800 名前：弥次郎[sage] 投稿日：2025/11/29(土) 20:05:04 ID:sp49-109-142-55.tck02.spmode.ne.jp [2/4]
日本大陸×プリプリ「The Melancholic Handler」設定集【憂鬱プリプリの係争地域】
〇ミシシッピ川：
日アの係争地域その1。
河川によって自然形成された国境であり、両国の緩衝地帯。
北米東西戦争は、この川を含む旧ルイジアナの帰属をめぐってアルビオンが大日本帝国に難癖をつけて始まった。
正確に言えば、欧州で起こった航空戦力の普及を支えるテキサス油田と北米で産出されるヘリウムガスの確保が目的であった。
その他にも国内の不満の解消、ケイバーライトを保有する大日本帝国への勝利の要求などが大きく絡んでいた。
この川を望むオザーク高原周辺は、このミシシッピ川の制空権をめぐる非常に重要な地域であり、
絶対防衛戦略空域「B7R」と呼称され、激戦が繰り広げられた。
奪い合いになってアルビオンは航空戦力をここでじわじわと削られた。
状況を打破し、長期の戦争を終わらせるべく一撃講和をもくろんだアルビオンは、
後方への退路が遮断される危険を承知でここを迂回しつつ首府を狙った航空艦隊を前進させた。
その動きは大日本帝国側に丸見えであり、戦前から準備されていた「長篠」戦略砲台群により滅多打ちにして勝利を収めた。
帝国空軍の別動隊がこのB7Rを経由してアルビオン艦隊の退路を塞いで前進を強要したことも、アルビオン艦隊の敗北に一役買っている。
北米東西戦争が終結後はにらみ合いが再開されている。
とはいえ、「長篠」が虎視眈々と狙っていることをアルビオンも理解しているため、領空侵犯がたまに起こる程度まで落ち着いた。
第三王子リチャードが総督として赴任後、大日本帝国側を刺激しないように取り計らっていることも関係している。
〇東西ボリビア：
日アの係争地域その2。
太平洋をバスタブとした日本と、スペインやポルトガルから植民地を奪って大西洋の制海権と通商路構築を行ったアルビオンの、必然的なにらみ合い。
潤沢な資源のある地域と判明後には帰属をめぐって諍いとなっており、ボリビアは西のボリビア共和国と東の東ボリビアの東西に真っ二つに分断されている。
北米東西戦争時には、日ア双方の航空艦隊が国境や領海ギリギリのところでにらみ合いが続くにとどまった。
これは双方が北米に戦力を集中させていたこと、アルビオン側が南米に戦線を構える余力が乏しかったことに由来する。
北米東西戦争後には、大日本帝国側から北米にある「長篠」の亜種となる対空砲群が配備されていることが公表された。
主要侵入航路を潰す配置のこれらにより、アルビオン側の軍事的な挑発は鳴りを潜めることになった。
よって、双方の戦いは諜報戦へとシフトし、スパイ同士が暗闘を繰り広げている。
〇大コロンビア国境：
日アの係争地域その3。
日本が支援したシモン・ボリバルの興したコロンビア共和国とペルー共和国（大ボリビア）と、旧スペインを擁するアルビオンの正当性をめぐる争い。
リ・レコンギスタ以降、アルビオンの間接的な支配を受けてきたコロンビアであったが、その独立を掲げてシモン・ボリバルが立ち上がった。
太平洋をバスタブとしたい大日本帝国や大東洋同盟の思惑もあってこの動きは支援を受け、コロンビアは独立を獲得。
合わせて王党派の牙城であったペルーを制圧してアルビオンの介入の芽を潰している。
旧スペインの王党派の救援要請を受け、アルビオンは軍を派遣を試みたが、大日本帝国側に先を越されてしまっていた。
このため、王党派は上記の東ボリビアに合流して政府を立ち上げ、ペルー（アルト・ペルー）とボリビア奪還を掲げてにらみ合いを演じている。
アルビオンの革命以降は王国側についているものの、かつてほどの支援や軍事力の供給を得られていないため、動きは低調となっている。
〇アンデス山脈：
日アの係争地域その4。
正確に言えば、アルビオンとチリ共和国の係争地域なのだが、チリ共和国のバックに日本がいるため、事実上覇権国家同士の係争地域になっている。
日本及び大東洋同盟からすれば、リン鉱石や銅といった鉱物資源の供給地にして、太平洋の制海権保持のために必須のチリ。
アルビオンからすれば、各種農作物の供給源であり、南米植民地の維持と通商路の維持の観点から必須のアルゼンチン。
双方が互いの持つ土地の利点を理解しているからこそ、互いの弱点をつけるということで常に警戒がされている。
とはいえ、アンデス山脈という日アの航空艦隊の動きを阻害する大山脈が存在していることもあって、
軍事力による牽制やにらみ合いは専ら南の海洋上に展開している空海の戦力に委ねられている。
日本側は与圧室のある航空艦を保有しているために、その気になれば山脈を超えてアルビオン側の虚をつくことも可能であるが、
然るべき時まではアドバンテージを齎す与圧室の存在を隠匿するためにあえて手を出さずにいる。
801 名前：弥次郎[sage] 投稿日：2025/11/29(土) 20:06:07 ID:sp49-109-142-55.tck02.spmode.ne.jp [3/4]
〇ペルシャ-オスマン国境：
日アの係争地域その5。
大日本帝国と安保を結んでいるペルシャとその周辺国、アルビオンの影響下にあるオスマン帝国のにらみ合い。
元々は大日本帝国が原油の確保を目的として進出。副次的に欧州との通商における中継地点として利用していた。
同時に欧州の動向にいざとなったら介入することも考慮されている。
ペルシャは工業力や工業品を輸入し、対価として原油などを輸出することで近代化を一挙に推し進めた。
軍事顧問団という体裁で大日本帝国や大東洋同盟の戦力も配置されている。
アルビオンから見ると自分のの支配圏に穿たれた大日本帝国の楔であるため、アルビオンは強く警戒している。
その気になればアルビオンの心臓たるインド方面の通商路が断たれる、あるいは制空権の喪失などがありうるためである。
その為、なんだかんだでオスマン帝国の近代化には力を入れている。オスマン帝国が安定していれば、航路の安全の確保に必要なコストを下げられるため。
クリミア戦争以降、オスマン帝国はアルビオンから距離を置き始めた。
北米東西戦争にアルビオンが敗北してからはより顕著となり、アルビオンの分裂後は共和国にも王国にも肩入れしない姿勢をとった。
明らかに斜陽を迎えているアルビオンに頼りすることを忌避しているのが窺えている。
その為、係争地域とは名ばかりの状態になりつつある。
〇ライン同盟領：
アルビオンの同盟国であるライン同盟と、クリミア戦争のごたごたに乗じて成立したドイツ帝国の間にある係争地域。
リ・レコンギスタで当時の神聖ローマ帝国はアルビオン軍の前に敗北を喫していた。
その賠償において、ルール地方は潤沢な石炭を採掘できるということもあってアルビオンに割譲されていた。
自前での石炭の確保ができていたのであるが、アルビオンは主としてガリアで消費する分を外地に求めたのである。
この際に割譲された土地はライン同盟として一応は独立国という扱いとなっていた。
その後は大陸側のアルビオンの工業力の一翼を担う国として発展をしている。
クリミア戦争においてロシアに痛手を負わされ、また、オーバーホライゾン作戦で国威を失墜させたことで、ライン同盟はその根底を揺さぶられた。
当時の常識に喧嘩を売った国に従属するのはどうかという声も後押しとなり、同盟は徐々に独立路線を選びつつある。
革命以降もアルビオン王国との同盟関係は維持しているものの、いつ何時ドイツ帝国側に転ぶかがわからないため、
ガリア地方に配備されている軍事力によるプレッシャーを与えられており、スパイ同士の戦争も激化している。
ドイツ帝国側もアルビオンの工業を支えるほどのルール地方に目を付けているため、いざとなったら奪還を試みる気満々である。
〇キプロス島：
係争地域というよりは国内問題なのだが一応記述。
ギリシャ系とトルコ系の住人同士の対立問題。
元々キプロス島はオスマン帝国領であったが、エジプトと合わせてアルビオンに近代化の見返りとして割譲されていた。
オスマン帝国としても屈辱であり軍事的にも不利となるものであったが、工業力を高め、近代的な法体制を整備することが重視されたために行われた。
アルビオン側としても地中海の制海権と制空権を維持するためには都合がよく、通商路の関係もあってこの島は重視されていた。
しかし、統治を安定させるために、アルビオンの都合で区分けした土地に強制的に住人を移住させたことで民族間の諍いとアルビオンへの反発を招いた。
どちらかといえばギリシャ系への優遇を企図した政策が多く打ち出されたことで、トルコ系が反発。
オスマン帝国側の援助が見込めないことから、独立独歩の独立運動などが勃発したことによる。
アルビオンも統制や統治を厳しくすることで鎮圧を図ったものの、抵抗運動は根深く、地下に潜って続けられている。
アルビオンが戦争に敗北したり、あるいは革命騒ぎで分断されてから、その動きはより大きくなっている。
オスマン帝国がアルビオンと距離をとり始め、ギリシャでもその動きが目立つことから、図らずもキプロスの民意は統一方向にある。
まあ、既にギリシャ系とトルコ系の分断は決定的となってしまっているのだが、アルビオンが健在なうちは相争うのは減るだろう。
802 名前：弥次郎[sage] 投稿日：2025/11/29(土) 20:07:18 ID:sp49-109-142-55.tck02.spmode.ne.jp [4/4]
以上、wiki転載はご自由に。
人とは争うものだから是非もなし。
色々と調べてにらめっこして書いてみました。
まあ、おいおい修正する可能性がありますね。
最終更新：2026年04月28日 19:10
