自動引き落としの危険

公共料金や携帯電話の料金を銀行口座やクレジットカードからの自動引き落としにしている場合、
契約解除した後も請求書はしばらく確認しておきましょう。
手続が遅れたり間違っていたりして、解約後も利用料金が引き落とされていることがあります。
解約はできる限り書面で連絡し、月半ばの解約の場合は日割りにしてもらうなどきちんと伝えましょう。
どうしても電話で解約しなければならない場合は必ず担当者の名前と電話した日時をメモしましょう。

また、一旦は引き落としが解除されたように見えて安心していたら、
間を置いてまた引き落とされることなどもまれにあります。

帰国直前までサービスを利用していた場合など、
間違いを直してもらうのに日本から一々連絡することになり煩雑です。
電子メールやオンラインチャットサポートが普及してからは通信費用は問題ではないかもしれませんが、
国際電話などで間違いを正す必要がある場合は、先方の過剰請求なのですから、
コレクトコールで話をさせてもらうよう要求しましょう。