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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
パタゴニア アメリカ企業。登山用品、サーフィン用品、アウトドア用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカー。
日本やノルウェー、アイスランドなどの捕鯨調査船への発砲や爆破などの暴力的妨害活動を行う国際テロ組織である「シーシェパード」を支援している。
但し、2010年2月8日に市民団体がパタゴニア渋谷店に抗議(動画 )。
※日本支社が同団体に対する支援は今後行わないと確約したのはよいが、本社の見解は不明
要検討 A
花かんざし 旧「松井本館」。民主党参議院議員で村山談話を起草した人物でもある松井こうじの実家。 要検討 A
播磨屋本店 兵庫県の菓子製造・販売会社。
政治的メッセージを書いた自社所有のトレーラーを都内(主に皇居周辺)で走らせている。
一見右翼とも思われがちだが、その主張は地球市民(エセ右翼)的なものである。
今のところ不買の必要はなし、但し今後の動向は要注視。 C
阪急阪神ホールディングス (1)阪急コミュニケーションズが発行していた(現在はカルチュア・コンビニエンス・クラブに事業譲渡し同社傘下のCCCメディアハウスが発行)雑誌「Newsweek」は執拗な日米の保守派叩きを行っている(まとめ )。
(2)阪急交通社は毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載 している。
(3)阪急阪神第一ホテルグループはTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)の取り扱いを行っている。
(4)阪急阪神エクスプレスがレンタルパンダの輸送を実施。
(5)阪神タイガースに在籍した新井貴浩内野手(帰化済の元在日)は日本プロ野球選手会会長時代に2011年シーズン開幕延期(結果としてアジアシリーズの日程を変更させた)ならびに2013年WBCのボイコット騒動を主導した。
(6)阪急阪神ホテルズはレストランなどのメニューを偽って提供していた問題行為を起こしている。(ソース )
(7)東宝は特に映画・アニメ事業において電通との関係が同業他社に比べても深い。
ただし関連会社の山陽電鉄が台湾の鉄道会社と姉妹社関係を結んだことは評価
(系列)東宝、能勢電鉄、山陽電気鉄道、北大阪急行電鉄、阪神タイガースなど多数
関西地区の交通・ICカードはJR西日本や各地(ただし大阪市を除く)の公営交通など。
ホテルはプリンスホテルやワシントンホテルなどいくらでもある。
野球・映画興業は要検討。
SS-
ファーストリテイリング 「ユニクロ」などの衣料品ブランドを傘下にもつ持株会社。
(1)日本ユニセフ協会支援企業の一つ。
(2)柳井正会長が首相の靖国参拝を批判。他にも反日発言連発()
(3)2012年9月の中華人民共和国における反日デモで店頭に「尖閣諸島は中国固有の領土」と掲げる。
(4)ユニクロはブラック企業として名高い。
LACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。
ただし、支那製の衣服がこれだけ普及しており、完全に不買は困難なため、個人のできる範囲で。
SSS+
藤遠貿易 北朝鮮産アサリを不正輸入。
外為法違反(無承認輸入)容疑で、輸入元の水産会社「藤遠貿易」(山口県山陽小野田市)の社長藤岡登容疑者(59)と同社役員、従業員ら計8人を逮捕(2007/04/07山陽新聞)。
反日企業を介さないネット通販を利用。 SSS++
文藝春秋社 週刊誌「週刊文春」で有名。
上杉隆らと結託して、反安倍・反麻生の中傷報道を展開。また疑似科学系・反医療への傾倒が見られ、伊藤隼也などの悪名高いライターを重用。
海上自衛隊によるインド洋給油活動の内容をろくに把握しないまま「無意味な活動」と批判。
ただしイオン米産地偽装問題の報道の件について同社から圧力をかけられていることについては要審議。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
但し単行本など一概に言えない場合もあるので各自判断すること。
SS+
弁護士ドットコム 法律ポータルサイト「弁護士ドットコム」を運営する企業。
弁護士ドットコムは法律相談などをメインとしているが、同サイトのニュースメディアでは、愛国・保守派を批判し、反日・左翼を肯定・持ち上げる記事を多数配信している。
要検討 A
ポケモン (1)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載 し続けている。
(2)中興の祖である故・山内溥元社長の息子・山内克仁が電通出身であるため、広告においては電通のクライアント企業。(4)Wiiニュースチャンネルのニュース提供元が朝日新聞および日本テレビ。
(3)毎日新聞の変態記事問題で同紙を擁護
(4)ピカチュウプロジェクトにジェイアール東日本企画が加わっており、キャンペーンなどで全日空との結びつきが強い。
(5)2015年4月、DeNAとの包括提携を行った。
(6)中興の祖である故・山内溥元社長の息子・山内克仁が電通出身であるため、広告においては電通のクライアント企業。
(7)ガンホーとコラボし「パズル&ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション 」を発売。
ただし、同社の代表取締役である宮本茂がゲーム脳を批判したり、マジコンの販売を禁止させた54社に入っていたことは評価。
ソニー、スクウェア・エニックス、ナムコなど。ただし任天堂は非推奨 SS+
ホメオパシージャパン オカルト的代替医療「ホメオパシー」関連の商品販売やセミナーを開催している企業。医療資格を持った社員が全くいないにも関わらず、現アジア各国の財閥と 結び日本の技術を垂れ流す。現代医療全否定し、それを真に受けた信者達がトラブルを幾度となく起こしている。
また表現規制問題で重大な差別発言を行った大葉ナナコとも関連あり。
医療機器はニプロ、グッドマンなどいくらでもある。 SSS+
本田技研工業
(ホンダ)
日本の五大自動車メーカーの一角、二輪車・汎用機世界最大手。
(1)クレジットカード事業で日本ユニセフを支援。
(2)朴正煕政権時代、起亜系のバイク会社と合弁を画策。政府方針により合弁会社は清算となったが、その後も起亜、更に韓国の二輪車メーカーであるデーリム・モーター(後に起亜傘下へ)とも提携を続ける。
(3)デーリムにアコード(北米版、後に中止に)を、大宇自動車にレジェンド(KA7/8型)をライセンス生産させ、韓国車の世界的地位の底上げに一役買う。
(4)同社の韓国法人であるホンダ・コリア設立の際にはデーリムから社長を招いた。
(※)なお一時期、創業者の本田宗一郎氏が、「海外で一番具合が悪かったところは韓国だ。向こうへ言ってオートバイを作る事を教えた。それで、一通りできるようになったら『株を全部買いますから帰ってくれ』と言われた。『そんな事言われるとこでやる事はねえよ』と言って金を返してもらった(実際にはこの発言の後に--その翌日に朴正煕が暗殺されたんだ--と続くが、この部分がカットされたものが多く用いられている)」と発言したとされていたが、これは実際には「(韓国側の政治的事情で)合弁を解消するなどということは聞いていない。そんな自らの都合を一方的に押し付けるようなことがあれば韓国とは付き合えない」といった趣旨のものであったことが判明している(仮にこの発言が真実であるとすれば一連の韓国戦略はそれと矛盾したものとなる)。
(5)無理な設計で事故が多発したN360やスーパーカブ、近年でも主力車種のフィットやステップワゴンを筆頭に、同社の車は不具合の多発、長期耐久性の乏しさが有名。
(6)コンピューターゲームにおいて、公道が舞台となっておりかつアザーカーが登場する作品(湾岸MIDNIGHT MAXIMUM TUNEシリーズ等)には自社製車両の登場を許可しない方針としているが、日本国外メーカーが開発・販売する作品(Forza Horizonシリーズ等)には許可を出しており、行動に一貫性がない。
ただし母親に生活保護の不正受給をさせていた河本準一を「ススメ!家族の冒険プロジェクト」のプロジェクトメンバーから削除したこと(ソース )は評価
愛国と誤解されやすい企業にも掲載されています。
一般自動車はトヨタなど SS+