第10号~第13号

2007/07/24 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第10号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (12:54 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○三洲で大規模テロ 邦人にも死傷者多数か 三洲の人工海上都市であり、海外企業の進出などもあって近年著しい成長を遂げている皇嘉市のオフィス街で排外主義を掲げる過激派集団による大規模なテロが発生した。三洲当局の発表によれば現時点での死傷者は数千人に達しているとの事だが、現場は合同王国企業のオフィスも多く置かれていた地区であり、駐三洲大使館によれば現時点で「駐在員、滞在者など邦人の死者15人と重傷者5人を確認した」としている。  政府は邦人に多数の死傷者が出ている事を重視し、邦人救援業務の為に外務省及び治部省警察局の職員を三洲に派遣すると共に三洲政府に対し排外組織への対策を強く要請した。本事件に関しては摂政府に特別対策室が設置され総合的に対応を担当している。

○ヤードで首脳部狙うテロ 負傷者多数 ヤード国内で保養地に向かっていた同国首脳部を狙ってたと思われるテロ事件が発生、要人や政府職員の他に民間人まで巻き込み数百名の死者が出ている模様だ。  テロが発生したのは南部の風光明媚なヤード有数の保養地で、犯人グループは同地を訪れていたアナニエフ共産党第一書記を含めた政府首脳部を標的としたらしい。アナニエフ書記は負傷しつつも難を逃れたものの、ティモシェンコ農地管理人民委員が搬送先の病院で死亡した他確認されているだけでも死者は200名を越える悲惨な事件となった。  事件に関するヤード政府の対応は素早く、国家非常事態宣言を発令して国家を挙げてテロ犯の逮捕に尽くしており、ヤード当局は既に7人の外国人を含む20人を保護していると発表したがこの中に合同王国臣民が含まれているか否かは明らかにされていない。  ハーディ首相は事件を受け緊急に声明を発表し、三洲に続いて生じたテロ事件に「非文明的な蛮行であり、絶対に許してはならない」と厳しい姿勢を見せたが、「両国で“テロ対策”の名を借りた人権抑圧の動きが起きるのではないか、と懸念する向きもある」とテロ事件を契機に民主主義が後退するのではないかと言う観点からの懸念も示した。  また、テロ事件について「アナニエフ発言」が事件の動機では無いかと指摘されている事に関して、同発言に反発を示したエンバート総主教はテロに関しては「暴力は許容されるべきでない。主はそのような行ないを決して許されないだろう」と発言したが、その他の点に関しては「性質が性質であるから、・・・・・・コメントはできかねる」とノーコメントを貫いた。

○M&S、海外へ進出 エステルプラッテ・ハーヴェル鉱山 国内鉱産企業でトップシェアを誇るM&S合同鉱山が最近国交が樹立されたばかりのエステルプラッテ共和国に、合同王国政府の肝煎りで現地法人を設立し準備を進めていた鉱石採掘事業に関して、同国政府からの要請もあり前倒しで開始される事が同社の会見で明らかになった。  同社社長P.ゲイリー氏が海外進出に関する会見の中で明らかにしたもので、同氏は「エステルプラッテでは工業の成長によって各種鉱物資源の需要が増しているが、採掘技術が未発達な為に有望な鉱脈があっても充分な量を採掘する事が出来ていない。先日枯渇が伝えられたハーヴェル鉱山は良い例で、現地からは埋蔵量の1%も掘り出されていないと報告を受けている」と語り、有望な鉱脈が存在する事を強調、期待感を示した。また、事業の前倒しに関しても「準備は既に整っている」と問題ないとした。  この事業についてM&S社の投資総額は10億ポンドに上るとされ、更に政府系の王立国際開発銀行から関連するインフラ整備に関して5億ポンドの借款が予定されているが、これら多額の投資によって現地に企業進出の地盤が形成され、王国政府の後押しと併せ更なる投資の呼び水となる事が期待されている。

○ハーディ首相、エステルプラッテ首相と会談 ハーディ首相はオルタルス郊外、ペルストンの迎賓館で訪玲していたエステルプラッテ共和国首相、エレオノーラ・カザン女史と会談を行ない、主に現在進められている同国での合同王国企業による鉱山開発事業や工業全般ついての技術提供について意見の交換を行った。首相は会談後、カザン首相から要請された鉱山事業の前倒し実現に付いて「障害は全く無い」と述べ快諾した事を明かした。


2007/08/08 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第11号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (1:57 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○風虎外国人虐殺 邦人百名以上死亡か ・政府が調査団を派遣 雲龍政府は風虎内乱時に行方不明になったとされ捜索が行われていた風虎(当時)在留外国人のものと見られる白骨化した遺体多数が同国の叡昌市で発見された、と発表した。遺体には邦人のものも含まれている模様だ。  遺体はDNA鑑定の結果などの物的証拠や付近住民の証言などにより旧風虎軍によって虐殺されたものと見られ、政府は専門家や外務省担当者などからなる調査団を派遣して遺体の身元や当時の状況などを詳しく調査する事を決定した。  現在明らかになっている外国人犠牲者は三洲人273名を筆頭に670名で、邦人は80名以上に上るとされている。 ・遺族激昂、訪玲の雲龍大統領に詰め寄る一幕も 発表があった21日から日も浅い3日に訪玲した雲龍・洪大統領はハーディ首相との会談の後、緊急に結成された風虎在留邦人遺族の代表団と会見、謝罪したが、遺族側の数名が激昂の余り大統領に詰め寄り、SPに制止される一幕もあった。  会談後ハーディ首相は「洪大統領は真摯に謝罪されている。我々が望むべきは、真相と責任を負うべき人間が明らかにされる、と言う事を申し上げた。御遺族のお気持ちは察するに余りあるが冷静な対応こそが肝要と思う」と述べ、雲龍側に真相の究明、責任者の処罰を求める一方で事態の鎮静化を図った。  しかし玲雲関係を安定化させたい首相の思惑とは裏腹に、一部右派議員からは「虐殺と言い、日照への武器供与と言い、雲龍人は信用できない野蛮な戦争屋だ」など感情論と結びついた雲龍脅威論が与党内でも勢力を集めつつあり、今後の情勢次第では玲雲関係に影響を与える恐れもある。 ・オルタルスで反雲デモ 日照への武器供与と遺体の発見により反雲感情は一部で広まりを見せており、オルタルスで数百名が参加する反雲デモが行われ、参加者は「殺人者は出て行け」などと叫びながら雲龍大使館までを行進した。  デモの性質もあり暴力に発展する事も懸念されたが、警察の監視と参加者の自制によりデモは通常の示威活動の範囲に留まった。  治部省ではデモに付いて「過剰報道に誘発された一時的な反雲感情の高まりの表れ」と分析しており危険は少ないとしているが、雲龍大使館に対して警備を強化する措置が取られたとの事だ。

○対日講和暗礁へ 日照―オーファン戦争の講和会議が暗礁に乗り上げている。原因はオーファン側が求めた奇襲攻撃と熱核兵器の無通告使用に関する謝罪に付いて、日照側が無通告核攻撃をミサイル誤射事件の延長にある事を理由として責任を否定し謝罪を拒否した事だ。  かつて日照側はミサイル誤射事件に関してあくまで「誤射」との事で幕引きを図ったにも関わらず、それと全く矛盾する主張を今回繰り出して責任逃れを図った格好になり、穏やかに進められていた講和会議からは三洲を筆頭にオーファン、合同王国が事実上一時離脱する事になり、先行きは全く見えなくなっている。  シーウェル国連大使は取材に対し「日照側の発言は全く場当たり的で、ただ単に矮小な自尊心を守りたい為に反省もせず自分の責任を認めようともしない」と呆れ果てた様子で語り、「講和? 私に聞かないで欲しい。彼(日照代表)に聞いてくれ」とあくまで日照の問題だと言う見解を示した。  官邸からは特に声明は出されていないものの、「(謝罪について)日照側が固執するなら、(戦闘の)再開も有り得るのではないか(外務省高官)」と決裂・戦闘再開も有り得るとする声が多数であるようだ。

≪ヘッドライン・ニュース≫ □ヤード、テロリストに拷問の末近日死刑? エルテ政府の要請を拒否 合同王国では人権団体が抗議声明(国外) □エステル選挙で共産勢力伸長に外相「国益に影響なら必要な措置も考慮の範囲内」革命発生時は介入で資本保護を示唆(国外) □安武で大規模改革? 大平首相表明、国際情勢に対応し核保有も容認する憲法改正も視野か(国外) □二重帝国で雲龍移民排斥法案など反雲活動が加速 首相「懸念すべき事態」(国内) □レ・リーグ、ライオンズのシオン移民選手・ニシナが連続試合安打34の新記録(国内)


2007/08/18 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第12号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (3:43 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○政府、エステル派兵を決定 政府はきのう遅くまで開かれた閣議の決定として、震災後の混乱に続き、左派と右派の間で激しい内戦が勃発しているエステルプラッテ共和国に国軍を派遣し、邦人が多数を占める在住外国人の保護を行う事を発表した。派兵に付いては検討段階で野党から「内戦の介入が目的ではないか」「共産圏を無用に刺激する」などと言う声が挙がるなど反対する動きも根強かったが、結局政府は強硬姿勢を崩さなかった。発表によれば派兵は一時的なもので、兵力の規模は第1空挺旅団を基幹に1万人規模、24時間以内に先遣隊が空路で首都クダニスク市内に展開を終了する見通しだ。  エステルプラッテには現在、工業を中心に王国企業が多数進出しており、クダニスクとハーヴェル鉱山などに多くの邦人が駐在しているが、内戦の影響で左派による王国企業・臣民への襲撃が発生したり、王国大使館に砲撃が加えられるなど生命に危険が迫っていると言える状況で、首相が行方不明になるなどエステル政府が混乱し有効に機能し得ない現状では派兵は止むを得ない選択とも言える。   ≪ヘッドライン・ニュース≫ >シオン国に不穏な動き? 軍事行動の前兆との観測も >王室庁、王族の各国歴訪を検討へ >政府エステル震災緊急支援、復興援助10億ポンド・重油1000万ガロン


2007/08/22 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第13号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (5:57 pm) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○FCC調印 議論残して 西京市内で執り行われたSISA、西京独立連合の発展的解消として新たに生まれたフェイルデラシアの地域共同体、FCC(フェイルデラシア諸国共同体)の調印式に出席したベイカー合同王国全権委員は三洲代表、オーファン代表と共に条文に調印、合同王国がオーファン戦争後の国際情勢に対応しつつも引き続いて従来の外交姿勢を踏襲する事が世界に示された。しかしFCCへの加盟に付いて保守党内の重鎮であるサマリー下院院内幹事がオーファン戦争への参戦、500億ポンドを超える戦費などを問題として「我々は先ず第一に我々自身の利益を護るべきで、決して他国の傭兵であってはならない」と発言して波紋を呼んだり、またSISAの有力加盟国の一つであったアルベニックがFCC不参加を決する事などで「SISA加盟は赤字決算だったのではないか?果たしてFCC加盟は黒字決算となるのか?」と言う疑問が与野党をはじめ様々なレベルで議論を呼ぶに至るなどFCC加盟は決して平坦な道のりだった訳では無い。終局的には日照問題の膠着化や雲龍の左傾化、エステルプラッテ問題などディルタニア連邦を中心とする共産圏の潜在的脅威が未だ強いものである事が指摘された事を背景に与党首脳部はFCC加盟を決したが、未だ是非を巡る議論は燻り続けている状態で、政界では「今後首相は外交に於いてFCCだけ、ではなく独自色を打ち出す必要に迫られるだろう(保守党幹部)」との見方が中心的となっている。

○エステル派遣軍増派、共産諸国の動きを警戒 「手を拱いていては、我々はエステルから丸裸で追い出されるだろう。自分の命と財産は、自分の手で守らねばならない」――ハーディ首相は21日に行われた下院での演説に於いて、エステル内戦で過激極左勢力が勝利すればエステル国内での合同王国の権益は全て失われるだろう、と暗に訴えた。この演説にはエステル国民党を間接的ながら支援する事になっている政府の方針に対して野党や与党の一部から上がっている「何故極右ファシズム政党であるエステル国民党を親玲的と言うだけで支援するのか」と言う批判をかわす意図があったと見られているが、共産党支配地域で在留邦人をはじめ外国人が迫害されている事が報道された事もあり、演説の直後に政府から提出されたエステル特別任務軍増派案は賛成多数で可決される運びとなった。可決案によればクダニスク市内の平和を保持する為に航空部隊を中心に増派がなされるとの事で、テンペスト邀撃戦闘機一個中隊、ワスプVTOL戦闘機一個中隊、海兵一個大隊などが派遣される。今回の増派はヤード・アナニエフ第一書記の「遺憾の意」をはじめとする共産圏の非難、牽制を無視する格好となったが、首相は同演説で「国民党、共産党は平和に向けて話し合うべきだし、合同王国はそういった試みを確固として支持する。特別任務軍は共産党相手に戦闘をしている訳では無いし、義勇兵だ何だと騒いでいる方々も頭を冷やして先ずは対話を促すべきではないか」とも述べて“侵略”“反革命”と言った批判を否定、国共両党間での対話・平和に向けての国際的な支援や圧力が優先して行われるべきと言う考えを示した。

○今度はフェムト シオン動く 軍に動きが見られ、何らかの軍事行動が起こされるのではないかと懸念されていたシオンだったが、20日シオン政府代表は「石油資源の確保」を理由としてフェムトに「軍事侵略」を行うと宣言した。自ら「侵略」と号するシオンの軍事行動に一部諸国からは理解を示す声もあるものの、合同王国を含め多数の国家は問題視し非難の声明を発している。しかしながら国連を脱退したシオンの行動を法的に止める事は不可能と言え、シオンへの軍事的圧力やフェムトとの防衛協定など実効のある対策が必要とされているが、利益が少なくシオンとの戦争に巻き込まれる恐れが強いだけに各国とも重い腰を上げかねているのが現状で、展開は予断を許さない。

≪ヘッドライン・ニュース≫ ◆シェイと国交樹立、渡航非推奨指定も解除 旅行業界は一様に歓迎 ◆エステル首相、国外に脱出 シェイへと一時避難か ◆第2師団予備動員発令、共産圏の“義勇兵”に備え ◆二重帝国・ライカ女王襲撃さる 危険なご状態


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最終更新:2007年10月29日 19:20
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