日本新化計画
バブル崩壊以降、平成大けるサブプライム問題が引き起こした金融危機はこれを更に悪化させた。
このご時勢に蔓延する閉塞感を吹き飛ばし、高度成長期のごとき躍進を成し遂げるためにはそれに見合う世界史上最大級プロジェクトが必要である。
まず以って三大懸案を列挙する。
第一に短期的に景気回復を目指さねばならない。
平成大不況の踊り場から脱したといわれた2005年。
しかし、未だ国民の大部分、消費者は平成大不況の後遺症を引き摺っていたのではないだろうか。だからこそマスメディアなどで格差拡大と報じられ、一億円年収者が増える一方で派遣労働者や日雇い、名ばかり管理職、ワーキングプア、ネットカフェ難民などなどの問題が一挙に表面化した。
単に給付金による消費者頼みの経済回復ではなく、官民共同による経済回復を目指さなければ無意味である。
第二に中長期的に従来型日本の構造を見直さねばならない。
輸出企業による日本経済のけん引だけでは、世界経済に左右される。
この従来型日本の構造では国民生活の安寧はけして守られないことはこの百年に一度と言われる世界恐慌を前に明らかだ。
雇用体系の見直し、更なる行政の無駄根絶、財政健全化、国民所得の底上げは不可欠だ。
財政健全化には税の見直しが必須条件であり、消費税増税も見据えなければならない。
根拠の無い財政健全化案ではけして日本は良い方向には向かわないのである。
第三に中長期的に社会福祉の充実を目指さねばならない
中負担、中福祉。これこそが目指すべき日本の姿である。
高齢者だけを優遇しすぎても駄目。
若者だけを優遇しすぎても駄目。
痛みは全世代に渡って分かち合い、理解することが最も大切であることを国は示さねばならない。
少子高齢化を断固阻止し、人口を適正に維持することによって日本は安定的成長が約束される。そのためには子育て家族に対するあらゆる支援と教育の見直しによる教養豊かな国民を増やさねばならない。
この三大懸案の解決こそが、いま日本の閉塞感に終止符を打つこととが可能となる。
国土倍増計画
これは戦争による国土収奪を必要としない太平洋上の莫大な空間を陸地化し、あわよくば日本人口をアメリカ水準にし、内需喚起と国民総生産力に貢献するものである。
そればかりか、この計画には日本が持ち売る新技術を惜しげなく投入し、世界に冠たる最先進技術立国という立場として威厳をアピールする最高の場が用意されるのである。
これは先述した日本の閉塞感を完全に払拭し、将来に渡って日本人が希望を抱ける新天地とみなす事ができる。
あらゆる防災技術で日本特有の災害の危険を最低限に抑制する。
狭いと評判の日本の住宅の床面積を国の規格で定め、広くてゆとりある居住環境を創造する。
狭くて複雑と評判の日本の道路を国の規格で定め、最低公道には片側一車線設け、車両のすれ違いを円滑にし、更に広い歩道を設置。バリアフリーを徹底すべく歩道は自転車と歩行者、視覚障害者、車イスの四者専用を設定し、電線の地中化、街路樹を植えて明るく環境の整った生活空間の整備。
更にマンションの階数制限を設け、四階以上は建設してはならないとする。
住居にはソーラーパネル、コジェネレーションシステムによる自家発電装置を公的に設置し、クリーンエネルギー普及を目指す。
ゆえに火力発電、水力発電を行わない。二酸化炭素の排出しない原子力や潮力、波力、風力、太陽光などの自然エネルギー、バイオマスによる廃棄物再利用。未利用エネルギーの回収などを徹底する。
近所のコミュニティーとして、家と家の間の塀の高さを制限。住宅街に防火用に緑地帯を設け、水路などの安らぎ空間を整備。
自動車は厳しい環境基準を設け、ハイブリッドや水素燃料、電気が主力とする。
公共交通機関網を整備し、道路と鉄道の立体交差、ブラジル首都ブラジリアをモデルとした信号機を少なくするための努力として道路と道路の立体交差、歩道橋の整備。
リニアモーター方式の新幹線で東西南北を縦貫、横断、環状の三種で繋ぎ、そのターミナル駅から普通電車が放射状に走り郊外へ。
中心部では普通電車が地下鉄に乗り入れる他、新交通システム、市電による鉄道の三層構造でラッシュ等を緩和。
地上は市電の他、バスやタクシーが走る。これら公共交通機関優先のため、中心部への自動車乗り入れを規制。パーク&ライド方式。
都市への一極集中を避けるべく、東西南北に官庁を分散し、何れに最もアクセスのいい中央には国会議事堂と官邸、皇居。
東西南北及び中央の五箇所に国際空港を設け、地方空港に対するハブとする。
滑走路は5000m級を五本用意し、スムーズに離着陸を可能に。
地下鉄、リニアモーター新幹線で直接と、中心部や郊外へ。
更に東西南北の沿岸に港湾施設を充実化し、旧本土との連絡を密にする。
最終更新：2009年01月27日 01:55
