2007/01/16 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第４号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (1:59 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。
○大陸間弾道弾の発射実験に成功 核武装へまた一歩 昨日午後二時からロートハム戦略空軍基地で報道陣に公開の上で行われていた多弾頭化核弾頭を搭載可能な新型大陸間弾道弾≪ＸＬＧＭ－１２≫の最終実験が完全に成功した、との発表が兵部省からなされた。今回の成功を受け兵部省は新型弾道弾の制式採用を即日決定し、≪ＸＬＧＭ－１２≫は≪ＬＧＭ－１２“ゲイ・ボルグ”≫として戦略空軍の新設部隊に配備される事となった。 ≪ＸＬＧＭ－１２≫は我が国の宇宙開発の主役を担う宇宙ロケット“ダイダロス”の一部を転用・改造して開発されたもので、射程約10,000kmを誇っており、またその名はウェイランド地方の伝説に登場する英雄の所持する魔槍からとられたとの事。 核弾頭を搭載する事が出来る新型弾道弾の配備は、我が国の核武装の準備が秒読みの段階に差し掛かっていると言うことを示している、と言えるだろう。
○安武皇女皇子両殿下、我が国をご訪問 ＳＩＳＡ各国を行幸されている安武皇国の日宮優子姫皇女、翔太皇子両殿下 は、明日17日午後に我が国に到着されるご予定との事だ。両殿下は到着後オルタルス市内で大玲博物館など文化施設を御覧になった後、ミュスター宮で両陛下をはじめ王族や貴族の方々と夕食会に臨まれ、王立迎賓館でお休みになられる日程であらせられるが、その為、明日から明後日の午前にかけ大オルタルス市庁管内では王室護衛隊、首都警察、王立警察等による厳重な警備とそれに伴う規制が実施される。管轄官庁である治部省では、国家の栄誉を傷付けない様最大限の礼節を以って両殿下を歓迎するよう呼び掛けているが、オルタルス市内の様子を見るに市民レベルでは既に歓迎ムードは充分高まっている模様だ。
○シオンで無血クーデタか 政府は静観の構え シオン国内外の報道によれば、シオン国で施政方針の対立によるクーデタが発生したものの、事態は全くの無血のまま蜂起勢力の勝利に終わった模様だ。 クーデタの原因は国家元首である紫苑守が「フダイ衆」と呼称される従来からの統治階級、また中でも「ジュウシン」と言われる国老的な地位の人物達を国政に参与させずに一部の寵臣を重用し、更には国家財政の破綻を招いてしまった事にあるとされている。現在シオン政府の重要ポストである三軍の長官にはそれぞれ「フダイ衆」と関係が深いと思われる紫苑守の親族が就任しており、またシオン政府は従来の軍事優先的な政策を改める事を示唆している。 また王国政府は今回のクーデタはシオン国内部でもさしたる混乱をきたしておらず、また両国関係に変化は無いとして特別な措置は取らない方針。
プレンストン外務大臣の話：「大使館からも騒乱など特別な情報は入っていないし、情勢を分析した結果としては、我が国とシオン国との両国関係に変更は無いと言う事。今後も緊密な協力関係を維持する方針に変わりは無い。」 オハラ・ダストン大学教授(外交政策)の話：「シオン国は特殊な、ある種の封建体制下にあると言っても良く、クーデタの背景や経過にも一般的な事例と同列に語れない要素が存在している。新政権も大枠では今までの方針を変える事は無いだろうし、騒ぐ必要は無い。」
2007/02/05 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第５号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (2:09 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。
○西専守で蒼穹系住民が蜂起 革労党員を虐殺 西専守地方の蒼穹系住民居住地区で先日、蒼穹系住民による大規模な反政府蜂起が発生し全土に波及、軍事関連施設や工業施設に被害が出た為軍隊による戒厳令が施行されている、と西専地方を実効支配する革命労働党の機関誌「ネストゥルム・ハイゼルク・ウェルファクト」が伝えた。蜂起した蒼穹系住民は各種施設を破壊し、また西専地方政府の大規模観光開発計画を取材していた外国報道陣の目前で革労党員が殺害される等支配階級である革労党員への報復も発生しているとの事で、西専地方の工業や経済に及ぼす被害は甚大なものとなると見られている。事件の詳しい経緯等は未だ不明であるが、専守東西分裂以降少数派に転落し、西専地方で弾圧の対象となった蒼穹系住民の日頃からの不満の蓄積が大きな要因となった事は間違い無く、西専政権の反民主的傾向から言えば当然の帰結であったと言えるだろう。 また在西専邦人の保護について外務省は以前から報道関係者など特別の事情がある場合を除いて渡航を禁止していた為「通達にも関わらず西専地方に渡航した人物の身柄の安全について本省は責任を負いかねるが、関係国を通じて安否の確認を行っている」とし、また現時点で邦人の被害は確認できていない、と発表した。
○新編旅団の編成式挙行さる トルーシャルバーグ 国際情勢の緊迫化に併せて計画されていた国防整備計画の一環である王立陸軍第13・第14旅団の編成式がリチャード皇太子のご臨席の上で第７師団管区の司令部が置かれるトルーシャルバーグ市に於いて挙行され、その後部隊は市内でのパレードが行い市民の喝采を浴びた。両旅団は戦時編成としては第７師団を構成する事となるが、新型の装備を配備した機動部隊として国の内外での活躍が期待される。
○ヤードの後釜は？ 混迷する理事国選び 災害の対応への専念を理由にヤード連邦が安保理理事国を辞任して以来、その後任選出は遅々として進んでいない。一時は共産圏を中心にイリスティールを推す声もあったが、経社理理事国時代に三洲との貿易問題を起こした事を理由に三洲が反対を表明した為、イリスティールも立候補への「保留」を表明し理事国就任からは遠のいてしまった。しかし一方、その三洲が日照からの要求に対して候補へシオンを推薦し、共産圏のラシースカヤが一時支持を表明するものの、当のシオン政府が「共産圏からの不信」を理由に推薦を辞退。事態は混迷の度を増しただけとなった。 さてこの現状で今後、理事国に選出されるのはどこだろうか。筋から言えばヤードの後任には共産圏の国家が就任する事が妥当であると言えるが、ヤードは自由主義圏とも一定の水準以上の友好関係を保つ稀有な国家であった。返って今の共産圏を眺めてみれば、残る国家はラシースカヤ、レーデン、ガストラの三国だが、ガストラはそもそも自由主義圏との外交が殆ど無く、またラシースカヤは先の崑崙戦役で親崑的な発言を繰り返した事と今も尚イェフロスク(ユークトバニア連邦復興統治委員会)の管理下にある事、レーデンは我が国を含む自由主義圏の大部分から非合法政権と見做されている事からどれも自由主義圏の支持を得られるとは言い難く非現実的だし、実際現時点で何等の声明も発していない王国政府でも共産圏からの選出は「筋はあるが認める事は難しい」と言う声が多数を占めると言う。 一方共産圏と言う枠を考えなければ有力な国家は幾つかある。例えばそれはアルベニック、ベルカ、オムニ、大洸といった諸国だが、とりわけ経社理理事国として活動し、また核兵器の国際的な枠組み作りに精力的に取り組んでいるアルベニックは最有力と言えるだろう。あるいは１つの席を巡って争いを起こすのでは無く、安保理理事国の空席が２つある事に注目して自由主義・共産主義両陣営の妥協が行われる可能性もある。何にせよ理事国の決定は国際政治に大きな影響を及ぼすであろうから、我々はその推移を注意深く見守っていく必要があるだろう。
2007/02/18 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第６号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (12:59 pm) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。
○西専と国交樹立？ 交流協会結成 我が国が国家として承認せず殆どの交流が存在しない状態になっている西専守地域(レーデン・リヴェルゼーヌ人民共和国と自称)と我が国との間での経済・文化の交流を維持促進する事を目的とした経済文化交流協会(ＥＣＥＡ)が結成され、オルタルス市内の協会本部で記者会見が行われた。発表によれば同協会は西専国内に設置する事務所や西専側のカウンターパートであるレイリル朋友同盟会を通じて外務省及び西専政府の委託を受けてのビザの発行や文化人・企業の交流の支援、旅行客の支援を行うとしているが、こういった業務の遂行はレイリル朋友同盟会の設置と相まって実質的な国交の樹立と言えるのではないかと言う声もあり、政府は協会の結成について各種の協力をした事を認めながらも「あくまで民間レベルでの交流を促進するもので専守地域の代表は蒼穹であるとの認識に変更は無い」とのコメントを出し西専政府の承認、国交樹立と言った憶測を否定している。ある政府高官によれば、交流協会の結成は西専地域への投資・進出を企図した一部企業が強力に政府へ働き掛けた結果であり、西専側の経済改革と対応した動きであると見られている。
○ＧＴ、ウズレイが西専進出へ 「歴史的試み」 国内情勢の悪化から深刻な経済危機に陥った西専地域だが、その打開策として外資の導入が限定的ながら実施される事となり、その第一弾として以前より西専の人的資源に注目していた我が国のＩＴ・電子関連企業２社が資本主義国の企業としては極めて異例な共産国への進出を果たす事となった。 西専に進出するのは我が国で国内トップシェアを誇るシステムインテグレータ・通信企業のゼネラルテレコミュニケーション(ＧＴ)社と情報・電子分野で総合企業として名高いウズレイ・エレクトロニクスの二社で、それぞれＧＴ社は情報システムの企画・構築、ウズレイ社は各種ソフトウェア開発とモバイル機器の生産を事業として展開すると言う。西専ではモバイル機器の普及率が極めて高く、また電子機器の生産も盛んであると言う背景があり、「西専では高度な素質を持った技術者を大量に、しかも比較的低コストで確保できると言う事が一番の魅力だ。距離の問題はネットワークで直結すれば事足りる。(ＧＴ社アイソンＣＥＯ)」「当面はソフトウェア開発とモバイル機器の開発生産の二本柱で行きたい。市場としては未知数の部分が多いが、現地当局との調整の上で利益が出るならば積極的に営業をかけたい。(ウズレイ社)」と言った発言に見られるように市場としては未知数であるものの両社は国内に比べ優れた人材を安価に確保できる事を特に期待しての進出だと言う事が窺える。 両社は西専域内で生産設備、社内教育設備、人件費等で今後少なくとも５０億ポンド(１兆Phel)程度の投資を行うものと見られ、これを契機として更に国内でも数社が進出を検討しているとされる。両社の進出が西専経済に与える影響のみならず、資本主義国と社会主義国と言う関係に与える影響も注目されており、正に「歴史的試み(アイソン氏)」となりそうだが、果たして西専の開放政策が限定的なものであるとは言え他の共産圏諸国の反発がある事は必至で、情勢は流動的だ。
○政府、ヤードの核先制使用論を警戒 先日発表されたヤード政府の「あらゆる兵器による先制攻撃論」について合同王国政府は熱核兵器の先制使用を仄めかすものだとしてヤードに対し警戒を強めている。 ヤード政府はその声明の中で「如何なる兵器使用に関する制約つまりは謀略を受けるつもりはない」「先制攻撃は諸民族と革命を防衛するための必要悪」等近年その機運が高まっている熱核兵器の使用制限に反対する立場を打ち出した。プレンストン外相はこの事について熱核兵器保有についての記者会見の中で言及し「無論保有する兵器の使用基準はその国のドクトリンに拠るべきと言うのが原則だが、ヤードの宣言は時代に逆行するものと言わざるを得ず非常に遺憾だ」「ヤード連邦は人類の滅亡を希求しているのか」と厳しく批判し「もし熱核兵器の先制使用が広まれば現在進んでいる核使用制限交渉から離脱する国も増えるだろう」と王国の離脱さえ仄めかして警鐘を鳴らした。
≪ヘッドラインニュース≫ ・大洸で保守合同、改新諸派「議会制民主主義を否定する暴挙」と反発 ・風虎皇子とシオン王妹ご結婚へ ・与野党合同議員団、経済改革進む西専視察を準備か
