「まとめ」の編集履歴（バックアップ）一覧に戻る

まとめ - (2008/11/06 (木) 11:25:08) の編集履歴(バックアップ)

---

まとめ

---

多くなってきたので、本・論文と新聞、その他に分けて整理します。
また、最新の10件前後は上に置きます。新たにまとめを載せる時は一番上のやつをコピー＆ペーストして編集して載せてください。そしてトップページに一言報告を☆

• 本のタイトル

• 日本語教育の現状と必要性　とりあえずのまとめちゃん

• 加配教員の現状と課題　すこしまとめさん

---

本・論文・報告書

• 日本語教育のための教員養成について－日本語教員の養成に関する調査研究協力者会議（2000）

• 東京学芸大学海外子女教育センター編 （2001）『異文化との共生をめざす教育 : 帰国子女教育研究プロジェクト最終報告書』

　-佐藤郡衛「第4章　外国人児童生徒教育と異文化共生」
　-天野正次『第５章　ドイツにおける異文化教育の実践的展開』
　-嶺井明子「第9章　外国籍の子どもの学習機会の保障」

• 鎌田美千子「栃木県における外国人児童生徒の日本語環境」調査多し！！

• 多文化共生の県づくりにむけて－愛知県多文化共生社会づくり推進会議報告書－（2007 年3 月）

• 小内透、酒井恵真編著（2001）『日系ブラジル人の定住化と地域社会』御茶の水書房

• 梶田孝道、丹野清人、樋口直人著（2005年）『顔の見えない定住化』名古屋大学出版

• 石井美佳『多様な言語背景をもつ子どもの母語教育の現状―「神奈川県内の母語教室調査」報告―』

• 太田晴雄（2000）『ニューカマーの子どもと日本の学校』国際書院pp233～256「附章　学校言語を母語としない子どもの教育　－米国の場合―」

• 『外国人の子どもの教育環境に関する実態調査-岐阜県可児市をパイロット地域とした行政・民間団体・研究者による共同研究-』厚生労働省科学研究事業.2005年

• 小内透（2006）「日系ブラジル人のトランスナショナルな生活世界：第4章 出稼ぎと帰国にともなう子どもの教育問題と解決の視点」『調査と社会理論』・研究報告書　北海道大学大学院教育学研究科教育社会学研究室

• 西ひろ子著『日本企業で働く日系ブラジル人と日本人の間の異文化間コミュニケーション摩擦』創元社.2003

• 豊橋市「日系ブラジル人実態調査報告書」平成１５年３月

• 伊藤健人「定住外国人児童生徒の日本語教育―現場で今何が必要か」『言語』vol36,No9、pp76～85

• 吉田多美子「外国人子女の教育問題」－南米系外国人を中心にー『総合調査　「人口減少社会の外国人問題」』

• 今津幸次郎,児島明｢ブラジル人学校と日本の学校-東海地域の新来外国人調査より-｣日本教育社会学会大会発表要旨集録､ No.53,pp356-359,書誌情報

新聞

• 「初めて日本学ぼう　外国人が多い自治体が学校」朝日新聞2008年4月11日　朝刊　22面　大阪本社

• 「ブラジル出身児童生徒へ母語教育を支援-篠山市教委-」神戸新聞2006年6月21日

• 「向学心　言葉の壁越え　高校へ」朝日新聞　2007年12月19日　26ページ　静岡全県

• 「1つの授業に先生5人」朝日新聞　2008年6月29日　2ページ　東京本社

• 「バイリンガル先生活躍」朝日新聞2008年7月17日２９ページ　群馬県全体

• 「外国人の子どもに学ぶ環境を」産経新聞2006年2月27日　東京全体

• ｢外国人労働者33万8813人に　出身地域は全体の44％が中国」ニッケイ新聞ＨＰ2008年9月９日より

• ｢公的な教育支出、日本は「最低」…ＯＥＣＤ調査｣　読売新聞HP,2008年9月10日03時12分

• ｢外国人受け入れ、政策一元化を要望　８県市が関係省庁に｣　ニッケイ新聞HP,2008年7月9日より

• ｢同床異夢の「日本語能力重視」ニッケイ新聞HP,2008年3月25日より

• ｢外国人児童・生徒増え３０８人（福井）昨年度県内小・中学校（福井）｣　読売新聞HP,2008年9月12日より

• ｢多文化共生の担い手育成｣　読売新聞,2007年9月20日より

• ｢理解助ける２か国語授業」読売新聞,2006年3月23日より

メール・HP・その他

• ことばの教室、カナリーニョ教室について!!!!

• ｢ブラジルへ小学校教員を派遣します　～帰国後の外国人児童生徒教育に期待～｣平成20年6月25日（水曜日）発表

• かみつさんがうｐするもの

• E-mail from太田市教委

• いろんな人の声！！（HIRO学園、ムンド・デ・アレグリアとに出資してる企業、経団連の意見、豊橋市市長のコラム）

• 外国人を多く雇っている企業名

• 文科省の方針

• 京都市教育委員会に送るメール