米金融危機、メディア首脳は強気姿勢
金融危機のさなか、９月１７日から２日間ニューヨークのホテルでゴールドマンサックス主催の講演会が開催された。席上、主要メディアの経営陣は「ネットワーク、ケーブルの広告売上は、今回の株価下落の影響をまだ受けず順調であり、番組予算やスタッフを削るようなことは当面ない」と強気な発言をした。
【週後半には回復】
９月１９日（金）にはメディア各社の株価も回復、ニューズ社は５％戻して１３ドル９９セント、
タイムワーナーは１４ドル５５セント、（４．３％上昇）
バイアコムは２６ドル９０セント（３．７％上昇）、
そしてディズニーは２．８％回復して３４ドル３９セントとなった。
【広告主の撤退はない】
ＣＢＳのムーンベスＣＥＯとニューズ社のマードック会長は、「広告主は今のところテレビ広告から撤退していないし、広告料金はスポットＣＭでは高い料金を維持している」と語った。
【投資するが、無駄は排除】
フードネットワークなどを所有するスクリプス・ネットワークスは「高視聴率の番組作りに投資することで今後も勝負していきたい」と番組予算を節約しない方針を述べた。
しかし経費の使い方についてはいずれの役員も「十分に監視していく」と語る。
ライフタイム社のウォンＣＥＯも、「この事態を乗り切れるよう、出費をしっかり管理している。テレビビジネスは大胆な予算を使ってきたが、いまやテレビ会社はこれまで以上に収支に責任を持つことを学んでいる」と語った。
【厳しい時こそテレビ優位】
ケーブル業界で優位な立場にいるターナーブロードキャスティングのレビー広告部門社長は、「厳しい経済状況の時にこそ、広告業界は最も効果のあるメディアに帰る。それがテレビだ」と語っている。
最終更新：2008年09月27日 03:31
