986： ホワイトベアー ：2022/05/22(日) 22:11:18 HOST:sp1-75-1-116.msc.spmode.ne.jp
日米枢軸ルート 日本の主要大手 PMC
日本の民間軍事会社が発達したのは革新系政権誕生から
夢幻会の影響下の政党に政権が交代されまでの2000年までの間であり、この間、弱体化する帝国軍を補完する安価な戦力として急速に発達した。
当時は米国のミリテール サン フロンティエール社をモデルに軍を辞めた人間を中心としたいわゆる戦争請負企業的な企業もいくつかあった。
しかし、政権交代後の軍事費増大と国際的な傭兵規制の流れにより、現在ではイギリス連邦と同様に基本的に警備会社を発展させたような企業が多くなっている。
所属する社員は世間一般が考える民間軍事会社、映画などで見る傭兵と比べると圧倒的に軽武装で活動することの方が多く、国連安全保障理事会の補助機関である民間軍事会社監査委員会に登録されている民間軍事会社には、世間一般では民間軍事会社ではなく警備会社として思われている企業も多い。
基本的に日本国内で一般的な警備会社が銃器を装備するには特殊な許可等は必要ないものの、銃器管理法において定められている重火器を警備員に装備させるには国防総省により民間軍事警備会社と認定される必要がある。
ただ国防総省は21世紀現在は新規会社への本土での武装許可を出していない。国防総省から認定と本土での武装許可を得るのはそれこそすでに許可を得ている企業が分社化を行う場合以外は事実上不可能に近い。
◾ガード・ナレッジ・ミリタリー・セキュリティ(GKMS)
I.O.Pの子会社で日本最大規模の民間軍事会社で、国際民間平和維持活動企業協会の常任理事企業の1つ。
2020年現在では日本に本社をおきつつ、約200人の従業員と800名の軍事顧問、万単位の軍用武装自動人形を警備用自動人形と言う形で親会社であるIOPからリース供給されており、
アジアを中心としつつ南北アメリカ大陸やアフリカ、ヨーロッパなどでも活動している。
IOP社内の保安部門が戦闘データ収集の為の子 会社であったナレッジ・ミリタリー・サービス社と統合する形で誕生した経緯があり、
その関係から現在の売り上げはの8割近くを親会社であるIOP社やそのグループ会社などの民間企業および空港・各国大使館・各省庁などの公共施設・公共機関、各種金融機関、富裕層や中流層などの民間向けの警備事業や雑踏警備や交通誘導が占めているなど、世間一般が想像する民間軍事会社と言うよりかは警備会社に近い。
しかし、帝国軍に対しての仮想敵業務や中小国軍および国連平和維持軍向けの輸送業務代行、国外租界や中国・アフガニスタン・アフリカなどの低強度紛争地域における治安維持、国内外の軍用施設や大使館警備、武装勢力の鎮圧、地雷処理や停戦監視、武装解除などの戦後処理、要人警護、帝国正規軍が政治的に不可能なプラックオプスやグレーゾーン対応の代行などの民間軍事会社の何ふさわしい業務も受注している。
装備としてはライオットシールド・警棒・トンファー・テーザーガンなどの一般的な警備用具の他に、拳銃やサブマシンガン、はてにはアサルトライフルやショットガン、重機関銃、分隊支援火器、狙撃銃、グレネードランチャーなどの銃器や無反動砲、迫撃砲、各種誘導兵器、はてには装甲戦闘車両や牽引式野砲までも保有している。
重武装が許されているGKMSであるが、日本国内は当然ながら大半の地域で活動する人員や警備用自動人形がこれらの武装を使用する業務はIOP社本社や支社、研究施設、製造施設や子会社の本社やその他の支社を含めたIOP社グループの施設や各種発電所や空港、軍施設、大使館、学校などの公的重要施設、ショッピングモールなどの大規模商業施設の警備、現金や貴重品の輸送時、身辺警護時や機械警備時などに限られている。
その他の業務はテイザーガン、警棒など(場所によっては警棒のみ)を標準装備する(ただし、
日本や
アメリカ、南米諸国など活動国の法律が許すのなら上記装備に追加する形で拳銃を装備する)など通常の警備会社と変わらない軽装備で活動している。
移動手段としてワゴン車や四輪自動車、トラックなどの民生車両やそれらを改造した装甲車を多く運用している他、軍縮時に軍から払い下げられた汎用四輪駆動車や歩兵機動車、関連会社が開発した装甲警備車両などの軽装甲車両、さらには装甲兵員輸送車や歩兵戦闘車などの装甲戦闘車両なども保有している。
987： ホワイトベアー ：2022/05/22(日) 22:11:54 HOST:sp1-75-1-116.msc.spmode.ne.jp
また、軍用自動人形の保守整備・修理用の部品などの航空輸送用や航空機動作戦用のために子会社である中島製のUH-24(UH-60)をモデルに民間市場向けに開発したS-24(S-70)などの多目的ヘリコプターや、MH-27軽攻撃ヘリコプター(OH-58D)、冬戦争以降も活躍を続けるCH-12（CH-47）輸送ヘリコプター、MV-57(MV-22)、などの回転翼機を多数保有するIOPヘリコプターサービス、中島製大型ジェット貨物機NA200（C-2）や大型旅客機等の固定翼機を運用しているグリスターエアサービスなどのIOP子会社の機材をリースやレンタルする形で運用する事もある。
GKMS社が保有する装備や自動人形は、整備性の観点から基本的に親会社であるIOPやその子会社および提携企業からリースか購入しており、なるべくグループ内で完結させるようにしている。
基本的に警備会社としての側面が強いGKMSであるが、母体の１つであるナレッジ・ミリタリー・サービス社は、IOPの子会社でありながら、軍用自動人形に必要なデータを採集するために帝国国防総省の全面協力と帝国大蔵省(※1)の資金協力の下に作られた半民半官の軍事企業であり、
軍用自動人形の黎明期であった1990年代後半から2000年までの間、帝国軍の元特殊部隊員や元将校、元下士官などを雇用し、第一世代型自動人形や試作第２世代自動人形と共にアフリカ植民地での独立運動鎮圧や平和維持の名目でのアフリカの内戦への介入、紛争地での邦人保護、現地民兵の訓練、統合情報局の秘密任務などに投入されていた軍事色の強い企業であった。
そうした背景もあり、2020年現在では勢力を回復しつつある欧州連合が、自勢力圏の拡大の為に紛争地において民間軍事会社を多用していることもあって、そのカウンターとしても業績を伸ばしている。
その為、帝国軍や統合情報局の外郭部隊兼IOPのデータ収集組織としての側面も強く、軍事部門では他の民間軍事会社とは違い高価な機材を積極的に採用したり、ミサイルや誘導爆弾などの高価な機材でも躊躇いなく使用するため、創設からこの方赤字経営が続いている。
それでも倒産しないのは、上記の理由から国防総省や統合情報局、親会社であるIOP本社からそれを補填できるだけの補助金や資本投下が行われているからであり、一部野党やフリージャーナリストからは軍産複合や官民癒着と叩かれている。
988： ホワイトベアー ：2022/05/22(日) 22:12:28 HOST:sp1-75-1-116.msc.spmode.ne.jp
◾日本警備安全保障
冷戦激しい1960年代に元帝国陸軍特殊作戦本部司令官山元清勝中将か創設した民間軍事会社。自動人形の流通後も特殊部隊出身者などの人間の社員を中心としたサービスを提供しており、それ故にサービスの質が高いことが特徴。
2020年現在は単体で約12,000名、連結込みで約34,000名の規模を有し、日本や
アジアを中心に南米やアフリカ、欧州など世界各国で活動している。
もともとはアフリカなどの植民地地域で活動する邦人や企業に警備を提供する企業であったが、規模を拡大する形で国内の警備産業にも進出。現在では日本国内でもトップクラスの企業となっており、日本国内や東南アジア、アフリカを主な活動場所としている。
分類的には民間軍事会社とされているが、これは低強度紛争地でも業務を行えるようにするための名目上のものである。
受注する業務内容は施設警備から交通警備、雑踏警備、貴重品輸送警備、身辺警護などの日本帝国警備業務法で規定されている1号警備から4号警備の他、小型船舶での海上警備業務やセキュリティ機器のレンタル、現場監督補助員の派遣、ビル管理業務での設備員の派遣、駐車監視員業務、列車見張員業務などのいわゆる警備業務や海外の活動での総合リスクマネジメントコンサルタント、人質解放時の身代金交渉を中心で、GKMSなどが行う軍事色の強い業務は積極的には受注していない。
あくまでも警備を主業務としているために武装も軽装が基本となっている。
具体的には紛争地を除いた地域での通常業務時での業務時は金品の護送を除き警棒が通常装備で、通常の銃器を装備しないのはもちろんテイザー銃すら装備しないことが多い。
移動手段も三菱や中島、豊田などが民間向けに販売している一般車を改装したものや値段の安い米国製のベル619を少数保有しているのみで、ヘリコプターはその大半が国内ではなくアフリカ支社や
アメリカ支社に配備されている。
◾三菱翔天警備
三菱グループの傘下にある民間軍事会社で、国際民間平和維持活動企業協会の常任理事企業の1つ。日本国内の他、多くの海外の国と地域に事業展開している。
その歴史は古く、江戸幕府時代末期に三菱商会の護衛の為に作られた海援隊と陸援隊をその祖としているため日本最古の民間軍事会社とも言える。
元々は独自の海軍兵力を有するなど世界有数の規模の傭兵会社であったが、朝鮮戦争や満洲戦争を通して正規軍の需要が高まると規模を縮小していくいき、世界大戦後には三菱グループの保安部までその規模を縮小させた。
冷戦終結後には不正規戦の増加と帝国軍の軍縮により再び少しずつ規模を拡大化させ、現在では日本郵船株式会社を筆頭とする日の丸船団を中心とした商船への武装警備員の派遣と、社員や三菱グループの情報網や機材を使ったヒューミントやイミント、シギント、オシントなどによる海外情報の収集、それを用いたリスク分析、クライアントへのセキュリティコンサルやアドバイス、リスクマネジメントなどの政府機関や民間企業などへの提供、さらに人質解放の交渉などを主な業務としている。
その業務の内容上、そこまでの武装や警備員を必要としていないため、武装警備員の数は400名と他社と比べると圧倒的に少なく、アサルトライフルや狙撃銃など最低限のものしか保有していない。
その一方で情報収集・分析と言う面では他社を突き放しており、
日米同時多発テロ事件以降最大の功績はアフガニスタンから逃亡していたタリバン首謀者の居場をもっとも早く突き止めた事を初めとして多数の功績を持つなど、
ことヒューミントやオシントなどは統合情報局や国防総省安全保障局、国防総省情報本部などに匹敵、あるいは凌駕する能力を有している。そのため、日本の情報機関もここから得られる情報を重要視していると言われている。
989： ホワイトベアー ：2022/05/22(日) 22:13:15 HOST:sp1-75-1-116.msc.spmode.ne.jp
(※1)
大蔵省としても憎き軍部の人件費を大幅に削れる自動人形の開発には大いに期待しており、さらに紛争地に正規軍の変わりに投入する事で総合的にかかる予算を削ろうと目論んでいた。
990： ホワイトベアー ：2022/05/22(日) 22:14:16 HOST:sp1-75-1-116.msc.spmode.ne.jp
以上、日本帝国の民間軍事会社大手三社になります。
wikiへの転載はOKです。
最終更新：2025年04月16日 10:56
