MSの設定をば
◆MS概要
MS(マナタイト・スーツ)は歴史への登場から日の浅い人型兵器である。
動力炉「エントリヒ・クラフト」内に込められたマナタイトに凝縮されたマナを動力源とし、生み出される爆発的なパワーを持って機体を稼動するための電力を賄う。同時に本来起こりえない40tを超える巨体の動きをフレキシブルにこなす為の物理法則の帳尻合わせがマナにより成される。MSを数十分稼動するために必要とされる電力はおおよそ家庭1世帯の一日分。日々の技術の進歩により、マナから得たエネルギーの変換効率こそ上昇しているが、有限とされるマナタイトの寿命もあり、今現在のMSの耐用年数は0.5年である。中身のマナタイトを入れ替えれば再稼動は可能となるが、作業に要求される知識は幅広く、専門家でなければほとんど不可能に近いものとされる。
世界においてMSの存在はある種の抑止力として働く。たったこの兵器のためだけに戦後散り散りとなった列強諸国は再び席に合間見え、国際連合の復活を宣言した。これは第一次世界大戦まで主役だった魔導士しか持ち得なかった魔力の支配を制約があるとはいえ、技術力により制御が可能となりそれの量産に成功したためである。これによりパワーバランスが崩壊し、再び戦乱の世への転落を防ぐ手段として列強諸国による抑止力となった。
MS開発の第一国家である
クラグナント帝国においても、戦後の人材不足を理由に覇権主義により世界を敵にするよりも、列強諸国へ技術を一部を提供することで、パワーバランスの安定を取った。技術提供を受けた諸国も早急にMSを開発が執り行われる事となる。
MSの登場により大きく変えざるを得なくなった戦術ドクトリンは日進月歩を続けている。
戦車より優れた機動性と行動する場所を選ばない万能性、そして設計によっては空すらも支配できる自由性は各国の作戦参謀の頭を禿げ上がらせたが、クラグナント帝国では、特務士官科を修了した
二人の将校がMSを用いた有用戦術を立案。20代にして将官へ昇り詰める才華を発揮し、運用を自ら行っている。
とはいえ、非常に強力な兵器ではあるものの、その生産能力やコスト、パイロットの育成は非常に手間がかかる上、航空機や対地砲撃に対して無力である。
対MSドクトリンは観測班を用いた爆撃及び砲撃が主流となっており、陸地では生産コストが比較的安価かつ育成が容易な戦車と組み合わせたハイローミックスによる機動部隊がメジャーな組み合わせである。
MSは国連加盟国で定めた条約において、技術漏洩の絶対的阻止が掲げられている。現在のパワーバランスを崩壊させないためのものであるが、これはある種、強者による弱者の抑えつけであり、この条約に不満を持つ国家は多数存在する。
現在では軍にて用いられているMSに対する存在として、下請けの民間企業が技術の応用により開発された民間用のMSがある。これは機密とされる魔力動力を用いず、従来の化石燃料を用いたもののため、FS(フォッシル・スーツ)と呼ばれる事も。戦闘用の物は警察組織等に卸され、そのまま暴徒鎮圧等の治安維持活動では大きな役割を担う。
しかしこれらはあくまで専門に卸し売りされていることから一般に出回るものは作業用の名目で開発された物がほとんどを占めるため、戦闘の想定はしておらず、無理やりな改造によって戦闘用へ昇華されたものが途上国の軍用兵器として活用されたり、はたまた闇市場に出回りPMCやテロリスト等の武装集団の装備として使用されているものもある。性能はMSをはるかに下回り、大きさの関係から戦車に負けることもあれば、歩兵に破壊される事もしばしば。
◆ビーム兵器
MSの誕生によるマナのエネルギー制御技術は、当然火器にも転用されることとなる。
MSすら動かすマナの膨大なエネルギーの熱量は非常に強力で、この熱量を生かす為に作られたのがビーム兵器となる。
一般的な原理としては魔力エネルギーをこれを収束させることで熱量を持ったエネルギー弾が生成。このエネルギー弾を放射する事で熱線攻撃が可能となる。これを応用し、MSの魔力動力炉から抽出されたエネルギーを放射砲にて収束させ、これを発射させる初期型のビーム砲が完成した。
しかし、これの搭載は相応の空間スペースが必要なこと、また魔力動力炉からの直結のため、動力炉の寿命が縮まるなど欠点が多く、一般的な武装として用いるのは困難である。また、水中では放射したビーム粒子はすぐさま拡散し使い物にならない。結果すぐさま量産というわけにいかず、一部の機体が備え付けの武器として装備しているに過ぎなかった。その後、マナを搭載した使い捨てのエネルギーパックを用いる事でビームを発射する「ビーム・ライフル」が考案され、これが配備されるようになったが、非常にコストがかかることから標準装備として用いる事が出来ているのは
エストラル合衆国のみとなる。
◆各勢力のMS
●国際連合G9
●国際連合加盟国
最終更新:2019年05月09日 06:05