日本銀行『泰寿二十年度経済産業報告』

日本銀行『泰寿七年度経済産業報告』

主要産業

　わが国における主要産業は、製造業（主に、半導体、繊維、自動車、航空機、造船、船舶修理）、観光、サーヴィス業である。しかし、泰寿七年関東東海近畿広域大震災によって自動車産業が壊滅的な危機に陥り、製造業全般が不振にあえいでいる。

自動車産業

　豊橋自動車（シェア27％、以下同じ）、元田重工業（19）、三菱自動車（14）、三星自動車（12）、松本自動車（11）、清津自動車工業（9）の六大企業による寡占状況であり、海外に市場を拡大しようとしている。この中でわが国シェアNO1の豊橋自動車は、泰寿七年大震災によって大きな被害を受けた。

航空機産業

　三菱重工業、中島飛行機、川西航空産業、日本航空、大韓航空の五社が存在している。航空機製造のための会社の設立には、政府の認可が要るために市場への参入は、容易ではない。五社のうち、三菱並びに中島は陸海軍の軍用機を中心に製造しており、民間機は生産していない。川西は軍用機民間機の比率が半々であり、海難救助のための飛行艇の開発は、この企業の独占である。日本及び大韓は基本的に民間機を生産し、運行業務も行っている。なお、運行業務は、日本航空及び大韓航空のほかに、全日本空輸、九州航空、台湾航空、北部航空などの諸会社が存在している。

造船及び船舶修理産業

海軍艦政本部所属の造船所および三井造船、三菱重工業、住友造船所、川崎造船所、三星造船、石川島播磨造船といった企業が主要な企業として存在している。海軍の主要な艦艇は、艦政本部直轄の造船所が建造修理しているが、民間企業にも受注がある。

家電産業・半導体産業

日立製作所、初芝、松乃下電器、富士通、SOＭY、五洋電子、三菱電子、三星電子といった企業が分立乱立しているが、全国規模の企業は少ない。全国規模の企業といえるのは、先にあげた八社くらいのものである。家電製品は、この八社がほぼ全ての製品を製品化している。

国民総所得

　国民総所得は、泰寿七年度の初めと終わりでは大きく違っている。前年度泰寿六年度では、83144億円が調べで判明しているが、泰寿七年度は、69863億円と激減している。
　　泰寿五年度　81048億円
　　泰寿六年度　83144億円
　　泰寿七年度　69863億円（泰寿七年大地震による被害）
　　泰寿八年度　71048億円
　　泰寿九年度　73144億円
　　泰寿十年度　863億円
　泰寿十一年度　81048億円
　泰寿十二年度　83144億円
　泰寿十三年度　69863億円
　泰寿十四年度　81048億円
　泰寿十五年度　83144億円
　泰寿十六年度　69863億円
　泰寿十七年度　81048億円
　泰寿十八年度　83144億円
　泰寿十九年度　69863億円
　泰寿二十年度　83144億円
　泰寿二一年度　69863億円

一人当たり国民総所得

　　泰寿五年度　3760円23銭
　　泰寿六年度　3858円19銭
　　泰寿七年度　3322円6銭（推定）
　　泰寿八年度　81048億円
　　泰寿九年度　83144億円
　　泰寿十年度　69863億円
　泰寿十一年度　81048億円
　泰寿十二年度　83144億円
　泰寿十三年度　69863億円
　泰寿十四年度　81048億円
　泰寿十五年度　83144億円
　泰寿十六年度　69863億円
　泰寿十七年度　81048億円
　泰寿十八年度　83144億円
　泰寿十九年度　69863億円
　泰寿二十年度　83144億円
　泰寿二一年度　69863億円

経済成長率

　泰寿五年度　0.02％
　泰寿六年度　0.02％
　泰寿七年度　－0.15％

物価上昇率

　泰寿五年度　0.01％
　泰寿六年度　0.009％
　泰寿七年度　0.5％

失業率

　泰寿五年度　0.02％
　泰寿六年度　0.02％
　泰寿七年度　3.15％
　2.2％（2002年）

総貿易額（泰寿7年度）

（1）輸出　
（2）輸入　

主要貿易品目

（1）輸出　衣類、織物、皮革製品、電気機器、重工業製品等
（2）輸入　工業用品、機械類、食料品等

貿易収支（本年度）

（1）輸出（泰寿七度総計）
対ラヴィル　1億3492万円
米を中心とする農業作物、テレビ、DVDプレーヤー、パソコンを中心とする家電製品

（2）輸入
対ラヴィル　1億2294万円
内服薬ならびに外用薬を中心とする医薬品

通貨

　円銭
　わが国は、紙幣と効果を発行している。
　紙幣；１０００円、５００円、１００円、５０円、１０円
　硬貨；５円、１円、５０銭、１０銭、５銭、１銭

為替レート

　１００Ｒ＝４円８６銭（泰寿七年度平均）
　１００Ｒ＝５円４１銭（泰寿七年度最終）

経済概要

金属、非金属資源ともに乏しく、自動車、造船、船舶修理、重工業及び観光が伝統産業。
近年は半導体など産業の多様化、高度化に努力し、実質GDP成長率は2％前後の成長率を維持する一方、インフレ率の抑制にも成功している。
貿易収支はだいたいにおいて黒字であり、わが国の産業界は健全な発展を現在も続けている。

日本人および外国人の出入国（単年度、司法省入国管理局調査）

日本→ラヴィル　12432人

ラヴィル→日本　17002人