248： ホワイトベアー ：2022/06/05(日) 00:07:06 HOST:sp49-98-154-6.msd.spmode.ne.jp
ストパンネタ 設定資料集 国際組織
国際連合(United Nations)
第一次ネウロイ大戦後、国際社会における平和と安定の維持と経済・社会・文化などに関する国際協力の促進、諸国間の友好関係の発展の為に創設された国際機関であり、現在国際社会に存在する国際組織の中では最も広範・一般的な権限と、普遍性を有する組織である。本部は横浜の国際連合本部ビルに置かれている。
元々はリベリオン大統領であったウッドルン・ウェルソンの提唱を下に設立された組織であったが、権限や具体的な組織内容などは大日本帝国とブリタニア王国が主導して組織体制を構築して誕生した為、史実の国際連盟ではなく国際連合に近い組織となった。
主要機関としては総会、安全保障理事会、経済社会理事会、信託統治理事会、国際司法裁判所、事務局という5つの機関が存在しており、
一国一票の原則の下で、加盟全国が参加する国際連盟総会を名目上の頂点においているが、総会の決議は加盟国または安全保障理事会に対する勧告をすることができることにとどめられており、法的拘束力は持たされていない。
他国への内政干渉や多国間の問題に対しての法的拘束力のある行動が必要になる安全保障に関わる問題は、
大日本帝国・リベリオン合衆国・ブリタニア王国・ガリア共和国・扶桑皇国の5カ国が実質的な拒否権を有する常任理事国を務め、
２年に一度５カ国ずつ総会で選ばれる１０カ国の非常任理事国で運営されている安全保障理事会がこれを担当していた(１９４０年のガリア陥落による亡命政権の乱立によりガリアは安全保障理事会常任理事国としての権限を完全かつ無期限に凍結される)。
なお、国際連合憲章に
加盟国は安保理の決定に対して一切の拒否権を有さず、完全かつ早急に受諾・履行することに同意する(意訳)
と書かれており、文字通り安全保障理事会は他国への内政干渉を可能としている。
軍事関係の権限は史実国際連合よりも遥かに強く、史実国際連合では国連軍の編成の為に加盟国と国連との間に兵力提供に関する「特別協定」が締結されなければならない（43条）とされているが、
こちらの世界線の国際連盟では安全保障理事会直轄の軍事参謀委員会は安全保障理事会の同意を受けた場合に限るが、国際連盟加盟国の軍を強制的に指揮下におき、国連軍を編成する事ができる。
また、常設戦力として第二次ネウロイ大戦以前には航空ウィッチと航空機部隊を中核とした欧州方面ネウロイ監視航空団と極東方面ネウロイ監視航空団の２個航空団を保有していた
249： ホワイトベアー ：2022/06/05(日) 00:08:41 HOST:sp49-98-154-6.msd.spmode.ne.jp
国際連合統合軍
１９４１年に決議された国連安全安保理決議第８４号とその後に発効した東京協定により編成された軍隊。
国連軍は大西洋方面総軍、北極海方面総軍、地中海方面総軍、インド洋方面総軍、ウラル方面総軍、太平洋方面総軍の６つの方面総軍と後方支援軍集団、治安維持軍を抱えており、駐留国軍と協力しての人類勢力圏の防衛と大陸反攻に向けての準備を行っている。
役割としては各方面総軍がそれぞれ担当する地域の防衛とその地域における反攻の指揮を担い、兵站支援などの後方支援や研究、育成を後方支援軍集団が担っている。
治安維持軍は主に後方諸国に駐留している部隊であり国連難民高等弁務官事務局の補佐機関として難民居留地の治安維持を担っている。ただし、日本やリベリオンなど比較的国力に余裕がある国家は治安維持軍ではなく、自国の兵力で治安維持を行っている。
国際連盟統合軍を構成する部隊には２つの形式が存在している。
１つは特定の作戦や長期防衛戦などの必要に応じてその都度加盟国の軍事組織から提供された兵力を国連軍事参謀委員会(UNMSC)が指揮を執る非常設編成であり、主に大日本帝国やリベリオン合衆国、ブリタニア王国およびブリタニア連邦加盟国、扶桑皇国、中華帝国、インド、東南アジア諸国、南米諸国、アフリカ連合諸国などの国土が無事かつ安全保障理事会で拒否権を有している国、またはその同盟国家がこの方式で国連軍に参加している。
２つ目は国連安全保障理事国の承認の下に国連軍事参謀委員会の命令で恒常的に国際連盟統合軍に編入されている兵力であり、ガリアやカールスラント、オラーシャ、バルカン諸国などの本土を失った国々がこの形で国際連盟統合軍に参加している。
現在、国連軍の数的主力は前者の非常設編成部隊であるが、この種の部隊は運用に際して政治的な配慮を求められる場合も多くあり、さらに日本やリベリオン、ブリタニア、扶桑皇国は自国や自勢力圏の兵力を最大限温存しておきたい傾向が強くあるため、国連軍事参謀委員会としては政治的にも安定して運用できる後者の常設部隊を最前線に送る事が多い。
250： ホワイトベアー ：2022/06/05(日) 00:09:30 HOST:sp49-98-154-6.msd.spmode.ne.jp
東アジア協力機構（East Asia Cooperation Organization）
第一次ネウロイ大戦後に締結された東アジア協力条約の執行機関であり、多国間軍事同盟、多国間協力機関である。英訳のEast Asia Cooperation Organizationの頭文字を取ってEACOと略されることが多い。
第一次ネウロイ大戦以後、東アジアの大陸諸国を自国の盾とみなすようになった大日本帝国が主導して誕生した組織であり、主にネウロイの脅威を対象に、加盟国が外部から攻撃された場合に加盟国すべてが協力して対処する相互防衛義務を加盟国に課すことで集団安全保障体制を構築している他、加盟国間の経済協力や技術研究協力を主導する組織として創設された。
そのため、全加盟国はいずれかの加盟国がネウロイにより攻撃された場合、集団的自衛権の行使を行い共同で対処を行う義務を負っている。
EACO本部は日本領南扶桑の漢城に置かれており、有事の際にはそこがEACO軍の最高司令部にもなる。
また、平時における経済協力や社会・文化などでの国際協力の強化や対ネウロイ用装備の合同研究、科学分野での協力の強化などもその目的としており、東アジアや東南アジアにおける軍事・経済協力の中心的な組織となっている。
主要機関としては最高意思決定機関であり全会一致制をとるEACO理事会、理事会の議長を務めるEACO事務総長を長とするEACO事務総局、EACO軍最高司令官を兼任する日本軍東アジア統合軍司令官が委員長を務め、主として軍事関係の意思決定を行う「防衛計画委員会」、経済協力や科学分野での協力を主導する「経済科学委員会」の三つの組織が挙げられる。
これら１個理事会２個委員会の下にはこれらを支援する幾つかの常設委員会が設置されており、さらに必要にあわせて臨時の委員会も設置が可能となっている。
以下加盟国
太平洋
東アジア
東南アジア
- インドシナ連邦
- インドネシア連邦
- フィリピン共和国
- マレーシア連邦
- シャムロ王国
- ビルマ連邦
東アジア協力機構軍
東アジア協力機構の軍事機構であるEACO軍は、東アジア協力機構理事会の決定を受けて、防衛計画委員会がこれを統制している。
EACO軍は扶桑連合軍、支那連合軍、日本海軍連合軍、東シナ海連合軍、南シナ海連合軍、黄海連合軍、即応展開連合軍の７軍の司令部が置かれており、この下に幾つかの下級司令部が置かれている。
各級司令部は基本的に東アジア方面とアジア方面とに分かれており、その大半は怪異の集中発生地であるユーラシア大陸に位置している東アジアに集中している。
EACO軍の常設司令部は地域レベルの司令部や特定種類の部隊・集団の統括組織としての役割を与えられており、戦場もしくはEACO理事会がこれを認めた場合が指揮統制権が発生する。その一方で平時では下部組織に対しては査察権限のみを有し、基本的に指揮統制権は各加盟国各国独自の下に置かれている。
東アジア戦役時に初めて実際に編成され、実戦に投入されたが、それまでの訓練の成果もあり合同作戦に支障をきたすことはなくネウロイの東アジア侵攻を最後まで阻止した。
第二次ネウロイ大戦時は国連軍ウラル方面総軍と協力してウラル山脈とヴォルカ川およびカマ川からなるウラル絶対防衛線でのネウロイ封じ込めを実施している。
251： ホワイトベアー ：2022/06/05(日) 00:11:18 HOST:sp49-98-154-6.msd.spmode.ne.jp
アジア・太平洋経済協力機構（Asia-Pacific Economic Cooperation Organization）
第一次ネウロイ大戦後の戦後不況と呼ばれる不況時に大日本帝国が主導して構築された経済ブロック。EACO加盟国や中東諸国、北リベリオン大陸諸国、太平洋側の南リベリオン諸国にさらにアジア太平洋を謳ってはいるものの、アジアでも太平洋に面しているわけでもない大西洋側の南リベリオン諸国も加盟しており、事実上、欧州諸国とその勢力圏以外の全ての地域が参加しており、加盟国全てを合わせると第二次ネウロイ大戦前でも世界人口の過半数、世界貿易の約70％から60％を占める一大経済圏となっている。
APECOは協定締結国間での自由貿易の促進と協定締結以外の国への関税防壁の構築による域内の貿易・投資の自由化を通じた経済の発展をその目的としており、主に加盟国間の第一次産業製品・第二次産業製品の関税障壁の低下による自由貿易の促進、知的財産権の強化、原産地規則の制定、サービスの貿易に関する規定の制定、自然人の一時的な移動に関する規定を制定、投資に関する義務や禁止等について規定、紛争解決手段の規定などが行われている。
また、この協定締結国は日本が行っている有償軍事援助の対象国となる副次的な効果もあり、日本製の兵器の購入難易度が低いために軍事的にも日本の影響下に組み込まれている。
以下、APECO加盟国
太平洋
北リベリオン
南リベリオン
- タワンティン・スウ
- チリ
- コロンビア
- パラグアイ
- ウルグアイ
- アマゾナス
- ベネズエラ
東アジア
東南アジア
- インドシナ連邦
- インドネシア連邦
- フィリピン共和国
- マレーシア連邦
- シャムロ王国
- ビルマ連邦
中東
252： ホワイトベアー ：2022/06/05(日) 00:13:52 HOST:sp49-98-154-6.msd.spmode.ne.jp
以上、日本が加盟している主要な国際組織となります。他にも幾つかのありますが、それらは専門性の高い組織なのでまた別の機会に
最終更新：2022年06月15日 15:35
