景気見通し

景気動向指数は過去のデータである。速報性がある鉱工業生産指数でも1カ月遅れの、つまり1カ月前の状況を捉えているに過ぎない。GDPにいたっては2ヵ月半遅れである。この認知のラグをなくそうというのがビジネス・サーベイであり、日銀短観（企業短期経済観測調査）はその代表の１つである。調査は3ヶ月に1度の頻度で実施され、4，7，10，12月に公表される。

調査項目は多岐に渡るが、業況判断DIがとりわけ注目される。これは業況全般についての最近の状況と3カ月後の状況を企業にアンケートするものである。DIはディフュージョン・インデックス（diffusion index）の略である。次のように算出される指標である。

業況判断DI（％） ＝　　「良いと答えた社数構成比（％）」－「悪いと答えた社数構成比（％）」

ゼロ以上なら前向きな判断、マイナスなら景気後退へ入ることが多い。

企業の業況予測が当たるかを確認しよう。方法は予測DIと3カ月後の実際の実質GDP成長率が合致するかを見ればいい。
次のグラフでは大企業の将来の業況判断DIを取り上げた。右軸が短観、左軸が成長率で、単位はともに％。

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当てはまり具合はかなりのものである。

データは国民経済計算と日銀短観から取った。