被災地には、個人からの善意が詰まった救援物資が贈られることもある。ただこれが実際の被災地では混乱を招くケースも報告されている。1995年の阪神・淡路大震災では約100万個の小包が届けられ、その膨大な量にボランティア関係者が忙殺された[1]ほか、2004年10月の新潟県中越地震では、被災地救援策として小包郵便物の被災地への送料が免除されたが、この際に一般からの小包が殺到、これらは市役所など公共の建物へと配送された。
内容物は衣服や肌着から紙おむつや文房具など多岐に渡り、保存食など食品も入っていたが、個人からのものはそれら様々な救援物資が段ボールの箱に詰め合わせとなっており、役所の職員やボランティアなどが種類別に分別して希望者に配布するも、あまりの膨大な量に仕分け作業はパンク状態となったという。中には調理済みの食品が荷物に紛れ込んでおり、仕分けの最中に腐り出したなどの話も出ている。この「食料品が腐る」という問題は前述の北海道南西沖地震の折にも報告されており、割れやすい瓶詰も不適切（同報告では缶詰が「いちばん望ましい」としている）という声も出ている。
新潟県長岡市では同震災の折に約4万7千件4,500トンの救援物資が届けられ、市職員が不眠不休で仕分け作業に追われたが、それでも捌ききれず翌2005年7月になっても倉庫に大量に残っていたという。このため2006年12月に同市は一般個人からの救援受け入れ拒否を決定している。
しかし2007年7月の新潟県中越沖地震では企業・自治体からの救援物資が殺到したものの、こんどは単位が大き過ぎて保管場所に苦慮するなどの問題が柏崎市で発生したことも報じられている。357企業178自治体からの物資はペットボトル入り水68万本・茶28万本・毛布2万枚が届けられ、同9月8日に読売新聞が報じた所では、水15,000本・茶5,000本・毛布17,000枚が余り体育館など4箇所を占有し続けているという。
最終更新：2011年03月13日 10:23
