i88 - 経済統計練習帳

BPNEXI 所得収支 億円 国際収支統計の名目所得収支 (E.7)
BPNTR 移転収支 億円 国際収支統計の名目移転収支 (E.8)
C 実質個人消費 10億円年率 GDP速報の実質民間最終消費支出 (I.1.2)
CA 経常収支 億円 国際収支統計の名目経常収支 (E.9)
CALL 政策金利 ％年率 無担O/Nコールレート、～85/Q2は有担
レート (A.1.4)
CALLQ 均衡政策金利 ％年率 （A.1.2)式で算出 (A.1.2)
CG 実質政府消費 10億円年率 GDP速報の実質政府最終消費支出 (C.2)
CGN 名目政府消費 10億円年率 GDP速報の名目政府最終消費支出 (C.5)
CGPD 国内CGPI 2005年=100 国内企業物価指数より (J.7)
CGPDOIL 国内CGPI（石油製品） 2005年=100 国内企業物価指数の石油・石炭製品よ
り (J.10)
CGPDOILW 国内CGPI（石油製品）
ウェイト 千分比 国内企業物価指数より 横ばい
CGPDV 国内CGPI（除く消費
税） 2005年=100 国内企業物価指数より (J.8)
CGPDXOV 国内CGPI（除く石油製
品・消費税） 2005年=100 国内企業物価指数より (J.9)
CN 名目個人消費 10億円年率 GDP速報の名目民間最終消費支出 (I.2)
CPIENOR CPI（エネルギー除く消
費税、原計数） 2005年=100 石油製品、電気、ガスを加重平均 (J.13.3)
CPIENV CPI（エネルギー除く消
費税） 2005年=100 石油製品、電気、ガスを加重平均 (J.19)
CPIENW CPI（エネルギー）ウエ
イト － 消費者物価指数より 横ばい
CPIFDXFAOR CPI（食料除く生鮮・消
費税、原計数） 2005年=100 消費者物価指数の食料除く生鮮・酒類
より (J.13.2)
CPIFDXFAV CPI（食料除く生鮮・消
費税） 2005年=100 消費者物価指数の食料除く生鮮・酒類
より (J.18)
CPIFDXFAW CPI（食料除く生鮮）ウ
エイト － 消費者物価指数より 横ばい
CPIFF CPI（生鮮） 2005年=100 消費者物価指数より (J.16)
CPIFFOR CPI（生鮮、原計数） 2005年=100 消費者物価指数より (J.15)
CPIFFW CPI（生鮮）ウエイト － 消費者物価指数より 横ばい
CPIOR CPI（総合、原計数） 2005年=100 消費者物価指数より (J.11)
CPIXF CPI（除く生鮮） 2005年=100 消費者物価指数より (J.14)
CPIXFDENOR
CPI（除く食料・エネル
ギー・消費税、原計
数）
2005年=100 消費者物価指数より (J.13.1)
CPIXFDENV CPI（除く食料・エネル
ギー・消費税） 2005年=100 消費者物価指数より (J.17)
CPIXFDENW CPI（除く食料・エネル
ギー）ウエイト － 消費者物価指数より 横ばい
CPIXFOR CPI（除く生鮮、原計
数） 2005年=100 消費者物価指数より (J.12)
CPIXFW CPI（除く生鮮）ウエイ
ト － 消費者物価指数より 横ばい
DDF 実質国内最終需要 10億円年率 （L.7.1)式で連鎖結合 (L.7.1)
DDFN 名目国内最終需要 10億円年率 CN +IHN +INVN +CGN +IGN (L.8)
D834981 ダミー（1983Q4～
1998Q1） － 83Q4～98Q1は1、その他は0 0
D851Z ダミー（1985Q4～） － 85Q4～は1、その他は0 1
D891 ダミー（1989Q1） － 89Q1は1、その他は0 0
EPI 輸出物価 2005年=100 輸出物価指数より (J.1)
EX 実質輸出 10億円年率 GDP速報の実質財貨サービスの輸出 (E.1.2)
EXN 名目輸出 10億円年率 GDP速報の名目財貨サービスの輸出 (E.2)
FA 金融資産 10億円 FASAFE ＋FARISK (H.16)
FARISK リスク資産 10億円
資金循環統計における家計及び対家計
民間非営利団体の投資信託、株式、外
貨預金、信託、保険年金準備、対外証
券投資を合計であり、一部は年度計数
をスプライン補間で四半期化
(H.18)
FASAFE 安全資産 10億円
資金循環統計における家計及び対家計
民間非営利団体の現金、流動性預金、
定期性預金、国債、地方債、政府機関
債、金融債、事業債を合計であり、一
部は年度計数をスプライン補間で四半
期化
(H.17)
FD 実質最終需要 10億円 （L.5.1)式で連鎖結合 (L.5.1)
FDN 名目最終需要 10億円 CN +IHN +INVN +CGN +IGN +EXN (L.6)
FGAP 海外GDPギャップ ％ log(FGDP /FGDPQ )*100 (D.2)
FGDP 海外GDP 60/Q1=100 各国のGDPを、日本からの輸出ウェイトで加重平均 (D.1)
FGDPQ 海外潜在GDP 60/Q1=100
FGDPを過去平均的な成長率で2030Q1
まで延長したうえで、HPフィルター
（λ=1600）をかけて算出
左記の
フィルタ
の結果で
延長
FPI 海外物価 － CGPD *FXN /FXR (D.4)
FXN 名目実効為替レート 73/3月=100 日本銀行ホームページより (B.6)
FXR 実質実効為替レート 73/3月=100 日本銀行ホームページより (B.7)
FXYEN 名目対ドル為替レート 円/㌦ 終値、月中平均 (B.5.2)
G 実質政府支出 10億円年率 （C.1)式で連鎖結合 (C.1)
GAP GDPギャップ ％ 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.11)
GDP 実質GDP 10億円年率 GDP速報の実質国内総支出 (L.1)
GDPN 名目GDP 10億円年率 GDP速報の名目国内総支出 (L.2)
GDPNADJ 修正名目GDP 10億円年率 GDPN -YHOUSEGR -YMIXGR -
NINDTAX (L.3)
GDPQ 潜在GDP 10億円年率 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.9)
GDPQNONHP 潜在GDP（フィルタリ
ング無し） 10億円年率 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.10)
GN 名目政府支出 10億円年率 CGN +IGN +IIGN (C.8)
HQFGDP_SS 海外GDP成長率・定常
値 － dlog(FGDP )の過去平均 横ばい
HQGDPQ 潜在GDP前期比 － GDPQ /GDPQ (-1)-1
直近4四半
期平均で
横ばい
HQIPIOILD_S
S
輸入価格（原油、ドル
ベース）前期比・定常
値
－ dlog(IPIOILD )の過去平均 横ばい
HQUSCPI_SS USCPI前期比・定常値 － 0.025/4 横ばい
HYGDPQ 潜在成長率 年率 log(GDPQ /GDPQ (-4)) (L.12)
IG 実質公共投資 10億円年率 GDP速報の実質政府設備支出 (C.3)
IGN 名目公共投資 10億円年率 GDP速報の名目政府設備支出 (C.6)
IH 実質住宅投資 10億円年率 GDP速報の実質民間住宅投資 (I.3.2)
IHN 名目住宅投資 10億円年率 GDP速報の名目民間住宅投資 (I.4)
IIG 実質公的在庫投資 10億円年率 GDP速報の実質公的在庫品増加 (C.4)
IIGN 名目公的在庫投資 10億円年率 GDP速報の名目公的在庫品増加 (C.7)
IIPIV IIP在庫 2000年=100 鉱工業生産指数より、四半期末値 (F.5.2)
IIPP IIP生産 2000年=100 鉱工業生産指数より (F.4.2)
IIPS IIP出荷 2000年=100 鉱工業生産指数より (F.3)
IM 実質輸入 10億円年率 GDP速報の実質財貨サービスの輸入 (E.6)
IMN 名目輸入 10億円年率 GDP速報の名目財貨サービスの輸入 (E.5)
IMOILN 名目輸入（原油） 億円 国際収支統計の名目財輸入に、貿易統
計の財に占める原油比率をかけて算出 (E.3)
IMXON 名目輸入（除く原油） 10億円年率 IMN -IMOILN *4/10 (E.4.2)
INV 実質設備投資 10億円年率 GDP速報の実質民間設備投資 (F.1.2)
INVN 名目設備投資 10億円年率 GDP速報の名目民間設備投資 (F.2)
IPI 輸入物価 2005年=100 輸入物価指数より (J.2)
IPIOIL 輸入物価（原油） 2005年=100 輸入物価指数より (J.5)
IPIOILD 輸入物価（原油、ドル
ベース） 2005年=100 IPIOIL /FXYEN /(05年の
IPIOIL /FXYEN )*100 (J.6)
IPIOILW 輸入物価（原油）ウェ
イト 1000分比 輸入物価指数より 横ばい
IPIXO 輸入物価（除く原油） 2005年=100 (IPI -IPIOIL *IPIOILW /1000)/(1-
IPIOILW /1000) (J.3)
IPIXOFX 輸入物価（除く原油、
名目実効為替ベース） 2005年=100 IPIXO /(1/FXN )/（2005年の
IPIXO /(1/FXN )）*100 (J.4)
IRL 長期金利 ％年率 ～98Q4は10年利付国債応募者利回り、
99Q1～は10年新発債利回り (B.1.2)
IRLOAN 貸出金利 ％年率 ～91Q2は長期プライムレート、91Q3
～は全銀・新規長期貸出平均金利 (B.2.2)
KIV 在庫ストック 10億円
民間在庫ストックの1996年末値を
1996/4Qとして、実質在庫投資を積み
上げて作成（KIV =KIV (-1)+SNAIV /4）
(F.6.2)
L 就業者数 万人 労働力調査より (G.1)
LGAP 就業者数ギャップ － log(L /LQ ) (G.2)
LOAN 家計負債 10億円
資金循環統計における家計および対家
計民間非営利団体の民間・公的金融機
関貸出で、一部は年度計数をスプライ
ン補間で四半期化
(H.19)
LOANDI 貸出態度判断DI ％ポイント 短観における金融機関の貸出態度判断
DI（中小非製造業） (B.3)
LOANH 家計負債（住宅） 10億円
資金循環統計における家計および対家
計民間非営利団体の民間・公的金融機
関貸出のうちの住宅貸付で、一部は年
度計数をスプライン補間で四半期化
(H.20)
LOANXH 家計負債（除く住宅） 10億円 LOAN -LOANH (H.21)
LQ 潜在就業者数 万人 伊藤他 (2006)の方法で推計
社会保
障・人口
問題研究
所の将来
推計人口
等で算出
LSELF 自営業者数 万人 L -LW 、概念的には家族従業者も含む (G.4)
LW 雇用者数 万人 労働力調査より (G.3)
NINDTAX 純間接税 10億円年率 GDP確報の生産・輸入品に課される税
除く補助金 (L.4)
PC 消費デフレーター 2000年=100 CN /C *100 (K.1)
PCG 政府消費デフレーター 2000年=100 CGN /CG *100 (K.5)
PEX 輸出デフレーター 2000年=100 EXN /EX *100 (K.8)
FGDPQ 海外潜在GDP 60/Q1=100
FGDPを過去平均的な成長率で2030Q1
まで延長したうえで、HPフィルター
（λ=1600）をかけて算出
左記の
フィルタ
の結果で
延長
FPI 海外物価 － CGPD *FXN /FXR (D.4)
FXN 名目実効為替レート 73/3月=100 日本銀行ホームページより (B.6)
FXR 実質実効為替レート 73/3月=100 日本銀行ホームページより (B.7)
FXYEN 名目対ドル為替レート 円/㌦ 終値、月中平均 (B.5.2)
G 実質政府支出 10億円年率 （C.1)式で連鎖結合 (C.1)
GAP GDPギャップ ％ 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.11)
GDP 実質GDP 10億円年率 GDP速報の実質国内総支出 (L.1)
GDPN 名目GDP 10億円年率 GDP速報の名目国内総支出 (L.2)
GDPNADJ 修正名目GDP 10億円年率 GDPN -YHOUSEGR -YMIXGR -
NINDTAX (L.3)
GDPQ 潜在GDP 10億円年率 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.9)
GDPQNONHP 潜在GDP（フィルタリ
ング無し） 10億円年率 伊藤他 (2006)の方法で推計 (L.10)
GN 名目政府支出 10億円年率 CGN +IGN +IIGN (C.8)
HQFGDP_SS 海外GDP成長率・定常
値 － dlog(FGDP )の過去平均 横ばい
HQGDPQ 潜在GDP前期比 － GDPQ /GDPQ (-1)-1
直近4四半
期平均で
横ばい
HQIPIOILD_S
S
輸入価格（原油、ドル
ベース）前期比・定常
値
－ dlog(IPIOILD )の過去平均 横ばい
HQUSCPI_SS USCPI前期比・定常値 － 0.025/4 横ばい
HYGDPQ 潜在成長率 年率 log(GDPQ /GDPQ (-4)) (L.12)
IG 実質公共投資 10億円年率 GDP速報の実質政府設備支出 (C.3)
IGN 名目公共投資 10億円年率 GDP速報の名目政府設備支出 (C.6)
IH 実質住宅投資 10億円年率 GDP速報の実質民間住宅投資 (I.3.2)
IHN 名目住宅投資 10億円年率 GDP速報の名目民間住宅投資 (I.4)
IIG 実質公的在庫投資 10億円年率 GDP速報の実質公的在庫品増加 (C.4)
IIGN 名目公的在庫投資 10億円年率 GDP速報の名目公的在庫品増加 (C.7)
IIPIV IIP在庫 2000年=100 鉱工業生産指数より、四半期末値 (F.5.2)
IIPP IIP生産 2000年=100 鉱工業生産指数より (F.4.2)
IIPS IIP出荷 2000年=100 鉱工業生産指数より (F.3)
IM 実質輸入 10億円年率 GDP速報の実質財貨サービスの輸入 (E.6)
IMN 名目輸入 10億円年率 GDP速報の名目財貨サービスの輸入 (E.5)
IMOILN 名目輸入（原油） 億円 国際収支統計の名目財輸入に、貿易統
計の財に占める原油比率をかけて算出 (E.3)
IMXON 名目輸入（除く原油） 10億円年率 IMN -IMOILN *4/10 (E.4.2)
 
INV 実質設備投資 10億円年率 GDP速報の実質民間設備投資 (F.1.2)
INVN 名目設備投資 10億円年率 GDP速報の名目民間設備投資 (F.2)
IPI 輸入物価 2005年=100 輸入物価指数より (J.2)
IPIOIL 輸入物価（原油） 2005年=100 輸入物価指数より (J.5)
IPIOILD 輸入物価（原油、ドル
ベース） 2005年=100 IPIOIL /FXYEN /(05年の
IPIOIL /FXYEN )*100 (J.6)
IPIOILW 輸入物価（原油）ウェ
イト 1000分比 輸入物価指数より 横ばい
IPIXO 輸入物価（除く原油） 2005年=100 (IPI -IPIOIL *IPIOILW /1000)/(1-
IPIOILW /1000) (J.3)
IPIXOFX 輸入物価（除く原油、
名目実効為替ベース） 2005年=100 IPIXO /(1/FXN )/（2005年の
IPIXO /(1/FXN )）*100 (J.4)
IRL 長期金利 ％年率 ～98Q4は10年利付国債応募者利回り、
99Q1～は10年新発債利回り (B.1.2)
IRLOAN 貸出金利 ％年率 ～91Q2は長期プライムレート、91Q3
～は全銀・新規長期貸出平均金利 (B.2.2)
KIV 在庫ストック 10億円
民間在庫ストックの1996年末値を
1996/4Qとして、実質在庫投資を積み
上げて作成（KIV =KIV (-1)+SNAIV /4）
(F.6.2)
L 就業者数 万人 労働力調査より (G.1)
LGAP 就業者数ギャップ － log(L /LQ ) (G.2)
LOAN 家計負債 10億円
資金循環統計における家計および対家
計民間非営利団体の民間・公的金融機
関貸出で、一部は年度計数をスプライ
ン補間で四半期化
(H.19)
LOANDI 貸出態度判断DI ％ポイント 短観における金融機関の貸出態度判断
DI（中小非製造業） (B.3)
LOANH 家計負債（住宅） 10億円
資金循環統計における家計および対家
計民間非営利団体の民間・公的金融機
関貸出のうちの住宅貸付で、一部は年
度計数をスプライン補間で四半期化
(H.20)
LOANXH 家計負債（除く住宅） 10億円 LOAN -LOANH (H.21)
LQ 潜在就業者数 万人 伊藤他 (2006)の方法で推計
社会保
障・人口
問題研究
所の将来
推計人口
等で算出
LSELF 自営業者数 万人 L -LW 、概念的には家族従業者も含む (G.4)
LW 雇用者数 万人 労働力調査より (G.3)
NINDTAX 純間接税 10億円年率 GDP確報の生産・輸入品に課される税
除く補助金 (L.4)
PC 消費デフレーター 2000年=100 CN /C *100 (K.1)
PCG 政府消費デフレーター 2000年=100 CGN /CG *100 (K.5)
PEX 輸出デフレーター 2000年=100 EXN /EX *100 (K.8)
 
 
PGDP GDPデフレーター 2000年=100 GDPN /GDP *100 (K.10)
PICGPDVL
国内CGPI（除く消費
税）トレンドインフレ
率
％年率 74Q1の実績を初期値とし(A.3.3)式に
従って更新 (A.3.3)
PIG 公共投資デフレーター 2000年=100 IGN /IG *100 (K.6)
PIH 住宅投資デフレーター 2000年=100 IHN /IH *100 (K.2)
PIIG 公共在庫投資デフレー
ター 2000年=100 IIGN /IIG *100 (K.7)
PIM 輸入デフレーター 2000年=100 IMN /IM *100 (K.9)
PINV 設備投資デフレーター 2000年=100 INVN /INV *100 (K.3)
PIQ 均衡インフレ率 ％年率 1% 横ばい
PIUSPPIL 米国PPIトレンドインフ
レ率 ％年率 74Q1の実績を初期値とし(A.3.6)式に
従って更新 (A.3.6)
PIX
CPI（除く食料・エネル
ギー・消費税）インフ
レ率
％年率 log(CPIXFDENV /CPIXFDENV (-4))*100 (J.20)
POP15 15歳以上人口 万人 労働力調査より
社会保
障・人口
問題研究
所の将来
推計人口
で算出
POP60 60歳以上人口 万人 労働力調査より
社会保
障・人口
問題研究
所の将来
推計人口
で算出
PROF 企業収益 100万円 法人季報の経常利益（大企業・全産
業） (F.9)
PSNAIV 在庫投資デフレーター 2000年=100 SNAIVN /SNAIV *100 (K.4)
PSNAIVS 在庫ストック・デフ
レーター 2000年=100 GDP確報の在庫残高デフレーター 横ばい
SFCPIEN CPI（エネルギー）季節
要素 － 原計数/季調済計数*100 (J.21)に倣
う
SFCPIFDXFA CPI（食料除く生鮮）季
節要素 － 原計数/季調済計数*100 (J.21)に倣
う
SFCPIFF CPI（生鮮）季節要素 － 原計数/季調済計数*100
（CPIFFOR/CPIFF*100）
(J.21)に倣
う
SFCPIXF CPI（除く生鮮）季節要
素 － 原計数/季調済計数*100
（CPIXFOR/CPIXF*100） (J.21)
SFCPIXFDEN CPI（除く食料・エネル
ギー）季節要素 － 原計数/季調済計数*100 (J.21)に倣
う
SNAIV 実質在庫投資 10億円年率 GDP速報の実質民間在庫品増加 (F.7)
SNAIVN 名目在庫投資 10億円年率 GDP速報の名目民間在庫品増加 (F.8)
TOPIX 株価 ポイント 東証株価指数TOPIX (B.4)
T801 線形トレンド（1980Q1
～） 1980Q1＝1 1Q当たり1増加 1Q当たり
1増加
U 失業率 ％ 労働力調査より (G.5)
UGAP 失業率ギャップ ％ U -UQ (G.6)
UQ 構造失業率 ％ 伊藤他 (2006)の方法で推計 横ばい
USCPI 米国CPI 82-84=100 米国BLSより (D.5)
USGAP 米国GDPギャップ ％ 米国GDPのHPフィルタ（λ =1600）を
かけたものからの乖離率 (D.3)
USIRL 米国長期金利 ％年率 月中平均 (D.7)
USPPI 米国PPI ％年率 米国BLSより (D.6)
VATCGPD 国内CGPI消費税要素 － 消費税調整前と調整後の指数から算出
（CGPD /CGPDV -1） 0
VATCGPDXO 国内CGPI（除く石油製
品）消費税要素 － 消費税調整前と調整後の指数から算出 0
VATCPIEN CPI（エネルギー）消費
税要素 － 消費税調整前と調整後の指数から算出 0
VATCPIFDXF
A
CPI（食料除く生鮮）消
費税要素 － 消費税調整前と調整後の指数から算出 0
VATCPIXFDE
N
CPI（除く食料・エネル
ギー）消費税要素 － 消費税調整前と調整後の指数から算出 0
WN 名目賃金 10億円/人年 YW /LW (G.7.2)
YDN 可処分所得 10億円年率 GDP確報より (H.1)
YHOUSE 持ち家営業余剰（純） 10億円年率 GDP確報より (H.8)
YH_GDPN_SS 持ち家営業余剰（純）
対GDP比定常値 － YHOUSE /GDPN にHPフィルタ
（λ =1600） 横ばい
YHOUSEGR 持ち家営業余剰（総） 10億円年率 GDP確報より (H.7)
YHGR_GDPN_
SS
持ち家営業余剰（総）
対GDP定常値 － YHOUSEGR /GDPN にHPフィルタ
（λ =1600） 横ばい
YMIX 混合所得（純） 10億円年率 GDP確報より (H.10.2)
YMIXGR 混合所得（総） 10億円年率 GDP確報より (H.9.2)
YP 財産所得 10億円年率 YPR -YPP (H.3)
YPP 財産所得支払 10億円年率 GDP確報より (H.6)
YPRDIV 財産所得受取（配当） 10億円年率 GDP確報より (H.4)
YPRXDIV 財産所得受取（除く配
当） 10億円年率 YPR -YPRDIV (H.5)
YTAX 所得税 10億円年率 GDP確報より (H.14)
YTAXRAT 実効所得税率 － YTAX /(YW +YMIXGR ＋YTR ) (H.15)
YTR 移転所得 10億円年率 YDN -(YW +YP +YHOUSE +YMIX -YTAX ) (H.11)
 
YTRP 移転所得支払 10億円年率 YTRR -YTR (H.13)
YTRR 移転所得受取 10億円年率 GDP確報より (H.12)
YW 雇用者報酬 10億円年率 GDP速報より (H.2)
ZCALL10 長期期待政策金利 ％年率 (A.2.7)式で算出 (A.2.7)
ZPICGPDV 長期期待国内CGPI（除
く消費税）インフレ率 ％年率 (A.3.2)式で算出 (A.3.2)
ZPIUSPPI 長期期待米国PPIインフ
レ率 ％年率 (A.3.5)式で算出 (A.3.5)
ZPI10 長期期待インフレ率 ％年率 (A.2.8)式で算出 (A.2.8)