303 名前:トゥ!ヘァ![sage] 投稿日:2023/06/16(金) 19:01:24 ID:FL1-122-133-166-42.kng.mesh.ad.jp [75/153]
日ソ世界 冷戦終結後


WW2後に始まった東西の冷戦であったが、1980年代になる頃には経済力の差により目に見えて西側が追い詰められていた。
欧州では元々日ソと水面下で繋がっている英伊や我が道を行くフランスなどはわかりやすく、日ソとの融和を求め始めており、実質欧州に関しては経済、政治的には既に半ば陥落済みと言ってよい状況でもあった。

そんな中で経済不調が常態化していたアメリカでは冷戦の終結を求める声が日増しに増えていき、西ドイツの経済崩壊、中華民国における内紛、フランスによる単独の日ソとの融和会談などが立て続けに起き、経済的ににっちもさっちもいかなくなったアメリカは1988年に日ソと正式に雪解けを求め会談。
史実と比べ一年早く東西冷戦が終結した。


冷戦後の世界は改めて変化していった。

1989年に内紛の続く中華民国で起こった人間の盾事件を切っ掛けとした湾岸戦争では日ソ主導の武力行使にアメリカも同調。
この同調姿勢を持って西側盟主としてのアメリカの権威は完全に没落したと後に語られる。

湾岸戦争後のアメリカでは経済不調が止まらず、連邦政府の権威失墜と合わせ民衆の間に米国解体論または州独立論とでも言うべき風潮が強まり、その動きは1990年の米国初世界恐慌により決定づけられた。

米国国内の経済は完全の崩壊、麻痺し、各州政府は民衆の声に押され独自の経済政策を行使。
無論連邦政府はこれを阻止すべく動こうとしたが、各州政府も連邦政府の無能から起こった出来事故に一歩も引かずの姿勢を見せることとなった。

ことここに至っては流石に放置は不味いと日ソが中心となった大規模な経済支援を発表。
これにより米国内における州政府連合と連邦政府の対立及び経済不調は一時的に緩和されたのだが、逆にこれは米国内における日ソの影響力増加を意味しており、一部で現政権の弱腰姿勢への反感を強めることとなる。

1991年になる頃には日ソからの経済支援の受け入れの対価として米国内の核兵器の大幅削減を受け入れを決定。
国連監視下の中で米国の核兵器が随時削減されていった。同時に日ソも核兵器の削減を発表。
この流れに英仏も同調し、世界的に核兵器削減の流れが起きる。

そんな世界が融和に向かっていく1991年末ごろのアメリカで大事件が起きる。
過激派将校による連邦軍クーデター未遂事件である。
この事件は日ソに膝を屈指、あまつさえ国内経済と国防を差し出すことに怒りを覚えた若手将校たちが決起した出来事。
一時は首都を制圧し、大統領を監禁するところまでいくが、準備が足りずに連邦正規軍により鎮圧され、クーデターは失敗した。

しかしこのクーデター未遂は経済が再建中であったアメリカのおいて致命的であり、国際社会における米国経済の一時的なしかし大規模な没落を招くこととなる。
この動きに対して日ソ政府は再度の支援を行おうとするが、短期間での二度目の大規模支援に対して両国内の民衆、政治家からの反発、そして何より不安定な米国政府にこれ以上支援してもそれを活かしきれるのか?という不安の声が大きく支援について二の足を踏むこととなる。

日ソからの支援が遅れる中で米国経済は再度大きく低迷。元々冷戦時代からの経済不調により史実よりも連邦政府への信用が払底していた米国内では、再び民衆主導の州独立論が活発化。
特に日本との交易により大きな影響を受けていた西海岸諸州でこの声が大きく、1992年初頭頃には西海岸諸州が独立を表明。

この時期の米連邦政府にはこれを押しとどめる力はなく、続いて独立を表明する中部諸州と会談。これの独立を承諾。
1992年にてアメリカ合衆国は消滅することとなる。

以降は西海岸諸州による西海岸諸国同盟、中部諸州によるグレートプレーンズ連合、五大湖を始めとする東部及びテキサスを含む南部によるアメリカ連邦の三カ国が成立した。

304 名前:トゥ!ヘァ![sage] 投稿日:2023/06/16(金) 19:02:05 ID:FL1-122-133-166-42.kng.mesh.ad.jp [76/153]
その他の地域も見てみる。

欧州では元々水面下で日ソと繋がっている国も多く、元々ソビエト欧州組合と揶揄されていたEEC(この世界ではフランス、ベルギー、イタリア、ルクセンブルク、イギリスにより設立。西ドイツは省かれている)から発展したECC(欧州共同体)は冷戦終結後の1989年には早速東欧、バルカン諸国、ソ連と協同姿勢を発表。

その後経済的な交流を深めていき、1992年の米合衆国崩壊によるNATO解消後は軍事的にも挙ってワルシャワ条約機構へ加盟する国が相次いだ。

その後1993年には東側諸国も含めたEU(欧州連合)へと発展。オブザーバーに日本とソ連を置きながら巨大経済体へと成長を遂げていく。

反面冷戦時代から反東姿勢が強い西ドイツは経済崩壊後に東ドイツから統合を拒絶されたことから尚更姿勢を強硬化していった。

欧州連合結成時に融和の試みとして経済支援が行われ、西ドイツ経済が立て直され、一時はEU加盟の話も出ており、当時の西ドイツ政権も乗り気であったが、当の西独市民の反発が強く加盟には成功しなかった。

以降の西ドイツは一時の融和姿勢政権以降は反ソ連、反東独、反日本の姿勢が強い政権が続き、徐々に孤立。

湾岸戦争で崩壊し、分裂した旧中華民国諸国の中の軍事独裁姿勢の強い国々や同じく国際的孤立を深めていたイスラエル。
経済不調が続いており、兵器の下取り先を探していた米連邦などと繋がりを持ち始め、ある種の軍事国家化が加速していくこととなる。



アラブでは相変わらずイスラエルが孤立していた。
冷戦終結後の世界的な核兵器削減の動きにも同調せず、核兵器の開発、配備を続け、史実における北朝鮮のような国家となっていた。

米合衆国崩壊後は、流出した技術者や軍人などを積極的に吸収。自国の強化に努めていた。
中華民国崩壊後の中華地域やアフリカ地域へ流れ出た旧米国製兵器の多くはイスラエルを仲介してのものか、イスラエル製であるとはもっぱらの噂である。あくまで噂であるが。

その後欧州において西ドイツが孤立し始めると、改めて接触。
中華民国崩壊後の中国においても軍事独裁姿勢の強い国々と交流を持ち始め、独自の体制を構築し始めていくこととなる。



中南米においては米合衆国からの重圧から解き放たれたと一時は大きく盛り上がったが、すべての国がその後の見通しが良かったわけでもない。

合衆国崩壊の出来事から流出した技術や兵器は裏社会を通して近所である中南米に流出。
マフィアや反政府組織の軍事力が強化され、中南米の治安情勢が悪化する所以となった。

この中で日ソなどからの支援を引き出し、上手いことやった国は大きく発展したが、反面日ソとの融和や治安維持戦に失敗した国は没落し、大きく治安を乱すこととなる。

このため21世紀における中南米は成功した国と失敗した国で両極端な地域として有名になる。

主に日本の影響力が強い太平洋側では成功した国が多いが、反面大西洋側に面する国々は失敗した国が多く存在している。



アフリカに関しては史実よりは多少マシ程度の状況である。
北アフリカや東アフリカなどは史実よりも安定している反面、西アフリカ地域など中南米から流れてきた兵器により治安が悪化。
中央アフリカと共に紛争状態が常態化した地域も出ており、差し引きゼロくらいの情勢となっている。



総じて冷戦の終結後は米国の分裂、中華民国の崩壊、欧州連合の誕生、西ドイツとイスラエルの孤立加速、中南米の成功極端化など世界的にも激動の時代であったと言えよう。

305 名前:トゥ!ヘァ![sage] 投稿日:2023/06/16(金) 19:02:37 ID:FL1-122-133-166-42.kng.mesh.ad.jp [77/153]
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昨日話していた日ソ世界での冷戦終結後の話を自分なりにやりたいように作ってみた感じです。
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最終更新:2023年08月03日 19:45