■目次
◆◆◆ 「電通」◆◆◆「博報堂」◆◆◆
現在の米国、ロシア、中国、北朝鮮と韓国の対日活動（スパイ戦）をそれぞれ悪用し、それらの力学を最大限悪用し、巨大化した反日工作機関の司令塔（広告業界独占＝メディア支配）は「電通」と「博報堂」である。戦後、GHQの情報統制によって確立された反日利権の代表的な一つである。電通と博報堂は、あらゆる手段を講じて、スポンサーと各媒体を支配（弱みを握る）する。広告業界の実態は、技術＝制作＝クリェイティプな仕事は下請けの能力で成立っている。本来、仕事は成果によって評価されることが多いが、結果は度外視され、反日活動で確立された電通と博報堂の意向に逆らえば、下請け会社は仕事＝業界から干されることが常識化されている。まさに恐怖の独裁業界と外国から評されている。共同通信と時事通信（同じく戦後、GHQによって情報統制された機関）は電通と博報堂と株を持ち合っている。日本のメディアが現在も外国の反日勢力によって、統制されている実態でもある。在日社員が多い代表的な企業でもある。※「電通の正体」参考。米国CIA公開済み極秘ファイル参考。
■「電通」とマスメディアの深～い地下水脈
＜中略＞電通の実力を垣間見るのが、企業がらみのスキャンダル、批判を報道する際の圧力だろう。大手企業のスキャンダルに際し、広報に取材を申し込んだとたん、なぜか企業の広告担当者だけでなく、電通からも担当者がすっ飛んでくる、というエピソードは日常茶飯事、掃いて捨てるほどよくある話だ。＜中略＞「もちろん、企業がらみの記事に関し、現在でも電通からの直接の圧力はあります。しかし、今では電通がらみの大スポンサーに関する事件なんて、よっぽどの大事件でないとこちらも記事はおろか、取材さえもしませんよ。どうせ取材しても潰れるだけですから、自粛しちゃいます。まぁ、警察発表があったり、検察が動くような企業事件だけは別ですけどね」（現役週刊誌記者）
＜中略＞電通について語る際、どうしても外せないのがこのコネ入社の実態だ。いや、多いというレベルの話ではなく、その大半が政官財の有力子弟または関係者だといっていい。『噂の真相』が90年代に調査しただけでも西友、資生堂、カネボウ、レナウン、味の素、ライオン、日立製作所、三菱自動車、野村證券、グリコ協同乳業、ＪＡＬ、第一生命などなど、日本の一流企業といわれる幹部の子息が勢揃いしたかのように、電通に席を置いた経験があるのだ。＜中略＞政府広報でも電通がダントツで、政府御用達をほとんど独占しているし、新聞広告の圧倒的なものは電通を仲介にして、もたれ合いで安易な営業をしています。そこには読者なんて存在しておらず、広告を受け取り宣伝を流す対象として、マスに対してのメディアがあるだけです。読売や毎日の幹部の子弟たちが電通社員だし、朝日の中江社長の息子も電通に入社しているが、飛び降り自殺をした事件が起きた時も、電通が工作して新聞記事にならなかった。それくらい日本のメディアは電通に押さえられ、世界有数の発行部数を誇る大新聞でも、手も足も出ない状態＜中略＞
http://www.mypress.jp/v2_writers/hirosan/story/?story_id=1143887
０３年、日本テレビのプロデューサーが、“視聴率買収事件”をひき起こした。これは視聴率調査会社のビデオリサーチの調査対象世帯に対し、指定した番組を視聴するよう依頼し、視聴率を工作したという「事件」である。現在のテレビ放送は、この視聴率至上主義という信用しがたい数字によって大きく左右されている。視聴率が高ければＣＭが高く売れることから、業績に大きく係わることになる決定的な数字のようである。このような重要な数字を独占して調査しているのがビデオリサーチなのだが、「独占」と書いたように、ここにはライバル会社が存在しない。そして最も重要なのが、ビデオリサーチは電通の関連会社であり、電通が同社の株を３４％所有する大株主ということだろう。電通の子会社ビデオリサーチは、「全国新聞総合調査」までやっているらしい（社長が電通顧問を務めた竹内毅）。
http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200503030000/
■”電通”の正体～日本メディアを牛耳るメディアの王様～
これまでに幾度となく大手マスメディア（ＴＶ）の垂れ流す偏向報道について苦言を呈してきたが、そんなマスメディアを牛耳る存在をご存知であろうか？それは皆さんご存知の”電通”である。その電通の正体について、”カレル・ヴァン・ウォルフレン”著『日本権力構造の謎』（原題 THE ENIGMA OF JAPANESE POWER）上巻にて、非常にわかりやすく解説されているので、以下に転載する。（転載開始）影のメディア・ボス電通ほど一手に、直接、あるいは多数の下請けを使って大衆文化を作り出している企業体は世界中どこを探しても、ほかにない。万国博やローマ法王訪日時の準備など、主要イベントもこのカイシャが総合企画・演出の陣頭指揮に立つ。電通はまた、政治的に活発な動きを見せる。これについては、すぐ後で詳細に考えよう。
電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権をもつ。多数の子会社や下請け会社を通じて行使する統制力については、いうまでもないだろう。約百二十の映像プロダクション、四百以上のグラフィック・アート・スタジオがその傘下にある。午後七時～十一時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は電通を通すしかない。スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握っているからだ。
番組制作者たちは、冗談めかして、電通の事を“築地編成局”と呼ぶ（電通の巨大な本社は東京の築地にある）(21)。日本では、扱い高が即、政治力になるので、電通はこうした役割を演じられるのである。このような状況下では、電通に気をかけて扱ってもらえることが一種の特権となり、立場が逆転して広告主が電通の指示に従うことになる。商業テレビ局にとっても事情は同じで、電通に極度に依存する形になっている。その結果、電通の影響力は日本のテレビ文化の内容まで左右し、世界中どこにも類例が見られないほど、強力なマスメディアを通しての社会統制力になる。そして、このことには重大な政治的意味がある。テレビという麻薬が日本ほど見事に利用されているところは他にない。また、その中毒症状がこれほど強く蔓延しているところも他にない。レストラン、各種の店、観光バスの中、タクシーの中にまでテレビが備えつけられている。テレビ番組の相対的な質の高さを誇れる国は、あったとしてもきわめて少ない。だが、テレビが全世界的に文化を砂漠化しているとしても、その悲惨さの程度はかなりの差がある。皮肉な事に、ＮＨＫが、官界ともっとも直接的につながる局でありながら、リポーターが社会的な問題について掛け値なしの疑問を投げかける、まじめな番組を放映することがある。それ以外はＮＨＫ定食番組にみられるように疑似学術的で無害の、論争を注意深く避けた番組をはじめとし、風刺漫画に近い日本人好みの社会風俗を描くホームドラマがあり、そして頭がまったく空っぽのショー番組までどの局にも揃っている。クイズ番組や素人のど自慢は外国のもの真似番組であるが、日本ではこの種の番組は愚神礼賛の域に達している。人気“スター”は大量生産され、その“キャリア”はめったに二年以上もたない。彼らは、単に有名であるがゆえに有名だという欧米諸国の芸能人現象の拙劣な劇画といえる(22)。
このような現象を国際的に評価する一般的な基準はない。しかし、欧米諸国のたいていのテレビ番組が平均精神年齢十一、二歳の視聴者に合わせているとすれば、日本のテレビ番組は平均精神年齢八、九歳に合わせている。日本で日々の娯楽の質を決定する上で主要な役割を果たしているのは電通であり、電通はほとんどどすべてのものを最低レベルまで下げるのに成功している。頭の働きを鈍化させる芸能娯楽を作り出す機関は他の国にも存在するが、今ここで我々が検討しているのは、ほぼ完全に他者を締め出して、大衆文化の質の向上を抑制したり拘束できるだけの力を持つ組織のことである。
原註 ６章 従順な中産階級 485Pより
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/7dcd9f4eda594b045061a36814edc846
■新一万円札（昭和59年/西暦1984年）「福沢諭吉」の肖像採用に大蔵省へ圧力をかけて反対した電通。
（一説によれば、福沢諭吉の新一万円札肖像実現を推し進めた官僚は脱特亜派である。）
以下の福沢諭吉の論文（略文）がすべてを物語る。
「脱亜論」 福沢諭吉 (明治18年/西暦１８８５年)
「日本の不幸は中国と朝鮮である。 この二国の人々も日本人と同じく漢字文化圏に属し、同じ古典を共有しているが、 もともと人種的に異なるのか、教育に差があるのか、日本との精神的隔たりはあまりにも大きい。 情報がこれほど早く行き来する時代にあって、近代文明や国際法について知りながら、過去に拘り続ける中国・朝鮮の精神は千年前と違わない。 国際的な紛争の場面でも「悪いのはお前の方だ」と開き直って恥じることもない。 もはや、この二国が国際的な常識を身につけることを期待してはならない。 「東アジア共同体」の一員として その繁栄に与ってくれるなどという幻想は捨てるべきである。 日本は、大陸や半島との関係を絶ち、 欧米と共に進まなければならない。ただ隣国だからという理由だけで特別な感情を持って接してはならない。 この二国に対しても、国際的な常識に従い、国際法に則って接すればよい。悪友の悪事を見逃す者は、共に悪名を逃れ得ない。 私は気持ちにおいては「東アジア」の悪友と絶交するものである。」
◆元社員の談話◆
「電通又は博報堂（下請けを含む）でホームページ制作を頼んだ場合
ネットに関連する個人情報やHPからの投稿意見（クレーム等）などが
まるみえ。ドメインやサーバーなどの管理を委託した場合メールもま
るみえ。何か弱みがないか？ネタはないか？常に電波を張り巡らせて
いる。得た情報がどのように外部で利用されているか？ごく一部の幹
部は知っているが、平社員ではわからない。」
■電通とは
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電通 - Wikipedia
電通とは、世界最大の広告代理店である。
連結売上高は2兆円を超える（2008年3月期決算による）。
国内2位の博報堂の売上高の約2倍、3位のADKの売上高の約4倍。
その圧倒的なシェアゆえ、市場の寡占化が問題視され、2005年に公正取引委員会による広告業界についての調査がなされた。
■成田豊の正体
（１）電通のドン
- 大手広告代理店、電通グループの会長。
- 電通の最高顧問も務める。長年にわたり電通のトップに君臨したことから、電通の天皇とも呼ばれる。
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（２）韓国出身
- 1929年 - 京城府（現在の大韓民国ソウル市）生まれ
- 1945年 - 中学３年までソウルで育ち、この年に母親ソメの実家佐賀県神埼郡(現神埼市)千代田町へ
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（３）元TBS役員
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（４）親韓・親中
- 「日韓友情年2005」実行委員会で副委員長就任
- 2007「日中文化・スポーツ交流年」実行委員会で副委員長就任
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（５）サラ金と癒着
武富士の不祥事を追及するジャーナリストへの盗聴疑惑問題の際、
武井会長の依頼で電通第三マーケティング・プロモーション局次長をメディア対策のために出向させる。
■韓流ブーム捏造疑惑
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ページの最初の動画にもあるように、チャンネル桜によると韓流ブームは電通による捏造であったと言われています。
それを証明するかのように、実際の日本人は韓流スターにほとんど興味を持っていません。
そしてその事実を、日本のマスコミは報道しません。
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日韓友情年2005関係者
| 区分 |
関係者 |
要注意事項 |
| 賛助団体 |
日本民間放送連盟 |
民放まで「冬ソナ」大応援の理由 |
| 日本放送協会 |
さすがNHK。数字度外視。流行るまで再放送。大宣伝 |
| 日本雑誌協会 |
「韓流が熱い」特集やりまくりました |
| 日本新聞協会 |
韓国ヨイショ＆ネガティブニュースはスルー |
| 日韓友情年2005年実行委員会 |
委員長 |
平山郁夫氏（東京芸術大学学長） |
いつも北朝鮮へ行って、
北朝鮮の遺跡を守る活動をしています。
北朝鮮への圧力政策には、いつも反対。 |
| 副委員長 |
瀬戸雄三氏（（社）日韓経済協会会長） |
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| 成田豊氏（（株）電通会長） |
テレビ局よりも力を持った、 日本最大の広告会社の会長。 |
| 委員 |
小倉紀蔵氏（東海大学助教授） |
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| 平田オリザ氏（劇作家） |
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| 依田巽氏（（財）音楽産業・文化振興財団理事長） |
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| 崔洋一氏（映画監督） |
在日 |
| 姜信子委員（作家） |
在日 |
■広告代理店の正体
（１）業態
メディアの広告枠を広告主（クライアント、顧客）に売り、手数料（コミッション）を得るというのが基本的企業形態であるが、
その枠に載せる広告を制作指示するのも広告代理店の業務である。
制作部門を持つ広告代理店の場合は、制作部門が広告制作会社と共に行う。
また顧客企業の商品開発、顧客企業や取り扱う製品のイメージの構築（CIなど）、イベントのプロデュースあるいは運営を行っている。
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（２）種類
大きく分けると、テレビやラジオ、雑誌、新聞、ウェブなどの広告制作、媒体購入、ブランド構築、マーケティング調査、イベントのプロデュース、セールスプロモーションの実施などを全国・世界的規模で総合的に行う『総合広告代理店』と、
その一部や、総合広告会社の下請け的な業務を行う中小広告代理店（専門広告会社、制作プロダクションなどと呼ばれる）の2つがある。
一般的には広告代理店と言えば「総合広告代理店」のみを指す。
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（３）一業種一社制の無視
日本と海外の広告代理店を比較してよく批判されるのは、
海外の殆どの先進国で見られる「一業種一社制」の原則が日本には見られないことである。
「一業種一社制」とは1つの広告代理店が同時に2つ以上の競合（同業種他社）会社の広告を担当しないという、
社会的モラルも含んだ制度である。
例えば、日本の自動車会社の広告を見ると、
電通はホンダやトヨタ自動車やその傘下のダイハツ工業を始めとする大半の競合自動車メーカー、
博報堂も日産自動車、マツダなど、というように競合他社同士の広告を同時に担当しており、
顧客企業の情報保守、競合メーカーの購買も誘導しているなどの観点からしばしば問題に上がる。
この結果、同業他社の如何を問わず、様々な業種の大企業を一手に顧客に収める電通や博報堂、ADKなどの主要な広告代理店が
強大な媒体力を保持してしまい（TBWAやG1単体で日本進出をしなかったのもその為）自由競争が損なわれているため、
広告代理店の売上げ順位どころか売上げの比率もほとんど変化しないこと。
媒体露出量に依存し、「一業種一社制」の元で競争が激しい海外市場に目が向かなくなるために、
日本の広告代理店が国際競争力が低いままであることの原因の一つに挙げられる。
例えば電通は単体では世界最大の広告代理店にもかかわらず、全世界的な認知度はほとんど無い。
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（４）体質
また、一部の広告代理店は、過労自殺した社員の親族が「社員の安全配慮義務を怠った」として
会社を相手に損害賠償を請求し裁判を起こしたことに象徴される、過酷な勤務状況でよく知られているが
マスメディアにとって広告代理店は収入源であることからマスコミタブーのひとつであり、
この状況を取り上げることに及び腰である。
※仕事の能力は問わずに地方などの財界の息子などを積極的に社員として採用している。
それらの社員の親の権力を組織的に利するためである。単に地方への影響力保持のため。
新たな戦力強化を度外視した人材登用は、既得権益の現状維持を目的とした組織体系の表れでもある。
電通と博報堂（民主党の選挙広告担当は博報堂）が競争することはない。これは同じ目的のために存在していると考えていい。実務はできない既得利権集団と考えていい。電通と博報堂の仕事とは下請けへ仕事をふることが主な仕事なのだ。
広告業界で電通や博報堂に逆らえば仕事から干されるために業界人は従わざるおえない。恐怖の独裁体制といえる。
■日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。
さて、ネットと世間は正反対。
世間はマスゴミを信じて動いて行く。
そう書いたらからでしょうか。
とても秀逸な記事を送ってくれた方がいますた。
まぁ、皆様もだいたい知っていたこととは思いますが、改めてその構造を見ると中々面白いですね。
東京タワーから出ている洗脳電波、その製造部隊はどこなのか。
戦後、GHQは、徹底してスポーツ、セックス、スクリーンの3S政策を推し進めた。
3Sで日本人を全員、パッパラパーにしてしまおう。刃向かってこないように徹底的に馬鹿にしてしまおう。
東京タワーから流す毒電波の民法ラジオの周波数を足すと18とは前にも書いたことがありますが。
ラジオは電通の吉田秀雄さん。
テレビの方は読売の正力松太郎さん。
そういう分業体制で徹底して洗脳電波を流しまくった。
まぁ、ある程度の人は知っている話ですし、ゴーグルで検索すればいろいろ出てくることでしょう。
あえてここでは書きませんが。
以下の記事は在日がその正体だと書いていますが、まぁそれは一面であり、在日の人たちは手下になっているだけですね。在日の方々は戦後食いつめて奴らに雇われたのでしょう。
いみじくも三島由紀夫さんが、今の右翼のことをパチンコ右翼と言っていますたね。
それと同じ構造かと思います。
NHKが今年、龍馬伝やら坂の上の雲やらをやっているのは戦争準備。国威高揚。
そんな感じで見ているのですが。
前置きが長くなりますた。おもしろいので読んでみて下さい。
改めて読むとなるほどと思うのですた。
教えてくれた方はありがとうございますた。
↑本当にこの記事、よく読んだんですか？
この人、結局ただの小沢信者じゃないですか。
「マスコミには小沢一郎の鉄槌が下る」って…。
この一文を読むまでは「なるほど」って思いながら記事を読んでいたんですが、
がっかりですね。
小沢一郎だって、在日や韓国にペコペコして、鳩山と一緒になって日本解体の
外国人参政権実現を推進しようとしている奴の一人でしょ！？
そんな人間を支持している人も、結局反日マスゴミと一緒ですね。
国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。
即ち、良く耳にする「ロイター・共同」である。
現在、「ロイタ」ーは、２００８年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。
「ＡＰ通信」及び「ＡＦＰ通信」と並び、世界３大通信社として情報通信を掌握している。
これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。
「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。
「電通」は日本の情報通信のドンである。
戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがGHQによって解体され「電通」が設立。
「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。
「共同通信」が社団法人であるのに対し、「時事通信」は株式会社である。
「時事通信」の筆頭株主は「電通」である。
日本の新聞社は殆どが「日本新聞協会」に加盟している。
「日本新聞協会」は社団法人であり、所管は文部科学省である。
この「日本新聞協会」にソースを提供しているのが、「共同通信」である。
（写真右下：電通本社）
「日本新聞協会」に加盟していない新聞社もある。
宗教紙（聖教新聞・世界日報）や政党紙（公明新聞・しんぶん赤旗）らが該当し、日刊ゲンダイも加盟していない。
これらの新聞社は「時事通信」よりニュースが配信されている。
先ず、戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。
wiki成田豊
在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。
２００９年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。
日本政府からは旭日大綬章受章。
韓日の架け橋役30年、電通の成田豊最高顧問 （中央日報 2009.03.25）
成田豊の人間相関図 （SPYSEE)
広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。
実はＮＨＫも間接的に「電通」に支配されている。
ＮＨＫの番組制作の委託を受けている「ＮＨＫエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。
「総合ビジョン」の株主は電通とＮＨＫである。
wiki総合ビジョン
国民より強制徴収されるNHK受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がNHK役員の懐に収まる。
それでは次に、各新聞社の住所を列記する。
読売新聞東京本社 〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報 〒100-1004 東京都千代田区大手町1-7-1 8F
朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
毎日新聞東京本社 〒100-8051 東京都一ツ橋1-1-1
朝鮮日報 〒100-0004 東京都一ツ橋1-1-1 4F
東京新聞 〒108-8010 東京都港区港南2-3-13
中日新聞東京本社 〒108-8010 東京都港区港南2-3-13
大韓毎日 〒108-8010 東京都港区港南2-3-13 4F
引き続き、テレビ局。
NHK放送センター 〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社 〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 NHK東館710-C
フジテレビジョン 〒137-8088 東京都港区台場2-4-8
韓国文化放送（ＭＢＣ） 〒135-0091 東京都港区台場2-4-8 18F
TBSテレビ 〒107-8006 東京都港区赤坂5-3-6
韓国総合TVNEWS 〒105-0000 東京都港区赤坂5-3-6
以上の様に、日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。
マスコミを支配している朝鮮人は、芸能界と結託し様々な流行を巻き起こす。
CMとテレビ出演によって簡単にスターになれる。
ちなみにモーニング娘を支えた裏方スタッフは、AKB48サイドに移籍している。
日本人が実力で売れる事は稀である。
数々の流行やスターを誕生させ、しいてはドラマやアニメ等のヒット作はキャラクターグッズを販売して映画にもなって「電通」の利益となる。
さらにパチンコ台のネタに再利用されて、最後にサラ金が待っている。
こうして日本人は乾いた雑巾を絞る様な行為を自ら行っている。
もっとも韓流ブームは失敗に終わったようであるが、まだ諦めてはいないようだ。
これが、エンターテイメントによる日本人からの搾取のシステムである。
戦後、日本人はテレビによって思考能力を奪われて来た。
そして日本人に気が付かれぬ様に洗脳し続ける事によって、いつしか我々は新聞とテレビが報道している事こそが真実だと思うようになったのである。
2006.10.31（その１）
森田実の言わねばならぬ［457］
マスコミを信用してはならない――日本のマスコミは政治権力と合体し国民を支配し
圧迫する凶器と化した【25】
広告大独占企業「電通」は、政治的中立の立場をとるべきであり、時の政治権力の手先となって
国民の政治意識を改造するような大それたことはやめるべきである。
広告は政治的に利用されてはならない。
政治権力によるコマーシャルを使っての政治的野望の達成を許してはならない。
「テレビは人間の考える力を失わせ、人間を愚かにする地獄の機械である」
（ルイ=フェルディナン・セリーヌ）
現代社会は「広告社会」であり、独占的な広告企業の影響力は絶大である。米国においては、
この巨大な影響力を政治に利用している。日本も米国に従って政治に利用している。だが、
広告は政治に使われてはならない。
2005年６月頃のことだが、私は本欄において、ワシンシン、ニューヨークからの情報に
もとづいて、「米国の保険業界が、日本の郵政民営化を実現するために、米国の
独占的広告会社を通じて日本の広告代独占企業である「電通」に、日本国民が
『民営化は善、官営は悪』と考えるようにするコマーシャルを依頼した。その金額は
5000億円といわれている。この計画は実行された」と書いたことがあった。
この一文は大きな反響を巻き起こした。たとえばマスコミ界で働く友人からこんな電話が
かかってきた。
「森田さん、電通はマスコミ界の王様。巨大な独占体。絶対者だ。電通に睨まれたら、
テレビ局もラジオ局も新聞社も、ましてや個人は、みんなつぶされる。だから、誰も
電通批判はしない。批判したとたんに首がとぶ。社会から抹殺される。森田さん、
あなたはこれでお仕舞いだ。電通を名指しで批判した者は、マスコミ界にはいられなくなる。
電通は絶対者なんですよ」。
■書籍
:
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■電通の正体―マスコミ最大のタブー
『週刊金曜日』取材班 (著)
広告代理店のトップを走る株式会社・電通のタテマエ抜きの会社案内。
電通のさまざまな姿を、徹底した現場取材にもとづいて解剖する。
佐高信と大下英治の対談も収録。
電通を知れば、広告業界&現代がわかる! |
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■電通 洗脳広告代理店
東日本大震災の報道によって露になった、広告主(スポンサー企業)とメディア、そして広告代理店の癒着構造。この構造を作り上げ、独占的に支配する巨大広告代理店・電通のメディア洗脳戦略を暴き出す。 |
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最終更新：2012年07月14日 10:37
