Introduction－情報社会と情報教育 - 小西研究室@電脳工房ＭＳＣ

オリエンテーション

---

教科『情報』について

• ２００３年度から、高等学校で教科『情報』が必修になった。
• 『情報』には、「情報Ａ」「情報Ｂ」「情報Ｃ」の３種類あり、どれを採用するかは高校現場に任されている。
• 教科書は文部科学省による学習指導要領に基づき、教科書検定を経て作成される。
• 基本的に、教科書出版社や執筆者の個性的な表現の場になるので、同じ学習指導要領に基づいていても、内容は若干異なる。
• 教科『情報』を学習した高校生は、２００６年４月以降から大学に入学している。
• これ以前の入学生は、学校ごとに差のある「情報教育」を受けた者、まったく受けていない者、であり、明らかな「デジタル・デバイド」が存在している。

---

デジタル・デバイド（Digital　Devide）・・・情報格差のこと。

パソコン機器の利用方法を理解している人は、どんどん新しい技術などを取り入れて、活用する。
ところが、機器の利用方法をわからない人は、利用できない状態になり、有益な情報を入手できない。
情報を有効に利用できる人とできない人の差を、デジタル・デバイド（Digital　Devide、情報格差）という。
デジタル・デバイドは年々拡大している。

---

学校の中で育った「情報教育」

大学での初期の情報教育は、パソコンを利用する教員が、パソコンの使い方を教育していた。（パソコン教室）　
「情報」の専門教育が開始されたのは１９８０年代後半であり、初期の「情報」担当教員は「情報」を専門分野とはしなかった。
理系の大学では、理学（数学・物理・化学など）、工学（電気工学、電子工学など）、の分野、文系の大学では、家政系、食物系、経済系、保健体育などの実験関連分野の教員が主に担当していた。
大学の情報教育は、高校現場に影響を与え、まず高校は1994年にはパソコン導入率１００％を達成した。
その後、中学、小学校にも情報教育の波は届き、「総合学習の時間」が設置され、ここで情報教育、英語教育が実践されるようになった。

---

在学中に取得すべき資格

試験名	主　催	試験日	受験料	試験会場	合格率	備考
ITパスポート試験（情報処理技術者試験：国家試験）	情報処理技術者試験センター	試験会場で随時	５１００円	松山大学など	３５％程度	企業によっては月給に手当を加算。合格一時金制度のある企業もある。
基本情報技術者（情報処理技術者試験：国家試験）		４月・１０月の第３日曜			１５％程度
日商ＰＣ検定（文書作成）（データ活用）	日本商工会議所	随時	５,０００円～９０００円	東雲女子大・大栄ワープロ学院・職業訓練校他	７０点以上で合格
インターネット検定.com Master ★2012	ＮＴＴコミュニケーションズ	７月・１２月	８４００円	松山大学など	８０点以上で合格	CAVA制度により、在宅でオペレータ業務に就ける

---