豪州＋新西蘭転移ﾈﾀ16
第一次世界大戦におけるﾄﾞｲﾂの賠償と軍備制限2
正直言うと本世界の内容で影響するのは海軍の軍備であるが、ついでなので軍備全般を扱う。
なお、一部条項に関しては文字数の都合上省略している。
兵力
ﾄﾞｲﾂの陸軍兵力は、1920年3月31日までに歩兵8個師団と騎兵4個師団以下、将校を含めて13万5000人以下とする。
ﾄﾞｲﾂの海軍兵力は、本条約締結から2ヶ月以内に2万人、うち下士官は2000人規模に縮小する。
国境警備隊は1913年以前より増員してはならない。
一般義務兵役は廃止し、志願兵制度のみを採用する。
兵の勤続年数は12年を限度とする。
下士官は総兵員定数の5％以下とする。
兵器
1920年3月31日までに以下の量まで削減する。
砲弾数制限。
口径10cm以下は一門につき1500発、口径10cm以上は一門につき500発まで
補充分として携行火器は25分の1、火砲は50分の1以下を許容範囲とする。
兵器、航空機を含む軍需物資の製造は連合国の許可を必要とする。
軍需材料の輸入禁止。
装甲車・戦車・潜水艦・毒ｶﾞｽ・化学兵器の輸入・製造を禁止、毒ｶﾞｽについては研究も禁止。
兵器の貯蔵量は以下を限度とする。
小銃：85000丁
騎銃：20000丁
小銃・騎銃の弾薬は一丁あたり500発、合計5250万発。
重機関銃：800丁
軽機関銃：1200丁
機関銃の弾薬は一丁あたり8000発、合計1600万発。
中迫撃砲：100門、弾薬一門あたり500発、合計3万5000発
軽迫撃砲：200門、弾薬一門あたり800発、合計16万発
77mm野砲：250門、弾薬一門あたり1000発、合計25万発
105mm榴弾砲：100門、弾薬一門あたり800発、合計8万発
海軍
ﾄﾞｲﾂ海軍が保有できる艦艇は下記の制限以下とする。
潜水艦はこれに含まれない。
前弩級戦艦…6隻
軽巡洋艦…8隻
駆逐艦…32隻
水雷艇…20隻
新型の水上艦艇は保有可能な艦艇数以外は全て連合国へ引き渡す
潜水艦は全て連合国に引き渡す。
新規の潜水艦建造は商業目的であっても禁止する。
代艦を建造する場合は、以下の排水量を限度とする。
装甲艦(1919年時)：15000t、備砲28cmまで
装甲艦(1922年時)：18000t、備砲28cmまで
軽巡洋艦(1919年時)：7000t
軽巡洋艦(1928年時)：8000t
駆逐艦(1919年時)：1000t
駆逐艦(1928年時)：1500t
水雷艇(1919年時)：300t
水雷艇(1928年時)：500t
航空
領空防衛用に100機+10機(予備)の航空機、1000人以下の兵員を保有できる。
それ以外の航空機や部品は連合国に引き渡す。
連合国の航空機は、撤退までの間、ﾄﾞｲﾂ国内を自由に飛行・着陸できる。
航空機とその部品、航空機用ｴﾝｼﾞﾝの製造・輸入は保有可能な枠内を除いて禁止する。
その他
動員を禁止する。
ﾊﾞﾙﾄ海の海路自由通航権を守るため、北緯55度27分から北緯54度、東経9度から16度の間に要塞を設置してはならない。
航路図・海図を連合国に提出する。
現在のﾄﾞｲﾂ海岸線から50km以内の砲台は防御設備と認める。
ﾍﾞﾙﾘﾝ等にある大規模無線電信所は、非政治的な目的に限って使用を許可する。
新規に大規模な無線電信所を設置してはならない。
最終更新：2016年09月17日 15:13
