以下の文章は不正確であり、正しい定義を調べる必要あり。
二分法：商品を売上原価と商品に分ける方法
分記方：売上の際、売上と表示せず、商品と販売益に分ける方法
分記法や総記法が利益（販売益）のみを計上する方法であるのに対して、売上原価対立（計上）法は、収益（売上高）と費用（売上原価）を両建てする方法です。
仕入時：（借）商 品１００ （貸）現金預金１００
販売時：（借）現金預金１５０ 売 上１５０
売上原価１００ 商 品１００
利益５０（売上１５０－売上原価１００）が示され、商品勘定の残高も適正なので、決算整理は必要りません。
【売上原価対立（計上）法の特徴】
売上原価対立（計上）法は、商品販売の都度、収益と費用を両建てする方法ですから、大変に素晴らしい方法といえるかもしれません。
ただし、分記法の場合に問題となったように、商品販売の都度、売上原価を把握することは、困難です。
売上原価対立（計上）法の場合における
（借）売上原価××× （貸）商 品×××
の仕訳を商品販売のつど行わず、決算時に行う方法を二分法と呼ぶことがありますこの呼称は必ずしも一般的ではありません）。
なお、「売上原価対立（計上）法」と「二分法」との関係は、特殊商品販売における手許商品区分法の「その都度法」と「期末一括法」の関係と同じです。
このような各処理方法間の相似に目がいくようになれば、商品販売の制覇も近いのではないでしょうか。
商品販売における分記法の簿記論での出題可能性は高くありません。
ただし、基本的な処理は、固定資産と同様なのでそれほど距離感はないと思います。
分記法では、原価（売上原価）と利益（売上総利益）を分けて記録します。
仕入時：（借）商 品１００ （貸）現 金１００
販売時：（借）現 金１５０ （貸）商 品１００
商品販売益５０
分記法では、販売の都度、帳簿上も利益が計上され、商品の適正な残高が示されます。
したがって、「決算整理は不要」です。
決算整理前試算表からのアプローチとしては、決算整理そのものは不要です。
ボックス（仕入勘定）を再現して、売上原価を算出し、これに商品販売益を加算した金額が売上です。
分記法は、固定資産と同様の処理といってもよく、まだアプローチしやすい気がしますが、総記法となると思い切り首をかしげてしまいます。
会計士試験での比重は今でもやや高いかもしれませんが、日商簿記検定あたりでは、ほとんど出ていないようです（範囲外ではないでしょうが）。
税理士試験での出題可能性も低いと思います。
そもそもこの総記法って、使ってる人が、いるんでしょうか。
一般的な理解としては、簿記の基本原理に照らせば、分記法が自然でしょう。
なにしろ商品という資産が増えた段階で、借方・商品、減った（売れた）段階で貸方・商品とやる訳だから、簿記の基本的な仕組みに忠実といってよいのではないでしょうか。
しかし、商品販売の都度、その売れた商品の仕入原価（売上原価）を把握するのは著しく困難になります。
一日に数個しか商品が売れないならともかく、ある程度の量の商品を扱うとするとその売れた商品の原価（売上原価）をいちいち把握することなんか面倒でやってられません。
それなら思い切って、売れた段階で、売価で貸方・商品でどうだというのが総記法です。
売れた段階で原価と利益を分けずに、総額で記録するから総記法といったところでしょうか。
仕入時：（借）商 品１００ （貸）現金預金１００
販売時：（借）現金預金１５０ （貸）商 品１５０
【総記法の決算整理】
いま、期首、期末の商品がないとすれば、商品勘定の残は、貸方５０です。
売れた段階で貸方・売価で商品とやったことで、商品勘定は、とんでもないことになっています。
これを適正な記録（商品販売益と商品）に戻すためには、当期の商品販売益をもって次の仕訳を行えばよいことになります。
決算時：（借）商 品５０ （貸）商品販売益５０
こう考えると分記法と総記法の違いは、商品販売益を販売の都度に計上するか、決算で一括して立てるかの違いにあることがわかります。
最終更新：2010年02月07日 02:50
