668： ホワイトベアー ：2021/04/08(木) 12:12:24 HOST:163-139-151-176.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
大陸日本連合ネタSS ニュースまとめ2
ジェンダー平等を求め、女性たちが行進デモ。政府警察を動員し、これを威圧。
国際女性デーである3月８日にあわせて東京都渋谷区にて、女性差別への抗議を目的としたデモ行進が異様な雰囲気の中で行われた。このデモ行進はジェンダー平等活動に関わる市民が実行委員を作り、１９９８年毎年行われている。
特に今年は自衛隊への女性型自動人形の配備に始まり、第14並列世界の大日本帝国広報官の女性蔑視発言、日本連合軍兵士による女性への暴行事件などを受けてあらためてジェンダー平等をめぐる課題が浮き彫りになり、多くの参加者が怒りを示すかのように黒い服をきて「真の男女平等を」「社会的正義の実現を」「女性は怒っている」「家父長制を打ち壊せ」などというプラカードが掲げられ、渋谷の街を行進した。
上記したとおりこのデモは毎年行われているが、今年は例年とは全く違う点があった。それは警備の陣容だ。警視庁は今回のデモ行進においてを中心に「第一機動隊」「第四機動隊」「第五機動隊」の計３隊とその他機動隊から選抜した130名の約1100名を警備の名目で動員し、さらに日本連合軍から第14並列世界の派遣部隊からは完全武装の憲兵一個中隊(※1)が動員されるなど過剰ともいえる戦力が渋谷に展開した。
デモを企画し実施した委員会の委員は警察や日本連合軍の行動に対して「過剰な人員を動員することで私たちを委縮させ、自分たちに不利益な声を黙らせよとする行為であり、憲法によって守られている言論の自由を奪う違憲行為だ」と政府と日本連合の行動を強く非難した。
この政府と日本連合の動きは内外に様々な波紋を呼んでおり、国連女性差別撤廃委員会などから懸念の声が出ており、アメリカ合衆国大使館をはじめとした欧米各国の大使館より失望を表明している。
参加した女子大生は「私たちの次の世代に今の差別がまかり通る日本ではなく、平等で尊重されるような日本を残していきたい」と語り、「女性差別は私たちだけの問題ではなく全世界の問題でもある。自分は関係ないと考えるのをやめましょう。一緒に声を挙げ行動をおこしましょう」と周りの市民に呼びかけた。
(※1)：約200名程度からなる部隊
なぜ女性型自動人形しか生産しないのか。IOP社に批判続出
第14並列世界にて自動人形産業のトップシェアを握るIOP（Itou Optimistic Planners）社がSNS上で多くの批判を浴びており、今「炎上」状態にある。
問題となっているのは先だって自衛隊への大量導入も決定されたIOP社製の自動人形(アンドロイド)である。これはいわゆるヒューマノイドロボットであり、人間に代わる労働力や兵力として開発されたものだ。
IOP社は第14並列世界においてこの自動人形のパイオニア的企業であり、安価かつ高性能な自動人形をその主力商品としている。一方で自動人形のデザインはそのすべてが女性、しかも容姿のととのったモノを採用している。SNS上ではこのIOP社製アンドロイドのデザインにたいして「IOPは女性差別で成長した差別企業だ」「IOP社製のアンドロイドのデザインは性的搾取だ」「性の商品化の象徴である」「女性型アンドロイドの販売は現代の奴隷売買である」「女性型アンドロイドの普及は子供たちに女性は男性に従うモノという認識を植え付けかねない」といった批判の声や「女性型をつくるのなら男性型もつくるべきではないのか」「自衛隊で採用するのに相応しいのか」といった批判や疑問が日本国内はもちろん欧米各国から多く寄せられている。
こうした炎上を受けたIOP広報部であるが「顧客からのニーズにはできうる限りかなえていきますし、疑問にもできうる限り返答していく所存でありますが、理不尽な批判に応じる必要は感じない」として「悪質なものには法的処置をとる」と真っ向から批判と対決していく立場を表明した。また、同社の平賀副社長は「自称リベラリストや自称フェミニストといった自分の気持ちこそが社会的正義と信じて疑わないバカに割く無駄なリソースっはわが社には存在しないし、どうせああいった存在は何をやっても批判しかしないのだから基本的には無視、悪質なものには訴訟で十分だ」と我々の取材で答えている。
なお、現在IOP社製のアンドロイドの購入を決めている防衛省や国交省、男女共同参画局を持つ内閣府など「IOPの商品に差別的なものは一切存在せず、販売活動に問題は存在しない」と発表している。
669： ホワイトベアー ：2021/04/08(木) 12:13:02 HOST:163-139-151-176.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
日本連合、防衛省と有償軍事援助の拡大を合意。自衛隊への装備供与拡大へ
日本連合は今日、防衛省と装備供与の拡大に合意したことを発表した。先月には航空自衛隊への2100億円分の無人戦闘機の供与がいされたばかりであり、日本連合による自衛隊の重装備化が加速している。この背景には近年、軍事的圧力を強め台湾海峡危機など暴走を強める中国へのけん制する狙いがある。
今回供与で合意されたのは大規模な規模の拡大が決められた陸上自衛隊向けの装備品であり、第14並列世界の76式戦車(史実10式戦車)1000両の他、多数の装甲車両、火砲、航空機、銃器など新たに配備される自動人形向けの装備が中心となる。
日本連合スポークスマンは今回の供与される兵器は日本国防衛省との協議に基づいたものであり、「日本国の防衛能力の発展を行うことはアジア太平洋地域の基本的な軍事バランスを維持するのに必要である」と強調している。
日本連合は近年急ピッチで日本国の強化を急いでおり、武器の売却もその一環となっており、戦闘機や輸送機、水上打撃護衛艦など相次いで決定している。一方でこうした自衛隊の装備供与には中国はもちろん米国も反発を強めており、
アジアの緊張を強める行為ではないかという批判も国内外から噴出しており、論議を招きそうだ。
670： ホワイトベアー ：2021/04/08(木) 12:13:48 HOST:163-139-151-176.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
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最終更新：2021年04月09日 19:28
