889： ホワイトベアー ：2021/03/19(金) 21:24:14 HOST:157-14-177-16.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
日本連合世界線 ニュースまとめ
《政府、無人自律型人型戦術自動人形の導入を閣議決定。第１４並列世界(※1)から約３２００００体購入》
防衛省は8月16日、陸海空自衛隊への導入を検討していた無人自律歩兵型兵器の機種を第１４並列世界の大日本帝国が提案していたIOP社製のCAD-011A1IMに決定した。
計画では全体で320,000体を導入する予定であり、昨年に発表された中期防衛力整備計画（2026-2030年度）では、今後137,000体の取得を予定。取得に向けて2026年度から予算要求する計画だ。
防衛省は今期中期防において日本連合と締結した《日日相互防衛援助協定》による有償軍事援助を利用して大規模な無人自律型人型兵器を導入するとしていたが、その機種はこれまで正式に決定していなかった。しかし、その求められる性能とコストから第１４並列世界の大日本帝国が導入している戦術自動人形と第１８並列世界(※2)のバイオロイドの2つが最有力視されていた。
機種選定に際して閣議に先立つ安全保障会議（議長・安倍首相）では、約1ヵ月半の選定期間の中で、両機種が共に自衛隊の求める歩兵型無人兵器として必要な要求事項をすべて満足しているしながらも、防衛省の点数評価制で最高点を得たC第１４並列世界のAD-011A1IMの採用を決定。その理由としては政府は「自衛隊の運用に最適であること」を上げているが、防衛省幹部は「やはり一番の理由は調達コストの安さだ。(無人自律歩兵型兵器の調達は)大型艦艇や新型戦闘機など高価な兵器の調達と合わせて行なわれるので、性能を妥協してコストの安いものを導入せざるを得ない」と話している。
CAD-011A1IMは、近年の太平洋地域での緊張の悪化を受けた日本連合大本営の要請の下に行われる自衛隊増強政策の目玉でもあり、恒常的な定員割れにより不足するマンパワーを補い、部隊の規模拡大と運用の柔軟性を向上させる事を目的として、陸上自衛隊および海上自衛隊に配備される予定だ。
自衛隊への大規模な採用を受けたIOP社は国内への大規模な整備拠点を建設することを発表しており、さらに同社の副社長である平賀文副社長は将来的には日本メーカーと共同で製造ラインを国内に設置し、部材製造や機体組み立てを日本国内で行う考えを示している。
《海自護衛艦「いわみ」就役。水上打撃艦４隻体制が確立》
海上自衛隊の新型イージス艦「いわみ」（全長240.37メートル、基準排水量45,000トン）の引渡式および自衛艦旗授与式が7月18日午前に実施された。
「いわみ」は去年に就役した「おうみ」型水上打撃護衛艦の２番艦であり、前級の「するが」型より、砲撃能力や共同交戦能力（ＣＥＣ）、各種兵装が強化されている。「いわみ」の就役によりである「４４艦隊計画(※3)」のうち頭の４である水上打撃艦４隻体制が確立された。
本艦はイージス・システムや仲間の艦艇や航空機と敵ミサイル・航空機情報をリアルタイムに共有する「共同交戦能力」（ＣＥＣ）を搭載した防空艦であると同時に４６ｃｍ三連装磁気火薬複合加速式砲を４基搭載した戦術兵器でもあり、中国が日本周辺諸島や太平洋方面への進出を強める中、日本の対地能力と防空能力が格段に向上しており、北朝鮮の弾道ミサイルや中国による海洋進出など周辺海空域の脅威が続く中、世界最強といわれる防空、砲撃能力に集まる自衛隊および政府の期待は大きい。
引渡式において岸防衛相は、2022年におきた
第四次台湾海峡危機を引き合いに中国による軍事的脅威の増大に触れ、「本艦は日本の守護者の役割を期待されている」と訓示。自衛艦旗が掲げられ、４隻目の水上打撃護衛艦となった。乗員約１４０人で、中核部隊の第三護衛隊（舞鶴基地）に配属される予定である。
890： ホワイトベアー ：2021/03/19(金) 21:25:40 HOST:157-14-177-16.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
《新安保法が施行 自衛隊、専守防衛を完全に廃止》
敵地への予防的先制攻撃やスパイ対策の名目で外国人・日本人問わない予防拘禁可能とする新国家安全保障法制が７月３１日施行された。これのより自衛隊は海外での武力行使や、米軍など他国軍への後方支援を無制限かつ世界中で実施することが可能となり、戦後日本が維持してきた「専守防衛」は事実上有名無実化した。
新安保法は、日本連合大本営が求める軍備拡大の一環として、自衛隊の権限拡大のために昨年９月の通常国会で、自民、公明、維新三党が採決を強行し、成立した。予防的武力行使を認める改正武力攻撃事態法など１４法を束ねた一括法「国家安全保障体制整備法」と、自衛隊をいつでも日本連合軍に組み込むことを可能とした恒久法である「国家安全支援法」、スパイの可能性があるというだけで罪のない人間の予防拘禁を認めた「国家秘密に係るスパイ行為等の防止に関する法律案」の３本からなる。
戦後の歴代政権は、専守防衛の考え方を守り続けてきた。しかし新安保法により、政府が日本の利益が脅かされると判断した場合には、日本国内が直接武力攻撃されなくても、自衛隊の武力行使が可能になった。また、日本連合軍など多国籍軍への実戦を目的とした部隊の派遣も可能となり自衛隊が戦争中の他国軍と共にできる範囲も格段に広がった。
これに合わせる形で日日防衛協力指針に基づき自衛隊一部部隊の日本連合軍への恒常的な部隊派遣が開始。日本連合との一体化がより一層深まることとなった。
自衛隊と防衛省は今後、新安保法や任務の拡大に合わせて部隊行動基準や武器使用基準等を改定していき、それに従った訓練を行うと発表している。
《日本連合、2040年までに在日日本連合軍の大幅な削減を行うと発表》
日本連合軍総司令部は8月1日、新安保法制が施行されるのを見届けたかのようなタイミングで日本に駐留する日本連合軍を今後段階的に縮小していく方針であると発表した。
日本連合は日本国の占領以降、日本国内に６０万を超える大軍を駐留させていたが、第四次台湾海峡危機の沈静化と日本国政府の自衛隊の増強決定を契機として駐留軍を削減する方針に転換。日本連合軍のスポークスマンは「最終的に日本国駐留日本連合軍は陸海空軍合わせて１０万程度まで削減する予定である」と報道陣に対して語った。
第四次台湾海峡危機が軟着陸を迎えたと言っても中国により東アジアでの緊張が高まる中での日本連合の駐留軍削減の背景には米国の抑止力低下と中国の暴走とも言える動きが大きく関わっていると唱える有識者も多くおり、「日本連合軍は中国の第１撃をゲートの向こう側と言う安全地帯で回避し、開戦と同時に第４次台湾海峡危機の様に大規模な部隊を本邦に展開させる事で中国軍を撃退する方針ではないか」と、とある軍事評論家は分析している。
日本連合軍総司令部はまず人間を主体とする部隊から撤兵させていき、最終的に無人兵器群を主体とする部隊のみを駐留軍の主力とする予定である。
※1
日米枢軸ルートの正式名称
※2
漆黒世界の正式名称
※3
海上自衛隊が日本連合の全面バックアップを受けて行っておる軍備拡大計画。水上打撃護衛艦４隻、固定翼機搭載護衛艦４隻を中核とした艦隊の編成を目的として掲げている
891： ホワイトベアー ：2021/03/19(金) 21:26:11 HOST:157-14-177-16.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
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最終更新：2021年03月20日 20:56
