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141:earth:2025/08/07(木) 00:01:09 HOST:KD106172122062.ppp-bb.dion.ne.jp
米国が太平洋で短期決戦に踏み切った理由を加えた年表(1940~1941年)を投下します。
特に重要なのは1940年だと7月、1941年は1月からそこそこ加筆しています。

142:earth:2025/08/07(木) 00:01:46 HOST:KD106172122062.ppp-bb.dion.ne.jp

1940年 
    1月 米国は日本の液化石炭プラントは中国における日本の資源搾取の象徴だと喧伝し、大陸で反日気運を煽り立てる。
だが米国の足元ではメキシコでの苦戦に加え、日本の軍事行動(満州自治領樹立)を制止できなかったことから、フィリピンでは米国の権威が低下。
       独立を認められなかったフィリピンでは反米機運が高まり、フィリピン自治政府の政治家たちも米国に不満を漏らすようになる。     

    2月  戦艦信濃起工 ※日本海軍の戦艦、空母の平時での同時建造数6隻に設定(大和クラスだと3隻が限界)。 
         米国ではメキシコでの泥沼を終わらせるため、陸軍にもっと予算を投じるべきだとの意見が強くなり、ルーズベルト大統領の海軍近代化が批判される。       

    3月  日本海軍、航空戦力増強のために水上機母艦の千代田と千歳の軽空母化が決定。

    4月 (米国が裏でつながる満州軍閥の一部の暴走により)南満州でテロ事件発生。特に液化石炭生産プラントを狙ったテロは日本に衝撃。
        空母大鳳(横須賀ドック)起工。基準排水量33000トン。艦載機の航空機の発達が史実より早かったため、史実より大型化が進む。         

    6月  テロリストの武器はアメリカ製であり、押収した資料からアメリカの関与が疑われた。日本政府、このテロの裏側に米国の手引きがあると確信。

    7月  アメリカは言いがかりだと鼻で笑い、逆に日本による現地の搾取が反発を生んだのだと返す。
        事情を知る米政府関係者は「黄色いサル(満州軍閥の一部)が早まったせいでこれだ。面倒ごとを増やしやがって」と苦い顔。
        英仏露もさすがに米国のやり方に警戒、あるいは危惧を覚えるようになる。
        「日本人の頭を抑えるにもやり方というものがあるだろうに」と英国政府関係者は嘆息。
        大陸権益で米国の振る舞いに腹を立てていたフランスも次第に日本を追い詰めるよりも、うまく使って米国の傍若無人ぶりを抑えられないか考えるようになる。
        露は、日本が屈服したら次は自分たちの領域が侵食されかねないのではと危惧するようになっていく。
        ただし露仏ともに露骨に米国と真っ向から喧嘩を売る形で日本側に与するつもりはない。

       仏は日本を使って大陸利権について米国を牽制させつつ、欧州での主導権やロシアとの関係から米国との結びつきは強くしておきたい。
        対英戦略も考えると、米英関係に楔を打ち込み、米国を仏よりにしておきたい(対米影響力確保)。  
        露は日米が戦えば、生産力、資源量の差で米国が勝つだろうが、米国の勝ち方次第で自国勢力圏が次の標的にされると考えていた。
        このため日本が負ける場合でも米国を消耗させると同時に多大な恩を米国に売りつける形にして、極東での地位を維持、或いは向上させたいとの思いがあった。


    8月  日本は交渉の意味がないと判断。
        戦争準備を本格化し、すべての造船所、軍需工場がフル稼働開始。
        日本陸海軍で陸上戦闘機を統合。零式戦闘機・百式戦闘機(史実三式戦闘機二型の信頼性向上型)登場。 統合戦闘機の量産を開始。
        日本海軍は予備艦になっていた金剛と比叡の現役復帰を決定。
        国家総力戦体制の準備に入る。


    9月 日本は周到な準備を整えた後、9月後半に軍事行動を開始。満州軍閥を掃討し、テロの再発を防ぐためとして、南満州の日本の施政下への編入を宣言。

    10月 米国は猛反発するが、テロ事件の裏で糸を引いていたという後ろめたさ、そして大統領選挙の真っ只中という状況から、有効な対抗措置を取ることができず。
        英・仏・露も、米国が自ら仕掛けたテロで自滅したという構図を冷静に見ており、表向きは非難しつつも、日本の行動を容認。
        満州以南の中国では軍閥による群雄割拠が続いており、確固とした中央政府が不在。旧清朝の首都・北京に拠点を置く有力軍閥は日本に抗議するが、あくまで抗議だけ。

    12月 満州問題を巡って日米対立が激化。米国は満州自治領の撤回を強硬に要求するが、日本はこれを拒否。
        ルーズベルト政権は日本を抑え込むには海軍増強が不可欠として、海軍増強に本腰を入れ始める。 
        また英仏露への外交工作を活発化。

143:earth:2025/08/07(木) 00:02:50 HOST:KD106172122062.ppp-bb.dion.ne.jp


1941年  1月 米は英仏露から色よい返事が得られず焦るようになる。
           またルーズベルトの海軍増強政策に米国内で批判の声(「まずはメキシコを先に片づけるため陸軍に予算を」)が上がる。
この状況にて露は裏ルートで米国と接近。「米海軍が日本海軍に大打撃を与えられれば、ロシアは協約を破棄して対日宣戦布告する」と告げる。
           仏は「米日戦争となり、それが長期化すれば英国が参戦する可能性がある」と警告する一方で
          「貴国が相応の実力を示してくれるなら、我が国は英国を牽制する価値があると思っている」と米海軍が日本に完全勝利できず判定勝利~引き分け程度でも
          助力することをにおわせる。     


  2月 米国政府、太平洋艦隊の拠点をハワイに前進。戦艦も太平洋に13隻配備して対日圧力をかける方針を鮮明化。
           真珠湾の13隻の戦艦内訳はコロラド級4隻、ペンシルヴァにア級2隻、ネヴァダ級2隻、テネシー級2隻、ニューメキシコ級3隻。
           大西洋には戦艦3隻(アーカンソー級1、ニューヨーク級2)が待機。ノースカロライナ級2隻が完熟訓練中。※この時点で米海軍の第一線の戦艦は18隻。
           英国が日本側で即時に参戦するとは合衆国も思っていなかったが、日本の同盟国であるのも事実なので、警戒のためにノースカロライナ級2隻までは
           太平洋に回航することはできなかった。それでも露仏の交渉から大西洋の防備を最低限にしても問題ないという判断を下す。
           更に2月末に米国は日本に対して日米通商航海条約の破棄を通告。経済的圧力を強めていく。
           日本の影響下にある南満州自治政府を解体し、1940年8月までの状態に戻すように圧力をかける。


       3月 フィリピンで大規模な反米デモ、ストライキが発生。
          米国はフィリピンに駐留するアメリカ極東陸軍増強を決定。また米国の国威低下がこの事態を招いていると判断し、ますます外交面で妥協できないようになる。
          米国国内では「フィリピンでも反乱が起きたら、メキシコと同じように日本が邦人救助を名目に軍を派遣し独立派を支援するのでは?」と警戒する声があがる。
          米政府が打ったプロパガンダが対日不信を呼ぶ形に。
          南満州の裏事情を知る人間は、米国の支援を受けた者たちがテロを引き起こした(結果は予想外)こともあり、日本が同じことをするのではないかとの被害妄想にもかられる。

          また米国内では「すべての問題はメキシコ問題を解決できないことにある。戦艦や空母の建造よりも陸軍を増強するべき」との声が高まる。
          現状での対日強硬政策がリスクが高すぎると反対する米海軍高官たちに対し、「このままでは米海軍の予算は大幅削減せざるを得なくなる。そうなれば日米の戦力差は         
          更に開く。そうなれば露仏が今の態度を取り続けてくれるか分からなくなるぞ」とルーズベルトは反対論を抑え込む。

       4月 米海軍の増強に対抗するため、量産型空母(雲龍型。基準排水量20000t級中型空母)の量産計画開始。1番艦:雲龍、2番艦:天城(呉)が起工。


       5月 大和就役
           米国も日本が新型戦艦を就役させたことは察知。
          米政府は「今仕掛ければ戦艦の数は互角。建造中のサウスダコダ級と大西洋のノースカロライナ級を合わせれば、今の旧式戦艦を すり潰しても問題はない」と考えるように。 
          また情報収集から「日本の航空機はドイツの技術の劣化コピーが精々。パイロットも操縦に向いていない」、「赤城と加賀の近代化も大したことはなく運用できる航空機は
          近代改装前(三段空母時代)よりやや増えた程度」と日本の軍事力を過小評価。

144:earth:2025/08/07(木) 00:05:21 HOST:KD106172122062.ppp-bb.dion.ne.jp

       6月 フィリピン近海で米軍の物資を輸送していた輸送船が沈没。元々は事故であったが、秘密裏に派遣されていた日本義勇軍の仕業と報道される。
           日本側からすれば濡れ衣でしかなかったが、メキシコで重巡洋艦を1隻失い、南満州自治領樹立についても日本側の準備を見抜けなかった経験、
           実際に自国が南満州でテロを起こした(起こしてしまった)経験がある米国では「日本が密かに反米組織に接触して支援していたのでは?」 と疑惑を持ち、
           対日交渉において更なる強硬姿勢に出る。


       7月 日本では「日米開戦は不可避」との論調が強まる。
           台湾上空に米軍のB-17が領空侵犯。日本陸軍がスクランブルで戦闘機を出撃させる事態に。
           日本側は抗議するも、米国は台湾で日本軍が増強されていることから、「日本がメキシコの時のようにフィリピンに介入するつもりなのでは?」と詰問する。


       8月 翔鶴就役
          米国は対日石油輸出禁輸措置に出る。
          日本では反米感情が沸騰するが、米国があまりに性急な対日戦争も辞さずという態度にさすがに疑念の声が出てくる。


       9月 瑞鶴就役 
          日本海軍は戦艦13隻(内4隻は元巡洋戦艦だが)、正規空母6隻を有し、特に空母戦力では日本側が優位に立つ。日本側は開戦するなら年内との意識が強まる。
          日本の情報取集、更に英国の助力もあり、ロシアとフランスが米国と何やら密約を交わしていると判断。
          日本はロシアとフランスが日米を激突させて漁夫の利を得ようとしているのではないかと思うようになる。
          勿論、政府関係者や軍高官は腹を立てたが、米国海軍が敢えて短期決戦で突っ込んでくることを好機とも捉える。
          「総力を挙げて来襲する米艦隊を撃滅し、米仏露の思惑を粉砕する」ことが第一の目標となる。英も露仏の思惑通りになるのは好まないため、日本に協力。


      10月 日米交渉決裂。英仏露は中立(ロシア帝国は日露協約もあって日本寄り中立。
          英仏は「欧州は潜在的な脅威(ロシアや再興を目指すドイツの残滓など)に直面しており、米国は軽率な行動を控えてほしい」と苦言を出し、表向きは日本に同情する
          態度で第三国経由での対日貿易を認める。
          ただし裏では日英露仏の外交面でのつばぜり合いが続き、最初の一戦で日本が大勝しなければすべてが崩れかねない状況でもあった。


      11月・日米開戦。日本海軍は比島に陸軍を上陸させ包囲。グアム、ウェーキは陥落。
メキシコ侵攻で躓いているルーズベルト政権(何とか再選)は、露の対日参戦や仏の助力による事態の打開に期待して米海軍主力を中部太平洋に派遣を決定。


      12月・青島陥落。

145:earth:2025/08/07(木) 00:08:31 HOST:KD106172122062.ppp-bb.dion.ne.jp
あとがき
日米開戦が単に日米の意思だけでなく仏露の思惑が絡んでいたことにしました。
両国とも「さすがに真っ向から戦えば米が勝つだろう」と思っていたゆえの判断でもありますね。

まあ米国のあまりのダメっぷりに最後は見捨てるのですが。
何はともあれ、これで中部太平洋で米国が無理な攻勢に出る合理的理由はできたと思います(AIもOK判定がでたし)。

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最終更新:2025年09月15日 22:01