国内総生産（ＧＤＰ）と国民所得（NI）などは財の流れ（フロー）を表す
国富は一時点において存在する資産の量（ストック）を表す
総生産 - 中間投入額
国内総生産 + 海外からの純要素所得
国民総生産 + 補助金 - 税収 - 引当
生産・分配・支出の三つの局面：三面等価の原則
ケインズのNI決定の式：貯蓄性向 ＝ 1 - 消費性向
成長率 ＝ 貯蓄性向 / 限界貯蓄性向
ケインズ理論を動学的に発展、貯蓄の供給は国民所得の大きさに依存 貯蓄への需要
所得の増加 ＝ 資本係数 × 貯蓄率 （ドーマーの成長理論と同義）
一般的物価騰貴： 交換方程式に従う 新貨幣数量説
demand pull：国民総生産に対する総需要が総供給を上回ることによって生じる
cost push：労働組合の賃金引き上げや独占企業の管理価格などによって生じる
超過分をインフレギャップ、逆をデフレギャップ
I.フィッシャー Ｍ（貨幣量）Ｖ（流通速度）＝Ｐ（一般物価水準）Ｔ（取引量）
インフレ ＋ 不況（stagnation）
主に下級財に関し価格変化と需要変化が同傾向の物品がある
需要曲線と供給曲線の交点での価格
需要曲線よりも供給曲線の傾斜が急であれば安定
需要価格が供給価格に及ばないなら生産は縮小される
均衡生産量より生産量が多いなら供給価格を下げる
消費量が増大すれば一般に効用が増大するが、その増大量は消費量の増大に比べて小さくなっていく
最大の満足を得る為には、所得単位あたりから得られる各財の限界効用が均等であるべし
パレート ２種の財を消費者が選考する曲線
消費者は２財の消費可能領域と無差別曲線との交点を選ぶ
財の消費から得られた便益 − 財を得る為の消費者の犠牲 ＝ 消費者余剰
チェルゴ− 土地に労働者と生産財を投下していくと、収穫量の増加率は逓減していく → リカ−ドの差額地代論 や マルサスの人口論
