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対馬型海防艦
基準排水量:2,200トン
満載排水量:3,100トン
全長:114 m
全幅:13.4 m
機関方式:CODOG方式
主機
:MT12Deディーゼルエンジン×2基
:MT26ガスタービンエンジン×2基
電源
:KM27‐02ガスタービン主発電機×2基
:KM20ディーゼル主発電機×2基
:MT11ディーゼル非常発電機×1基
推進機:スクリュープロペラ×2軸
速力:最大30kt(公称)
乗員:約90名
兵装
:62口径76mm単装速射砲×1基
:21連装近接防空ミサイル発射機×1基
:20mm多銃身近接防御機関砲×1基
:50口径12.7mm遠隔式無人機関砲銃座×4基
:垂直発射型ミサイル発射機×16セル
:三連装短魚雷発射管×2基
:4連装艦対艦発射筒×2基
レーダー
:AN/SPY-40N(対空捜索用)
:OPS-30A(水上捜索用)
:OPS-19C(航海用)
ソナー
:OQS-40
:OQR-39C
電子戦・対抗手段
:NOLQ-32Co電子戦システム
:27式6連装チャフ発射機×4基
艦載機
:回転翼哨戒機×1機
同型艦×60隻
45:ホワイトベアー:2024/05/13(月) 11:28:39 HOST:softbank060067081109.bbtec.net
概要
対馬型海防艦は大日本帝国海軍が運用しているコルベットの艦級。
アラスカ県や南洋県、アイスランド特別共同統治区、グリーンランド特別共同統治区、キプロス特別自治区、スエズ運河地域、トルーシャ・オマーン首長領など日本の海外領土や共同統治領での近海・沿岸海域の防衛と海上警備を担う艦艇として計画され、1942年から1950年までの間に60隻が建造された。
沿岸域での作戦活動を前提とした艦艇で、航続距離と居住性を一定程度犠牲にすることで比較的小型な船体に重武装を施すことができた。
また、本型は海上警備の役割も想定されておるため臨検用に7メートル級の複合型高速艇 2隻を搭載可能な他、海軍海兵隊2個歩兵分隊を乗員とは別に乗船させることができる。
日本海軍の公的資料及び日本海軍研究所発刊の海軍艦艇年鑑では海防艦(コルベット)と位置づけられている本型であるが、その船体規模の大きさからUSNIのコンバットフリートやジェーン海軍年鑑、IISSのミリタリー・バランスなどではフリゲートとして扱われている。
来歴
日本は日本本土と言われる日本亜大陸群とその付属諸島の他、世界各地に領土を保有しており、こうした海外領土に起点する領海であっても一般的な海上警備・海難救助は海上保安庁の管轄下にある沿岸警備隊が管轄していた。
平時における海上警備ならば何ら問題はなかったが、沿岸警備隊の戦力の中核を担う巡視船はその大半が商船構造が採用されている。有事の際に軍艦が出てきてしまえばひとたまりもない。
そのため海軍も一定の戦力を各海外領土や信託統治領、共同統治領に配置していたが、海外領土防衛部隊には一線級の戦力は回されず、丁型護衛駆逐艦や奄美型海防艦など火砲と雷装を主装備した旧式艦艇が海外領の沿岸防衛戦力として配備されていた。
世界大戦後しばらくは技術格差もあって旧式艦艇でも十分ばパフォーマンスを発揮できたが、しかし1920年代に入ると欧州列強海軍でもミサイル兵装を装備した艦艇や高速潜水艦の配備が進んでいくなど近代化が著しく進み、火砲と魚雷を主兵装とする旧来の艦艇では有事の際対応困難となっていた。
こうした戦略環境の変化を受けて、海軍軍令部は海外領土防衛部隊にもミサイル艦を配備することを決定した。
従来の方針を大きく変える軍令部の決定は軍事費の拡大を招くとして政府部内や議会から強い反発を招いたが、ミサイル艦に対して砲装艦が如何に無力なのかは日本政府は誰よりも理解していたため最終的に海軍軍令部の新方針は承認された。
政府の承認が下りた1938年には、次期主力海防艦として戦術情報処理装置や個艦防空ミサイル・システム、近接防空システムを搭載することなどを盛り込んだ提案依頼書が公表される。
次期主力海防艦事業には日本企業のみならず同盟国や友好国企業の参加も認められ、最終的には
アメリカの造船メーカーであるBath Iron Worksの案が採択された。
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設計
船型は遮浪甲板型を基本としつつ、上部構造物は艦橋から煙突、後部に備えたヘリコプター格納庫まで艦の前後にわたってほぼ一体化されている。
これにより船体を小型化させながらも、居住性や各種倉庫類の規模を一定程度維持することに成功した。
船体構造物は単艦の建造費の圧縮や排水量低減のため、上部構造物の大半でアルミニウム合金が使用されているが、バイタルパートは別個装甲化されており、弾庫区画と主要な電子・指揮区画には19mmの、主機関管制室上には16mmの鋼板装甲が付与されている。
船体後部にはヘリコプターの運用を可能とするためにヘリコプター甲板とヘリ格納庫が設けられ、1機の中型ヘリコプターを搭載・運用することを可能とする。
主機方式は機械的な信頼性の高さと、航続距離と加速/高速性との両立を図るためCODOG方式を採用している。
CODOG方式は低速・巡航時はディーゼルエンジンにより走行(航行)を行い、高速走行(航行)時にはガスタービンエンジンに切替える方式である。
対馬型海防艦では高速機としてMT12Deガスタービンエンジンを、巡航機としてはMT264サイクル直列12気筒ディーゼルエンジンを搭載した。
主発電機として出力1,000キロワットの川崎KM27‐02ガスタービン主発電機と出力500キロワットのKM20ディーゼル主発電機を前後の機械室に1基ずつ、計2基ずつ配置する。
装備
C4I
本型はコストの観点から日本海軍が運用している戦闘艦艇としては珍しくイージス・システムを搭載しておらず、変わって戦闘システムとしては三菱電機がイージス・システムの技術をスピンオフして開発されたFCS-38を採用している。
戦術情報処理装置には30式情報処理装置(CDS-30)を装備し、これによりイージス・システムほどではないが各種レーダーやデータリンクからの情報を基に各種戦闘システムをより高度な統合的な運用を可能とし、戦闘時の意思決定の迅速化及び共同交戦能力の付与がなされている。
対空センサーにはパッシブ・フェーズドアレイ(PESA)アンテナを用いた多機能レーダーであるAN/SPY-40Nを、対水上捜索用にはCバンドを使用しシースキマーなどの探知にも使えるOPS-30Aを装備する他、航海用レーダーには日本無線電気製のOPS-19Cを装備する。
ソナーに関しては艦首装備式のOQS-40、曳航式のOQR-39Cを搭載した。
電子戦兵装
電子戦装備としては、電子戦支援と電子攻撃の機能を兼ね備えたNOLQ-26シリーズをコルベット向けにスケールダウンさせたNOLQ-32Coを装備し、コルベットながらも電子防御・電子攻撃を可能としている。
その他にチャフやフレアなどのデコイを展開して電子妨害を行う27式6連装チャフ発射機を両舷に1基ずつ搭載している。
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武器システム
艦砲の構成は従来の海防艦のものが踏襲され、62口径76mm単装速射砲1門が船首楼甲板上に配置されている。
艦橋構造物前方には駆逐艦やフリゲートなどに搭載されている『36式垂直発射機(VLS-36)』をスケールダウンさせた『38式垂直発射機(VLS-38)』が16セル配置され、VLS内には個艦防空ミサイルである『35式艦対空ミサイル(SAM-35)』もしくはその発展形である『48式艦対空ミサイル(SAM-48)』を搭載している。
ミサイルや主砲の射撃管制装置は『AN/SPY-22N』に組み込まれた。
ただ『AN/SPY-22N』が使用不可能となった場合に備え、砲・SAM双方を管制できる『FCS-31』を2基搭載するほか、主砲は光学方位盤と射撃盤などを利用した光学照準射撃も可能としている。
近接防空兵器には近接防空ミサイルであるSAM-42(42式近接防空ミサイル)を21発収める近接防空ミサイル発射機を1基、20mm多銃身近接防御機関砲1基と日本海軍中小戦闘艦艇の基本的なものが踏襲されている。
小型船舶対策として12.7ミリ機関銃を装備するRWSを船体各所に4基装備している。
また、これとは別に不審船対策用の非殺傷兵装として、2基の遠隔式高圧放水銃を装備するなど軍艦としては非常にユニークな装備も搭載した。
艦対艦ミサイルには、日本海軍中小快速艦艇の標準装備である40式艦対艦誘導弾(SSM-40B)を収めた4連装発射筒2基か搭載され、発射管制用の艦上装置としてSSMS-40Bも搭載している。
対潜装備としては対潜魚雷を搭載可能な324mm3連装短魚雷発射管を両舷艦内区画内に各1基ずつ装備するのみで、日本海軍の戦闘艦としては唯一最低限の兵装しか有していない。
そのため対潜能力の大半を艦載する回転翼機に大きく依存している。
船体装備ソナーは可変深度ソナーであるはOQS-62-2と、曳航ソナーであるOQS-62-1を組み合わせ、バイ/マルチ・スタティック対応機能を強化したOQR-62Cを採用している。
また、マルチスタティック・オペレーションへの対応もなされ、部隊全体での対潜能力の向上も図られた。
対魚雷防御としては曳航デコイである曳s航具6型に加え、投射型静止式ジャマーや自走式デコイを各1基ずつ搭載している。
自走式デコイや三連装魚雷発射管はRCS低減のため平時は艦内に収納され、使用する際にスクリーンを開放する方式を採用した。
航空機
日本海軍の海防艦としては初めて哨戒ヘリコプター用の格納庫が設けられ、航空艤装として艦尾甲板に機体移送軌条を2条設けた発着艦支援装置を備えたヘリコプター甲板が設けられ、最大で1機の哨戒ヘリコプターを搭載して運用できる。
運用
1942年度海軍整備計画から建造が開始された本型は、上記のように丁型護衛駆逐艦や奄美型海防艦の後継艦として海外領土防衛部隊である三桁番号の護衛隊に配備が進められた。
海外領土での沿岸防衛及び領域保全という役割から就役当初は日本本土での知名度はそこまで高くなかった。
しかし、1958年より日米統治領アイスランドとイギリスとの間で勃発したいわゆる第一次タラ戦争と呼ばれる漁業権争いに、イギリス側が自国の漁船保護のために漁船団に軍艦の護衛をつけてきたことや放水銃などの非殺傷装備を搭載していたことから投入され、沿岸警備隊の巡視船と共同でイギリス漁船団へ海水を容赦なく浴びせたり、漁船から体当たりを喰らったりと活躍したことで日本本土でも一躍有名となる。
(余談であるがイギリス漁船団の護衛をイギリス海軍が担当していたのは、単純にイギリスでは領海警備や沿岸警備も海軍の職責だったからである。漁船団の護衛を担った部隊も対艦兵装は56口径40mm連装機銃を3基搭載するのみのブラックウッド級コルベット6隻からなるイギリス海軍海洋資源警護戦隊北極方面隊だった)
1970年代からは本型の対潜能力を向上させた発展型である佐渡型海防艦の建造が開始されたことで順次退役していき、1987年に全艦退役した。
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最終更新:2024年09月06日 21:19