754：ひゅうが：2025/03/22(土) 16:04:47 HOST:flh2-133-204-83-129.osk.mesh.ad.jp
――帝都復興計画（案）※戦災復興院案の政府修正・閣議決定版
- 都長官（官選）のもと、帝都東京の土地を一度全て都と国が買い上げ、全体的な再配置を実施する
- 東京の中央人口目標を500万人程度に限定、基本的に文教都市とする
- 工業設備は東京から40キロ圏内の衛星都市群へ移転し分散、中間を農業地域あるいは緑地とする
- 既存の上野公園・新宿御苑・靖国神社などを大文化公園（仮称）として残置、1万坪以下のものを小文化公園（仮称）として適宜再配置する
- 大規模文教地区として本郷、神田、早稲田、三田、大岡山の5地域を指定し都市計画上建設できる設備群を指定
- 小石川、赤羽、国立、大泉、八王子、千葉、浦和、日吉も同様に文教地区に指定する
- 道路網は、皇居（旧江戸城）を中心として40キロ圏（概ね皇居―追浜・入間・上尾・桶川・佐倉・市川の範囲）へ向かって放射状にのびる「放射道路」合計19本、同15キロ圏内（概ね皇居―多摩川の距離）を同心円状に結ぶ「環状道路」8本を設置、別に定める広域道路をその外側に設置する
- 上記の環状・放射道路の幅員は、車道1車線は3.5メートルを基準として設計し、最低幅員を道路25メートル（片側3車線）＋後述する緑地帯25メートルのごとく、半分以上を緑地帯兼遊歩道とする
- 最大幅員は150メートル（中央に高速・公共・緊急車道を設置）とし、これについで100メートル、50メートルを環状・放射道路の基本幅員として指定する
- 舗装については、コンクリート基礎上部にアスファルトを敷設したコンポジット舗装を基準とし、耐久重量は通常60トン、一時通過のみ100トン程度を見込むものとする
- 路面電車は適宜地下鉄道へ移設するものとするが、適当と思われるものは交通に悪影響を及ぼさない範囲において残置し、公共交通とする
- 鉄道網については、電化ならびに立体化するものとし、山手線に加えて新たに貨物線を兼ねた環状線（仮称：武蔵野線）を設置するものの、関東平野の地勢に配慮し防風林や風よけなどの設置を行い安定運行に配慮する
- 戦災によって生じた瓦礫類の運河網・河川への投棄埋め立ては基本的に厳禁とし、東京湾上の埋め立て工事に使用するものとする
- 並行して計画されている全国新幹線・高速道路網計画にも配慮し、用地を残置しておくものとする
- 予算予定総額は20年計画で3700億円（この世界での金額、現代換算で133兆2000億円。立ち上げ当初を除き、現代で毎年4兆円台を注ぎ込んでいると考えてほしい）
755：ひゅうが：2025/03/22(土) 16:11:53 HOST:flh2-133-204-83-129.osk.mesh.ad.jp
おまけ
100メートル道路の参考イメージ画像
ttps://tanken.com/100doro10.jpg
環状道路および放射道路計画の概略
ttps://image.jimcdn.com/app/cms/image/transf/none/path/se815641ef2362b43/image/i34064732de55f037/version/1435506724/image.jpg
同、現在の環状線のイメージ
ttps://i0.wp.com/himonya.jp/wp-content/uploads/2020/06/tokyo_loop_roads.png?w=1200&ssl=1
756：ひゅうが：2025/03/22(土) 16:17:10 HOST:flh2-133-204-83-129.osk.mesh.ad.jp
これらを統合した東京都内の主要幹線道路計画のイメージ
ttp://eiyoukai.la.coocan.jp/image/sensaihukkou_c.jpg
同時進行していた全国新幹線計画および高速道路網計画の全体イメージ
ttps://tanken.com/kokudo4.jpg
ttps://tanken.com/kokudo5.jpg
757：ひゅうが：2025/03/22(土) 16:18:33 HOST:flh2-133-204-83-129.osk.mesh.ad.jp
以上になります。これをもとに文章を起こす予定ですが、参考として箇条書きしてイメージリンクを貼っておきました
少しでも想像の助けになれば幸いです
758：ひゅうが：2025/03/22(土) 16:22:51 HOST:flh2-133-204-83-129.osk.mesh.ad.jp
※ なお、本計画は『実在』の「帝都戦災復興計画」（1945年12月閣議決定）の修正・発展型であることを付記しておきます
敗戦直後にも関わらずこの壮大な計画を立案した当時の日本の都市計画家や実務官僚たち、そして日本政府に大いなる敬意を込めて――
最終更新：2025年06月12日 21:04
