国に限定される他、情報通信省の指定により、特定サイトへのアクセスが禁止されている場合もしばしばある。

  • 祝祭日
    1月10日:国旗・国歌制定記念日
    2月8日:国民休息の日
    3月30日:尽忠報国啓発の日
    5月7日:三洲神教開宗記念日
    6月13日:興国節(国民協和党結党記念日)
    7月6日:国防記念日
    9月27日:国民教養の日
    10月31日:西京遷都記念日
    12月5日:輝洲節(建国祝賀記念日)
     

軍事

  • 各軍の構成
        名称                管轄             総兵力
    国家防衛陸上総軍     四軍団(東方、西方、南方、北方)        15万人
    国家防衛海上総軍     四艦隊(東、西、南、北三洲海)         9万人
    国家防衛航空総軍     四管区飛行団(西京首都、皇嘉、城久、成和台)、航空宇宙集団  8万人
    国家防衛戦略ミサイル総軍 四方面隊(宮洲、皇嘉、城久、成和台、陣神島) 1万人

 各軍の指揮統率機関として参謀本部がある。また、軍急進派による首都武装蜂起事件、所謂西京事変の反省から、文民統制の原則が徹底されている。

  • 国家防衛陸上総軍
     15万人からなる国家防衛陸上総軍は、各軍団司令部の隷下部隊として師団が置かれ、約1200輌の車輌を保有している。その規模は大陸国のそれと同水準にあると言われているが、装備は歩兵戦闘車輌など機動性を重視した傾向にあり、島嶼間の迅速な部隊移動が重要になる島国としての陸軍力を保持していると言える。
  • 国家防衛海上総軍
     9万人からなる国家防衛海上総軍は、四艦隊で構成される。昨今は新国防計画に基づいて新造艦の建艦が相次いでいるが、それに比例して増す海軍の燃料需要が国内の供給量を圧迫しつつあり、問題視されている。
  • 国家防衛航空総軍
     8万人からなる国家防衛航空総軍は、四管区飛行団とロケット打ち上げ、迎撃衛星運用を担当する航空宇宙集団で構成される。同軍は建国以来、主力戦闘機として多目的戦闘機(戦闘攻撃機)を一貫して採用している。今般の新国防計画に於いては、建国以来我が国の防空の任を担ってきたIF-23ウルフ初期型が順次退役、IMF-28バルバトスへの更新が推進されている。IF-23ウルフはウルフ改が我が軍でも第一線で活躍している他、風虎、蒼穹などでライセンス生産され、かつては旧東州空軍でも活躍した。
  • 国家防衛戦略ミサイル総軍
     1万人からなる国家防衛戦略ミサイル総軍は、四方面隊で構成され、主に大陸間弾道弾や中距離弾道弾、防空レーダーサイトの運用を担当する。人員こそ4軍の中で最も少ないが、弾道ミサイル運用とミサイル防衛と言う非常に重要な任務を担う軍隊でもある。
     
  • 徴兵制
     ヴァレフォール暦10年7月に兵役法が成立し、満18歳以上の男女に兵役の義務が課せられた。男子は国家防衛陸上総軍や国家防衛海上総軍陸戦隊で、射撃、野外工作、サバイバル等の訓練を受け、女子は警察、消防、海上保安警備隊の何れかで1年半の教育を受けねばならない。

外部リンク

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最終更新:2007年10月28日 23:20
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