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テック・カバナー総合軍事会社

テック・カバナー総合軍事会社

テック・カバナー総合軍事会社(Tech Cabiner Overall Private Military and Security Company)は、総合軍事会社、あるいは民間軍団と呼ばれ、アメリカ国内にある民間軍事会社の中で唯一、陸海空全ての部隊を有する。
本国が戦争に突入すると、別に定められている部隊を除いて、アメリカ統合参謀本部議長直属の民間軍団部隊として行動する契約を、アメリカ合衆国政府と結んでいる。
また、3分の1の州政府には、警察力の代行としての権限を認める法がある。
特にアラスカ州、マサチューセッツ州の2州においては州兵や州防衛軍と同一の権限と義務を負う契約を締結している。
手野武装警備傘下の手野武装警備附属大学校グッディ子爵記念軍事学院はテック・カバナー総合軍事会社と姉妹校となっている。
指揮系統は、米軍大統領並びに各州知事、あるいは総合軍事会社社長のいずれかを頂点とし、大統領の場合は社長を経由し、その他の場合は直接に、各総司令部に伝達され、各総司令部総司令官が実行部隊を指揮する。
手野武装警備と同様に、国連安全保障理事会と特別協定を結ぶことにより、国連軍として使用するための兵力を提供する義務を負っている。

目次



概要

テック・カバナー総合軍事会社は米軍に対抗しうるアメリカ国内唯一の公認された武装集団である。
そのため、民間軍団と呼ばれるようになった。
そのはじめは、1841年にテック・カバナー財閥の資産防衛のために組織されたテック・カバナー自主防衛組合である。
また、同時に自主防衛組合の教育機関として、テック・カバナー軍事教練学校が設立された。
1861年にはじまった南北戦争により、財閥の資産防衛以外のものも必要と判断した当時の上層部により、テック・カバナー総合軍事会社へと社名を変更する。
当時は陸8割、海2割程度の戦力比であり、特に民間軍事会社として海洋戦力をもっているのはほぼ唯一であった。
本社をマサチューセッツ州に置いていた都合もあり、南北戦争においては北軍側についた。
ここで民兵として組織されたのは3個軍団、17個連隊規模に達していた。
全てに武器を供給するとともに、州政府から助成金を受け取り、莫大な資産形成を行った。
当時ここまで巨大な軍団を率いた者は連邦政府以外おらず、ここから民間軍団という呼称が広まったとされる。
海では民兵相当として機能し、1個艦隊3隻を運用した。

南北戦争終結後、海部門は解散し陸部門についても元の状態に戻ったものの、1900年にかけて徐々にテック・カバナー財閥の範囲が広がるにつれてその警備の範囲も広がりをみせた。
総合軍事会社は、そのために陸軍勢力を強めることとなる。
また、鉄道路線の警備を行うための組織や、州政府警備、テック・カバナー財閥全体の警備を行うようになったのも1900年からとなる。

1908年、米国政府による海軍強化策に、テック・カバナー財閥は協力を行うこととなる。
この際、米国政府の承認を取り付け、解散していた海部門を復活させたうえで、米国海軍の補強となるように艦隊を整備することとなった。
これは、現在の東海岸艦隊と西海岸艦隊のもととなるものである。

手野武装社との提携は1915年に始まった。
相互に職員を交換し、さらに能力を高めるための訓練も共同で行うことがあった。
1941年の日米開戦を前にして10月1日付でテック・カバナー家から派遣されている春雷会の取締役保護のための人員をのぞいて全員が日本から撤退した。
これに伴い、米国内にいる手野武装社の社員も、必要最低限の人員をのぞいて撤退している。

また第1次大戦、第2次大戦、ともに国内防衛と欧州戦線のために出征している。
これらのために米国連邦政府から資金が提供され、民間軍団としてさまざまな輸送計画に従事した。
さらに、防聴網を作り出し、欧州戦線においてレジスタンス支援活動も行っていたとされる。
このドイツ国内の拠点の一つとなったのが、テューリンゲン州エアフルトにある砂賀繊維研究所である。
なお、現地では敵対中ということもあり、オランダ人として人員を派遣していた。
このことは手野財閥の中枢は知っていたが、ユダヤ人などの迫害を受けている者らの国外脱出の手引きのため、黙認していたという話がある。

終戦後はエアフルトから撤収し、西ドイツ領内の安全確保を行う任務を与えられた。
さらに後には西ベルリン内ノイケルンを中心として、西ベルリンの治安維持活動にも従事することとなる。
このドイツ治安維持任務は、東西ドイツが統合されるまで行われ、1989年12月10日10時14分をもって西ベルリンから、1990年10月3日には西ドイツから撤退した。
なお、日本においては、治安維持活動任務を行っていない。

1945年後半以後、北方警備の要としてアラスカ州政府並びに米国政府と契約を締結。
第2次大戦による復員兵のうち志願を募り、アラスカ州に駐屯させることとした。
この時点では、米国政府とアラスカ州政府との契約による米国陸軍のアラスカ部隊としての駐屯であったが、1946年1月1日をもって『テック・カバナー総合軍事会社統合アラスカ駐屯部隊』と組織変更を行い、海上部隊と陸上部隊の2本立てとなる。
また、アラスカ州政府並びに米国政府と契約を更新し、駐屯部隊は米国陸軍部隊ではなく、統合部隊として独立した司令部を保有し、アラスカ州軍の一部隊となることとなる。
1950年代に入ると、冷戦が激化する。
そのため、米ロ最前線となるアラスカでも独立した防衛能力が求められるようになる。
アラスカ州独自の戦力のほかにも、テック・カバナーに対してこれらの駐屯部隊を州防衛軍として指定することができるように連邦法や州法が改正された。
1952年4月1日をもって、統合アラスカ駐屯部隊は正式な名称を『テック・カバナー総合軍事会社統合アラスカ部隊』とし、通称をカバナーアラスカ防衛軍と定めた。
この際、海軍と陸軍の陸上航空戦力はそれぞれ統合され、空軍として設立された。なおこの日は、カバナー空軍部隊の設立も同時に行われるほどの大規模な部隊再編が行われた。
カバナーアラスカ防衛軍については、指揮系統上はアラスカ州知事から指揮を受けるものとされ、非常時には米国国防総省による指示を受けるとされた。
しかしながら、予算は独自にテック・カバナー総合軍事会社が組み、必要と考える人員や戦力を配備する義務を負うこととなった。
なお、身分はアラスカ州防衛軍の一部門として指定された。
これは冷戦終結後、現在に至るまで継続した組織体制となっており、このためにアラスカ州においては州兵や州防衛軍の一部として考えられる。
ただし、戦力比から考えると、アラスカ州の防衛は州軍でも国軍でもなくカバナーアラスカ防衛軍が一手に担うこととなっている。



教育機関

民間軍団として教育機関を独自に保有している。
なお、手野武装警備附属軍事大学校やグッデイ子爵記念軍事学院のように独立して教育機関があるのではなく、総合軍事会社の社内組織として教育機関がある。
教育は初めて入社する場合は、その実務経験に応じて異なる。
従軍経験がない場合は、その訓練から行う。
また従軍経験がある者も、従軍年数や退役時の階級その他によって異なる教育を行う。

従軍経験がない場合、入社後、教育師団へ編入される。



部隊

2020年1月1日時点で、民間軍団としての部隊は陸部隊、海部隊、空部隊の3つがある。
併せてカバナー軍といわれることもある。

陸部隊

カバナー陸部隊やカバナー陸軍ともいう。8個軍団によって編成されており、全世界に基地がある。
アメリカ国内に3個軍団あり、他は海外に司令部がある。
軍団の下には師団あるいは旅団があり、さらに直轄連隊がある。
師団や旅団の下には大隊、中隊などある。原則として師団や旅団の直下には連隊は置かれないが、いくつかの部隊において連隊の名称を用いている場合がある。

軍団はアラスカ軍団を除き戦域と呼ばれる3つの軍集団にまとめられ、さらに総軍としてカバナー総軍総司令官により指揮される。
戦域は第一戦域、第二戦域、第三戦域という名称であり、それぞれは戦域司令官により指揮される。
なお、歴史的経緯により、第二戦域司令官は、戦域総監とも呼ばれることがある。これは第二次世界大戦時まで、欧州軍団司令官は総監と呼ばれていたことに由来する。
現在では欧州軍団はアフリカ地域担当師団と合わさり第二戦域とされたが、欧州軍団を格上げし第二戦域としそこにアフリカを編入したという形のため、その時の名称を引き継いでいる形になっている。
なお、戦域は大陸ごとにおかれ、第一戦域は南北アメリカ、第二戦域は欧州並びにアフリカ、第三戦域はアジア並びにオセアニアが担当となる。
南極エリアは南極軍団が担当する。

軍団はそれぞれ根拠地となる陸上基地と隷下にある部隊が本拠地とする基地をそれぞれ保有する。
なお根拠地となる陸上基地を根拠基地ということもある。
根拠基地は場合によっては海部隊あるいは空部隊と共有することもあるものの、原則として別の位置に置かれる。
軍団の名称は、陸上基地の地名にちなんで命名される。なお、この名称とは別に軍政上の管理によって番号も有する。
軍については軍団と同様に名称と番号をもつが、師団や旅団以下は原則として番号のみである。



海部隊

カバナー海部隊やカバナー海軍ともいう。8個艦隊によって編成されており、全世界に基地がある。
海部隊については、各艦船の艦名について艦船接頭辞が設定されており、社名から『TCMS』となっている。
艦隊はそれぞれ責任領域が決まっている。
ただし、艦船については特定の司令部に常時いるわけではなく、通常必要となる海域へと派遣され、その派遣先の領域に応じて、艦隊司令部の指揮を受けるものとされる。
これは米国海軍のシステムと同様である。

海部隊の艦隊は、それぞれ名称と番号の双方を保持している。
実働任務としては名称を、軍政上の管理については番号をそれぞれ使用するためであるが、通常は艦隊名称を用いている。
1つの艦隊に対して特定の本拠地が1つあり、この本拠地には艦隊司令部が置かれる。
この本拠地の下に複数の基地を置き、実働部隊は各基地に配備されることとなっている。
これら基地については、米国海軍の基地に隣接することもあるものの、安全保障上の観点からという名目で、別の場所に置かれることが多い。
本拠地については、原則米国海軍の主要基地とは別の地点が選択される。
海部隊の艦隊の本拠地、名称、艦隊番号については以下のように定められている。なお、これらの変更については、米国海軍長官の承認を必要とする。
以下の表中、所在地は別に記載がなければ、所在国は米国である。
艦隊名称 艦隊番号 本拠地所在地 管轄する大陸沿岸部もしくは海域
西大西洋艦隊 カバナー第1艦隊 マサチューセッツ州カバナー 南北アメリカ大陸大西洋岸
東太平洋艦隊 カバナー第2艦隊 カルフォルニア州モントレー 南北アメリカ大陸太平洋岸
地中海艦隊 カバナー第3艦隊 イタリア共和国シチリア自治州リカタ ジブラルタルより地中海側の欧州海域
東大西洋艦隊 カバナー第4艦隊 英国ダンディー州アマーダン 欧州大西洋岸
アフリカ大西洋岸
インド洋艦隊 カバナー第5艦隊 スリランカ南部州ゴール アフリカインド洋岸
中近東
他インド洋に面している海域
アジア艦隊 カバナー第6艦隊 日本東京都手野島 他艦隊の範囲外の全ての海域
南極艦隊 カバナー第7艦隊 南極大陸ピョートル1世島 年平均される南極収束線より南極大陸側の海域
アラスカ艦隊 カバナー第8艦隊 アラスカ州グッドヌーズベイ アラスカ州
北極に面するカナダ
地中海艦隊の範囲を除くロシア沿岸

空部隊

カバナー空部隊やカバナー空軍ともいう。14個軍団によって編成されており、全世界に基地がある。

特別部隊

特別部隊としては、マサチューセッツ州駐屯部隊統合アラスカ部隊の2部隊がある。
また、手野武装警備と合一して行動する部隊として国連軍部隊が編成される。

マサチューセッツ州駐屯部隊
統合アラスカ部隊
テック・カバナー総合軍事会社統合アラスカ部隊が正式な名称であり、通称をカバナーアラスカ防衛軍や統合アラスカ部隊と称する。
陸海空全域に対し、アラスカ州の防衛を行う義務を負い、州法並びに連邦法によってアラスカ州の州政府の支配が行われる全ての領域に対しての行動が承認されている。
北極圏がある都合で他とは異なる状況に対応するための独自の指揮を行うため、その統合アラスカ部隊のための指揮部門がある。
統合アラスカ部隊には、海部隊としてアラスカ艦隊、空部隊としてアラスカ空軍団、陸部隊としてアラスカ陸軍団の3つの部隊が指揮下にある。
なお、軍政上は各部隊ごとにあるそれぞれの司令部からの命令を受けることになっているが、軍令並びにアラスカ州知事からの指揮に基づく場合については軍政および軍令について統合アラスカ部隊の司令部からの命令を受けることとなっている。
これらの指揮を行うため、統合総司令部並びにアラスカパンハンドル司令部がジュノー、北極司令部がプルドーベイ、南西部およびアリューシャン列島司令部がグッドヌースベイにある。
なお、通常は統合総司令官はアラスカパンハンドル司令官を兼務したうえで陸上部門の者が、北極司令官は航空部門のものが、南西部およびアリューシャン列島司令官は海上部門の者がそれぞれ就く。

国連軍部隊


階級

カバナー軍は、軍事会社として階級を持つ。
階級は各部隊ごとによって定められており、アメリカ軍の階級と互換性を持つ。

陸部隊階級

陸部隊の階級は以下のように定められている。なお、比較用としてNATO階級符号と日本語訳をつける。
なお陸部隊では、日本語訳の頭に「カバナー陸部隊」あるいは「カバナー陸軍」と付ける。
元帥は米軍の場合は戦時のみの留保となるが、カバナー軍においては常時置かれる。
複数人元帥がいる場合、それがその者の職によらない場合に限り、首席元帥を1名指名しなければならない。
区分 日本語訳 NATO階級符号 陸部隊階級
元帥 首席元帥 OF-10 The Chief General Commander of Cabiner Army
元帥 The General Commander of Cabiner Army
士官 大将 OF-9 General of Cabiner Army
中将 OF-8 Lieutenant General of Cabiner Army
少将 OF-7 Major General of Cabiner Army
准将 OF-6 Brigadier General of Cabiner Army
大佐 OF-5 Chief Colonel of Cabiner Army
中佐 OF-4 Lieutenant Colonel of Cabiner Army
少佐 OF-3 Major Colonel of Cabiner Army
大尉 OF-2 1st Lieutenant of Cabiner Army
中尉 OF-1 2st Lieutenant of Cabiner Army
少尉 OF-1 3st Lieutenant of Cabiner Army
准士官 1等准尉 WO-5 1st Warrant Officer of Cabiner Army
2等准尉 WO-4 2st Warrant Officer of Cabiner Army
3等准尉 WO-3 3st Warrant Officer of Cabiner Army
4等准尉 WO-2 4st Warrant Officer of Cabiner Army
5等准尉 WO-1 5st Warrant Officer of Cabiner Army
下士官 最上級曹長 OR-9 Chief Sergeant of Cabiner Army
上級曹長 OR-8 Lieutenant Chief Sergeant of Cabiner Army
1等軍曹 OR-7 1st Sergeant of Cabiner Army
2等軍曹 OR-6 2st Sergeant of Cabiner Army
3等軍曹 OR-5 3st Sergeant of Cabiner Army
伍長 OR-4 Corporal of Cabiner Army
1等兵 OR-3 1st Private Class of Cabiner Army
2等兵 OR-2 2st Private Class of Cabiner Army
3等兵 OR-1 3st Private Class of Cabiner Army

海部隊階級

海部隊の階級は以下のように定められている。なお、比較用としてNATO階級符号と日本語訳をつける。
なお海部隊では、日本語訳の頭に「カバナー海部隊」あるいは「カバナー海軍」と付ける。
元帥は米軍と同様に、戦時のみの昇格として留保される。但し、戦時に昇格した者については、戦後についても元帥を名乗ることができる。

区分 日本語訳 NATO階級符号 陸部隊階級
元帥 元帥 OF-10 The General Commander of Cabiner Navy
士官 大将 OF-9 Admiral of Cabiner Navy
中将 OF-8 Vice Admiral of Cabiner Navy
少将 OF-7 Rear Admiral of Cabiner Navy
准将 OF-6 Half Admiral of Cabiner Navy
大佐 OF-5 Captain of Cabiner Navy
中佐 OF-4 Lieutenant Captain of Cabiner Navy
少佐 OF-3 Major Captain of Cabiner Navy
大尉 OF-2 1st Lieutenant of Cabiner Navy
中尉 OF-1 2st Lieutenant of Cabiner Navy
少尉 OF-1 3st Lieutenant of Cabiner Navy
准士官 1等准尉 WO-5 1st Warrant Officer of Cabiner Navy
2等准尉 WO-4 2st Warrant Officer of Cabiner Navy
3等准尉 WO-3 3st Warrant Officer of Cabiner Navy
4等准尉 WO-2 4st Warrant Officer of Cabiner Navy
5等准尉 WO-1 5st Warrant Officer of Cabiner Navy
下士官 最上級曹長 OR-9 Chief Sergeant of Cabiner Navy
上級曹長 OR-8 Lieutenant Chief Sergeant of Cabiner Navy
1等軍曹 OR-7 1st Sergeant of Cabiner Navy
2等軍曹 OR-6 2st Sergeant of Cabiner Navy
3等軍曹 OR-5 3st Sergeant of Cabiner Navy
伍長 OR-4 Corporal of Cabiner Navy
1等兵 OR-3 1st Private Class of Cabiner Navy
2等兵 OR-2 2st Private Class of Cabiner Navy
3等兵 OR-1 3st Private Class of Cabiner Navy

空部隊階級

空部隊の階級は以下のように定められている。なお、比較用としてNATO階級符号と日本語訳をつける。
なお空部隊では、日本語訳の頭に「カバナー空部隊」あるいは「カバナー空軍」と付ける。
元帥は米軍と同様に、戦時のみの昇格として留保される。但し、戦時に昇格した者については、戦後についても元帥を名乗ることができる。


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最終更新:2021年05月17日 23:26