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Red Stone Technology Corporation

■会社概要/国家概要

会社概要
商号	RS Technology corporation
英名	同上
略式	RST
設立	1993年3月5日
代表	Teyodor・Geffert = Ekkehard
所在	赤石国RST特区
資本金	32150千万円
事業年度	毎年3月1日から翌年2月28(29)日まで
従業員	150000名
赤石国概要
国名	赤石国
英名	Akaishi state
略式	RSS
建国	1960年
所在	ソマリア某所
人口	1700万人
国防軍概要
名称	赤石国国防軍
英称	RedStoneStateDefenseForces
略称	RSSDF
設立	1972年
総数	約750000名

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歴史

1960年代

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スミトラント連邦王国の大戦時の"英雄G"が国家の方針に疑問を呈し、ソマリア(当時のトラキアローマ植民地)に亡命。
現地住民と同胞たちを抱え軍需企業「Piston Company(RSTの前身)」を創設。

1970年代

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核搭載型移動兵器の開発に成功。列強国から目を付けられることとなる。
規模の拡大に伴い、「RedStone Corporation」に改名。
軍需企業として本格的な活動を始める。

第一次RST危機勃発。
国際中立組織、2NO(Neutralize Nuclear Organization)の監査によって国際社会に核兵器所持の事実が明るみとなる。

2NOの監査を口実に対抗勢力PPPD(Portable Peace Package Deliver)に拠点の攻撃を受ける。
"創設者G"は一部の同胞と共に逃亡に成功する。
これらの事件は後に"第一次RST危機"と呼称されることとなる。

逃亡先のエチオピアで新たに「RedStone Technology Corporation」を創設。
住民を巻き込み軍需企業と国家の二つの顔を持つ勢力として再始動する。
と同時に先の教訓から国防軍を編成、襲撃に対して専守防衛の体制を確保した。

1980年代

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スミトラント連合王国の現体制へ「報復」を行うために"創設者G"はRSTを去る。
後任には最側近であった兵士が影武者として就任した。

RSTの存在が列強へ知れ渡る。
エチオピアへ移転し活動を続ける軍需国家の存在が明るみになった。

新たな核兵器の開発に成功。
報復のみを目的とし、自ら核の傘を作り上げた。
列強国家が迂闊に攻撃を仕掛けることのできない仕組みの構築。
RSTの一方的な大量破壊兵器の傘によって影響を受けることとなる。

1990年代

創設者Gの生存が怪しまれる。この時Gはソマリアへ戻り、新たな活動を始めていた。

RSTが創設者Gの組織と合併、吸収される。ソマリアにて勢力を強めたRSTは世界情勢にとってさらなる脅威となる。
社名がRedStoneTechnology Corporationとなる。

第二次RST危機発生。
創設者Gとの合流が公となり、列強国家が構成した連合軍の攻撃によりRSTの拠点は壊滅の危機に追い込まれる。
しかし、先の教訓により創設された国防軍の懸命の防衛により連合軍を撃退、拠点の維持に成功する。

2000年代

連合軍を押しのけたRSTは国際社会で一定の地位を確保し、発展途上国の紛争問題解決に一役買う存在となる。
秘密裏に紛争国家の両者に支援を行い莫大な利益を上げさらに成長してゆくこととなる。

スミトラント連合王国への報復が現実味を増す。
ヨーロッパを攻撃範囲内に収めたRSTは創設者Gの意志により報復活動を行うために準備を始める。

翌年、創設者Gが死去する。
現在の経営理念である「存在する紛争をすべて解決する」を達成するために、後継者Fは報復を断念。
世界に平和を届ける使者として、RSTができる最大限の事をすると国際社会へ宣言。
RSTは正式に国家として、企業としての使命を果たすための活動を開始する。

2010年代

核弾頭の処分を宣言する。
約130発あるとされていた核弾頭を段階的に処分し、2050年までに10発まで減らすとの宣言を出す。
それと同時に掲げられた憲章を改正し、公式に中立的な国家としての体裁を確立した。

創設者Gの息子、暗殺される。
いなかったとされるGの息子が暗殺される。母親は不明。
RSTはこれに対し「スミトラント連合王国への報復心のみを植え付けられた哀れな青年が殺害された。非常に悲しいことであるが、世間にとっては朗報であろう。」と言う声明を公開。犯人は未だに逃亡中である。

2020年代

RSTの一部勢力が蜂起。
スミトラント連合王国に対して核を撃つ準備が出来ているとの声明を発表。
コントロールルームが占拠され、一時的に主導権を失う。
これらは第三次RST危機と呼ばれた。

反旗を翻した勢力は幸いにも少数であったため、騒動は近く終息した。
これらの教訓を踏まえ、思考が少しでも偏るものを全て追放。
RSTは思想、宗教、イデオロギーにおいて、完全な中立を保つこととなった。

2030年代

RSTは現在も全てにおいて中立を保ち、紛争に対して厳しく対処する軍需企業国家として存在する。
宗教こそが対立の原因であり、思想こそが国家を隔てる原因であるとし、AIによる統一国家の創設を目指すようになる。