85：ホワイトベアー：2025/04/11(金) 18:12:37 HOST:om126157236181.27.openmobile.ne.jp
ACM-118
全長：6.12m
全幅：3.48m
高さ：3.66m
重量：8.12トン
速度：145 km/h（最大）
行動距離：643km
エンジン
V型8気筒ターボチャージャー付きディーゼル
(202hp)
乗員数：2＋8名
ACM-118はM＆I DERIが開発した警察用装甲車、製造は三菱自動車が担当している。
警察用装甲車としては初めて専用に開発された車両であり、警視庁や各自治体警察、麻薬取締局、火器爆発物取締局、東京都風紀委員会、入国管理庁などの日本国内の法執行機関や、日本陸軍憲兵隊、海軍基地警備隊、日本海軍海兵隊警務旅団（MP）、日本海軍海兵隊警備連隊、日本空軍基地保安隊軍事組織で使用されている他、複数の国の法執行組織や軍隊でも使用されている。
【概要】
警視庁や各都道府県機動隊が運用していたPV-4特型警備車の後継として、主に特殊強襲部隊や人質救出部隊、特殊戦術警備部隊などの人員を危険な事件現場に安全に輸送することやテロリストや反社団体など武装した凶悪犯罪者たちの脅威にさらされておる民間人を救助・保護するために開発された。
そのため運転手含め10名の武装した人員を輸送できるスペースと小火器や火炎瓶、果にはIEDの脅威に一定程度耐えられるように設計されており、防弾性能で言えば史実NIJ規格クラスⅣ相当の防弾能力を実現している。
車体に固有武装は存在しないが、モジュール化されたオプション装備を追加装備することを可能としており、用途に応じてオプション装備を変更することで多種多様な任務や用途での仕様が可能である。
西暦2000年6月より日本空軍基地保安隊に納入されて以降、日本の機動隊や特別強襲部隊、人質救出部隊、特殊戦術警備部隊、
アメリカのSWAT、HRT、満州連邦の特別任務隊、ロシア帝国のアルファ部隊、オーストリア・ハンガリー帝国の警察戦術グループ、朝鮮連邦中央警察の特別介入部隊、アイルランド自治警察のバイキング警察などの警察の集団警備力に配備が進められ、さらに風紀委員会や麻薬取締局、銃器取締局などの国内外の法執行機関や、陸軍憲兵隊、海軍基地警備隊、海兵隊海兵保安部隊などの軍の後方部隊など向けに約8,600両が製造された。
86：ホワイトベアー：2025/04/11(金) 18:13:25 HOST:om126157236181.27.openmobile.ne.jp
【開発】
20世紀前半より日本では多発する暴動や凶悪犯罪への備えとして、機動隊に集団警備力に装甲警備車両（SAV）を配備していた。
これらの装甲警備車両は民生用のトラックやバスのシャーシに鋼板で車体を構成することで投石や火炎瓶程度の攻撃なら無効化できる程度の能力を有し、安価ながらも一定程度の防御力を法執行機関に提供可能なため日本全国の法執行機関に普及する。
またこれを補完する重装甲車両として、軽装甲機動車をはじめとした軍用仕様の歩兵機動車を軍との余剰装備提供協定により入手。
特別強襲部隊、人質救出部隊、特殊戦術警備部隊などの凶悪犯向けの部隊に配備していた。
戦後から冷戦期にかけてのおよそ80年間はこの体制でも問題はなかった。しかし、冷戦の終結により社会が不安定化した1990年代から2000年代初頭になると、日本ですらも銃器や爆弾をもちいたテロ・凶悪犯罪が増加傾向となってしまう。
もともと日本は銃器の取得が容易なゆえに銃器をもちいた犯罪が少なくなかった。
そこに冷戦が欧州連合の経済破綻と言う形で終結してしまったがゆえに多くの欧州連合製兵器、とくに強力な爆薬が闇市場に流通。
それが上海や香港、天津などの中華大陸に置かれている日本租界を経由して日本本土に持ち込まれてしまい、日本本土各地で銃器や爆弾をもちいたテロや凶悪犯罪に使用される例が多発した。
1990年には福岡県において暴力団と福岡県警との抗争では警察署や交番への襲撃事件すらも少なからず発生するなど、その矛先は無辜の市民のみならず警察や法執行機関にも向けられた。
こうした世情の変化もあって警察をはじめとした法執行機関は増加傾向にあるテロや重武装犯罪に対応するため、防弾車両をさらに拡充する必要性を強く感じていた。
無論当時でも多くの法執行機関にて装甲車両は配備されていたが、警察に配備されていたのは上記したように商用車を改造した軽装甲な装甲警備車と軍用装甲車両である。
商用車を改造した装甲警備車両は都市部での機動性こそあるものの十分な防御力を持たず、軍用車両は十分な防御力こそ持つものの大型で都市部での機動性に欠けていた。
さらに当時は法執行機関における自動人形の大量導入が図られていた時代でもあり、いわば装備の刷新を行うにはまさに絶好の機会でもあった。
このような状況を受け、M＆I DERIは1996年よりコンパクトで高性能な装甲警察車両の自社開発に着手する。
開発にあたりベースとなったのは豊田自動車のTLC-118である。
一般のトラックがベースとして選ばれた背景には、同じシャシーを利用することで調達・維持管理コストを削減しつつ軍用大型車よりかは小型で市街地での運用に適していたのがその理由だ。
特に同車両は比較的中型のピックアップトラックでありながら低燃費大出力エンジンを搭載することで大きな積載量を誇り、耐久性でも高い評価を受ける豊田の主力ピックアップトラックであったため、装甲車のベースとして適していると判断されたためだ。
M＆I DERIが試作装甲警備車に求めたのは以下の性能である。
- 市場で一般的な5.56mmや7.62mm弾に耐えられるだけの装甲防御力
- 兵士や警察官が装備つけた状態で乗車可能な内部スペースの確保
- ガンポートや銃座などの装備に加え、対NBC兵器防御能力の付与。
- 顧客のニーズに合わせた追加装備の搭載を可能とする。
開発にあたり参考とされたのが三菱重工製の装甲警備車両である特型警備車Ⅳ型で、ACM-118は特型警備車Ⅳ型の小型改良型と言えた。
1998年になるとM＆I DERIは試作装甲車の実車製造までいたり、M＆I DERIは同年に東京都警察と国防総省に売り込みをかけた。
東京都警察はともかくなぜ国防総省に売り込みをかけたのかというと当時は国防総省が空軍の基地保安隊や陸軍憲兵隊、海軍基地警備隊向けの歩兵機動車を求めていたためで、M＆I DERIは三菱とIOP、軍部に強い影響力を持つその伝手を使って彼らに売り込みをかけたのだ。
売り込みを受け同年より国防総省はACM-118の技術試験、実用試験を開始。1998年には空軍基地警備隊および陸軍憲兵隊、海軍基地警備隊、海兵隊海兵警務隊など向けに制式採用された。
導入価格は1両あたり史実円換算で3,000万円～4,000万円程度で、東京都警察機動隊向けにも1999年より納入が開始され、それに続く形で各自治体警察機動隊にも導入されていった。
2020年度までに日本全体で4,200両が調達され、各自治警の機動隊や特殊部隊、専門部隊に配備が進められている。
87：ホワイトベアー：2025/04/11(金) 18:14:01 HOST:om126157236181.27.openmobile.ne.jp
【車体】
ACM-118は四輪駆動式ピックアップトラックであるTLC-118を原型にしており、必要に応じて二輪駆動と四輪駆動を切り替えることを可能とすることで低燃費性と不整地の走破能力を両立させている。
車輪にはコンバットタイヤを装備し、パンクなどで全て脱気してもある程度の走行可能だ。
車体は車両用シャシーに高張力鋼板をベースとした装甲モジュールを装着する形で構築されており、防御性能と整備製の両立を実現した。
防御性能としては通常部でも5.56×45mm弾の直撃に耐えることができ、バイタルパートにおいては7.62×51mm弾に耐えられるだけのものを有している。
ただしあくまでも装甲警備車と言うこともあって、大口径の重機関銃やアンチマテリアルライフル等に対応するためにはオプションの追加装甲を装備する必要がある。
エンジンにはトヨタ・F142A-FTVディーゼルエンジンを搭載している。これは豊田が民生市場用に開発した水冷V型6気筒ディーゼルエンジンで、最高出力は422馬力と大出力を発揮可能だ。
基本的なレイアウトとしては前部右側に操縦席、左側にパワーパックと車長席が設けられ、車体後方の兵員室には左右それぞれ4名、合計8名分のベンチシートが向かい合わせに並び、後部乗降車ランプと向かい合う形で1名分のシートが用意された。
車体後面上面には兵員の搭乗のために観音開きで外側へ開く上部ハッチが４枚設置され、車体後面に設けられた大型の油圧式ランプドアからは短時間のうちに兵員の降車展開を可能とする。
兵員室後端部の後部ハッチの両脇上部に左右各1基の換気装置を備え、さらに室内にはNBC兵器防護のための空気清浄機およびその付属設備を搭載するスペースが設けられている。またこの他に装備収納スペースも兵員室には存在しており、銃器ラックや医療装備・爆処理装備収納棚、指揮通信機器用スペースが設けられていた。
車内設備としては兵員室および運転席をカバー可能なクーラーとヒーターがそれぞれ4基ずつ装備されている。
本車は固定兵装こそないが、車体上部に360度回転可能な銃座が設けられており、銃器やガスランチャー、音響兵器、赤外線兵器などを装着可能としている。また銃座の他に観測・監視用カメラやRCWS、スナイパープラットフォームやドローン操作装置、サーチライト、スピーカーなどを装備することもできる。
【派生型】
ACM-118 はオプション兵装を換装することで幾つもの派生型を容易に作成可能とした。
そのため法執行機関向けの基本型の他、装甲オフロード型や装甲全地形対応車、ダブルキャブピックアップオフロード型、外交使節用装甲車、装甲医療搬送車型、爆発物処理車型、消防車型などの様々なバリエーションが開発・生産されている。
【配備】
本車両は日本の法執行機関に配備されていた各種装甲車両を置き換える形で配備が進み、主に各自治体警察や警視庁の機動隊や空港警察署、原発特別警備部隊、港湾警備隊、爆弾処理部隊、風紀委員会の特別襲撃部隊や緊急対応部隊、医療対応部隊、風紀委員会方面警備隊、麻薬取締局や火器取締局の実働部隊などに幅広く配備が行われれいる。
また、その汎用性の高さと防御性能の高さを見込まれ東京都消防庁の特別即応救護隊にも野戦救急車型が６両納入された他、装甲消防車型も１２両納入された。
日本軍においては陸軍憲兵隊や基地保安隊を代表とした後方警備部隊において、46式軽装甲歩兵機動車の更新として配備が進められ、基地警備や輸送部隊の護衛などに使用されている。
民間企業でも日本警備安全保障やGKMS、総合警備会社などに多数が販売され、現金輸送をはじめとした貴重品輸送警備などに使用されていた。
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最終更新：2025年09月12日 20:34
