新東京の基礎設定

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新東京の基礎設定

●新東京の成立
 2061年の火の輪/Ring of Fireによる群発地震により、日本帝国の各地では大きな被害を被りました。
 帝国の政治的、経済的中心地である東京周辺も例外ではなかったため、安仁帝は復興と改革の象徴として新たな都を作ることにしました。

 それが新東京/Neo-Tokyoです。

 新東京の建設計画は2063年に認定され、帝国の威信をかけて急速に建設されていきました。
 この野心的な復興計画は若き天皇の力を内外に示すとともに、日本帝国の底力を世界中に知らしめる結果となりました。

●新東京の地勢
 新東京(新東京都)は旧来の南関東4県(神奈川、埼玉、千葉、東京)を統合して成立しました。
 しかし、実質的な行政区分はほとんど変わっておらず地元民にとっては古い地名のほうがなじみがあります。

●新東京の人口
 新東京の住人はおよそ4500万人で、これは帝国人口の約30%にあたります。
 そのうちの1200万人ほどが中心地域(山の手周辺内)の住人ですが、そこ以外に住んでいる住人も通勤通学等の理由でしばしば中心地域へ移動します。
 SINを持っていない不法居住者については詳細なデータが不足していますが、人口に比して5%程度存在していると予測されています。

●新東京のメタ分布
 大和法の廃止とメタヒューマン政策の転換により、2075年現在では新東京でもシアトルと同程度にはメタヒューマンを見かけるようになっています。
 帝国内のオークやドワーフのほとんどは地域的な亜種であるコロボックルやオニですが、新東京においてはそれ以外もしばしば見受けられます。
 知性クリッターやAIについてはメディアなどで話題に上がることはありますが、一般的には人権を認められていません。
 また、帝国はヒト吸血鬼化ウィルスの感染者に対しても人権を認めていません。

●新東京の行政
 新東京の主な行政は都知事と都議会によって行われています。しかしその下には特別区や市ごとに議会が設置されより細やかな行政が行われています。
 都議会の決定は原則として特別区や市に対して優越しているのですが、神田区だけは2068年の一連の政争により高度な自治権を有することとなりました。
 都議会(やその下部組織)は公正無私を謳っていますが巨大企業や利権団体などの影響を常に強く受けています。

●新東京の法律
 新東京の法制度はシアトルなどに比べるとかなり厳格な印象が強いですが、なかでも武装に関する制限は非常に厳しいものとなっています。
 日本帝国では銃火器の購入や所持携帯が企業警備や警察、軍人などの治安関係者を除いて禁止されています。彼らの備品も厳しく管理されており、弾丸一発ですら複数のタグで追跡されています。
 そのため影の世界ではしばしば違法改造した護身道具や玩具、質の悪い密造銃などが見かけられます。
 銃火器に対する忌避とは異なり、奇妙なことですが刀剣類を携帯することは一人前の日本人の一般的な権利として認められています。
 ただし、携帯した刀剣の用途としては名誉的な自殺である切腹が主たるものであり、隠し持つことは不名誉な行いだとみなされています。

●新東京の治安
 新東京では新東京都市警察(NTMP)が公的な治安維持に携わっています。シアトルなどと異なり、ローンスターなどの警察企業は一般的な警備任務にしか進出していません。
 ただし、企業領土はその例外です。企業領土ではメガコーポの系列の警備会社が治安維持に携わっています。
 NTMPは帝国と職務に対して非常に忠実で、その堅苦しさは海外からの来訪者にとってしばしば困惑をもたらします。
 彼らは基本的に軽武装です。ですが、これは決して彼らを軽視していいということではありません。
 違法な武装集団などの一般的な装備と技量で対応できないような高脅威に対してNTMPはSWATや特別機動隊と呼ばれる高脅威対応チーム(HTR)を出動させます。
 HTRは潤沢な武装を有した恐るべき集団でレッドサムライなどの特殊部隊に匹敵します。しかも彼らのモットーは「まず撃ち、生き延びている者を逮捕する」なのです。