反日企業

警告: So-net可変IPによる荒らしについて。

現在ソニー信者と思わしき人物が、執拗に「ソニー」を一覧から削除し、無関係な企業を捏造ソースで叩いた上で、一覧に追加しています。追加強行とその内容は編集ルールで禁止されている「不作為事例の記載」「独断での推奨企業反転」などにあたるもので明白な荒らし行為となります。また、ソニーの判定は話し合いや編集者の総意で決定されたものであり、過去の行為についても許されるものではありません。現実を見てください。都合の悪い事を削除したところで、判定は覆りません。

更にこの削除を繰り返すSo-net可変IPは、ソニーのみならず、ソフトバンクやロッテを愛国企業と捏造、都合の悪いコメントを削除・改竄（https://archive.ph/wip/F8bw1、https://archive.ph/wip/zZkOT、https://archive.ph/wip/potre）しており、荒らしであることは明らかです。

もし、この注意書きが削除された場合は、速やかにバックアップ から「61.211〜」から始まるIPアドレスの編集前に復元して下さい。

<目次>
↓目次はここをクリックして表示

...

■1.本ページの目的

本ページは反日的な活動を行った、ないしそれに加担するなどした企業をまとめ、結果として消費者の健全な選択に資することを目的としています。

■2.評価の意味

SS	S	A	B	C
「国賊企業」に永久認定。 今後、如何なる愛国的行動を取っても、二度と格付けは変動しない。	日本にかなりの悪影響。 絶対不買したい。	日本に明確な悪影響あり。 ぜひ不買したい。	ほぼ影響ないが今後要注意。 できれば不買したい。	現状悪影響は無視できるが監視対象。 不買対象から外しうる。

※「論外 」は禁止薬物に限定。

■3.注意事項(閲覧者用)

1. マスコミ(放送局・新聞社)はこちらに掲載されています。
2. 本リストは50音順 (数字・アルファベットで始まる企業を除く)で掲載されており、企業名とブランド名が異なる場合(企業名の略称でもある場合を除く)は企業名でソートしています(例:「ファーストリテイリング」は「や～わ行」ではなく「は行」に掲載、一方で「東日本旅客鉄道」は「は行」ではなく「英数」に掲載)。また、持株会社制を採用している企業グループに関しては持株会社の名称で掲載しています。
3. パチンコ関連企業は、「パチンコ」のエントリをご覧ください。
4. 消費者金融関連企業は、「消費者金融」のエントリをご覧ください。

■4.リスト

▲4-1.特亜・在日企業

◆4-1-1.英数

ABCマート/ByteDance/Gmarket/GM大宇/Haansoft/HIKVISON/Hynix/KYコーポレーション/LGグループ/miHoYo/Netease/OKWave/Olynpicグループ/Rekoo/Restek/Rising Technology/SHEIN/THE FACE SHOP/TP-LINK/USEN(ユーセン)/Zホールディングス
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ABCマート	在日朝鮮人企業。創業者は三木正浩こと姜正浩 2015年に日本テレビの上重聡アナウンサーにの無利子融資をした 創業者はジャスティンパレスなどで知られる馬主であるが2023年のセレクトセールで調教師に土下座させた挙げ句ビールをかけるなど問題行動に出ている。	東京靴流通センター、シュープラザなど	SS
ByteDance	Tiktokを運営する中国企業。 アメリカや、インドでは、Tiktokのアカウントの個人情報が抜き取られ、悪用される危険性があることからTiktokの利用が禁止されている。(ソース） また、日本でも犯罪行為や非人道的な行動を自慢するかのような悪質な投稿がかなりある。	インスタグラム、Twitter、SNS Free Japan、Discord、Facebock、niconicoなどいくらでもある。	SS
Gmarket	韓国企業、インターネットショッピングサービス。「独島はわれらの領土」という歌の歌詞が入った独島守護Tシャツと、鬱陵島や独島のパッケージツアーを販売している。	楽天、メルカリなど	SS
GM大宇	韓国の自動車メーカー。GM傘下。	トヨタ自動車など	SS
Haansoft	韓国のソフトウェアメーカー。オフィスソフト「ThinkFree Office」や同ソフトのWeb版「ThinkFree てがるオフィス」を開発。日本ではソースネクストが販売・提供。	オフィスソフトはマイクロソフト、ジャストシステム、LibreOfficeなど。 WebアプリケーションはMicrosoft Office Web Appsなど。	S
HIKVISON	監視カメラ世界首位の支那企業。 顔認証AI機能を搭載した監視カメラや役務（サービス）を支那政府に提供し、ウイグル人やチベット人の監視、拘束、強制労働、弾圧、虐殺、民族抹殺政策で大活躍している。	アクシス・コミュニケーションズ（キヤノン系列）、パナソニックなど	SS
SK Hynix	韓国の半導体メーカー。元現代グループ。主にDRAMとNAND型フラッシュメモリを製造する。	DRAMはエルピーダメモリ工場を引き継いだMicronを推奨。	SS
KYコーポレーション	在日朝鮮人企業。岩手・宮城・山形の各県で焼肉店など計25店舗を展開。 (店舗名一覧)焼肉レストランじゅうじゅう・元氣のでる焼肉やまなか家・元氣のでる焼肉居酒屋やまなか屋・炭火焼肉朴の家・らーめん初代一国堂	要検討	SS
LGグループ	韓国の財閥。2005年に数部門が系列分離したが、今でも提携関係にある。詳細→LGグループ	SONY、パナソニックなど	SS
miHoYo	『原神』などのソーシャルゲームの開発、運営を手がける中国企業。	要検討	SS
NetEase	『荒野行動』などのソーシャルゲームの開発、運営を手がける中国企業。	要検討	SS
OKWave	社長の兼元謙任は帰化在日3世。 同名のQ&Aサイトを運営するほか、在日向けQ&Aサイト「OKWorld」を提供。 また建設業労働者を対象とした貧困ビジネスも行っている。	教えてGooなど	SS
Olympicグループ	東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県などでスーパーマーケット・ホームセンター「Olympic」をチェーン展開している。 名誉会長兼創業者の金澤富夫は在日帰化人で、尹芳列と名乗っていた。	ヤオコー、イトーヨーカ堂、ミスターマックス、トライアルなど。 ただし、イオンは非推奨。	SS
OPPO	中国企業 スマートフォンの製造、販売を行っている。	スマートフォンは富士通、Xperia(SONY)、ASUSなど	SS
Rekoo	支那企業。ソーシャルゲーム「サンシャイン牧場」等を開発・運営。	要検討	SS
Restek	アメリカ企業。ソフトウェアの販売。 日本支社長は帰化在日3世の韓国人・金口こと金良生	ESET(キヤノン)など。	SS
Rising Technology	支那のソフトウェアメーカー。ウイルス対策ソフト「ウイルスキラー」を開発。日本ではイーフロンティアが販売。	ESET(キヤノン)	S
SHEIN	オンラインファストファッション小売業を営む中国企業。	LACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。 ただし、ファーストリテイリング（ユニクロ）は非推奨。 なお、支那製の衣服がこれだけ普及しており、完全に不買は困難なため、個人のできる範囲で。	SS
THE FACE SHOP	韓国の化粧品メーカー。イギリスの企業THE BODY SHOPにロゴ等のデザインを似せている。	資生堂、DHC、KOSEなど	SS
TP-LINK	支那企業。Wi-Fiルータなどのネットワーク機器を製造・販売。	要検討	S
USEN（ユーセン）	在日帰化人が経営する企業。創業者は宇野康秀こと于康秀 現在の社長CEOは宇野元忠こと于元忠 (1)ブラック企業として名高く、労働裁判沙汰多数 (2)マルチ商法に加担したとして、行政処分 を受けたことがある。 (3)かつて傘下にしていた動画サイト・Gyaoの株式をヤフー（ソフトバンク系列）に譲渡した（現在はヤフー傘下）。	フレッツTV,ひかりテレビなど	SS
Zホールディングス	韓国ネイバーとソフトバンクの合同会社 ヤフー、ラインのほかZOZOTOWNも経営している	SNSはツイッター、Discord、＋メッセージ、検索エンジンはBing、エキサイト、DuckDuckGoなど。その他は要審議	SS

◆4-1-2.あ行

アイリスオーヤマ/安楽亭/一龍苑/一和/永中科技/エムケイ/オットギ
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
アイリスオーヤマ	在日朝鮮人企業。現・会長は大山健太郎（趙鏞世）。 (1)中国に大規模な工場を持っており、殆どの家電が中国製である。 (2)また、PCブランドの「LUCA」は恵安製。 (3)ドン・キホーテのPB「情熱空間」にてカイロ製品などを納入 ただし、国内でのマスク生産に着手し、日本政府から支援金をもらったり 、防災セットの作成したり パナソニックや三菱電機など他の大手家電メーカーで整理解雇にあった優秀な技術者を大量に採用していること、工場の国内移転を行っていることなど反日企業と思えない事例もある (系列)ダイシンカンパニー、ユニリビング、アイリスチトセ、ホウトク	ホームセンターはHIヒロセやDCMホールディングスなど 家電製品や事務用品はオムロン、三菱電機、パナソニックなど カイロは桐灰など	A-
安楽亭	在日企業(東証2部上場)。七輪房、からくに屋、上海菜館、Varie、アグリコ(AGRICO)、素苑、まんぼく、TERRA PLATE、チャイニーズガーデン龍饗、カフェビーンズ（CAFE Bean's）、春秋亭を運営。 【関連】デイリーエクスプレス、書楽、サリックスマーチャンダイズシステムズ、相澤、二十一屋、アン情報サービス	地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
一龍苑	在日朝鮮人企業。	地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
一和	韓国・統一教会系企業。メッコール、高麗人参茶などを販売。 韓国プロサッカーリーグ(Kリーグ)に所属する城南一和天馬も統一教会系。	えひめ飲料、ダイドーなど	SS
永中科技	支那のソフトウェアメーカー。オフィスソフト「EIOffice」を開発。日本ではインターネットテレフォンが販売。	マイクロソフト、ジャストシステムなど。	SS
エムケイ	京都府を中心にタクシー事業などを展開。 創業者は在日韓国人の青木定雄(本名:兪奉植)。 また、労働者への賃金未払いも続出している。	要検討	SS
オットギ	韓国企業。「熱ラーメン」や「チヂミ粉」などを製造・販売	日清食品、十勝新津製麺など	SS

◆4-1-3.か行

金嶋観光グループ/韓国焼肉　豚王-トンキング-/金山軟件（キングソフト）/グラビティ/クリアックス/景福宮/幸泉/
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
海賊版・コピーブランド	有名ブランドの商品の模造品を安い値段で売る。当たり前だが著作権法違反であり、またこれは特亜および暴力団との深いパイプもある。またこれを購入することで本来のブランドのイメージを落とし、制作意欲低下にもつながる。壊れやすいものが多いため、絶対に買わないこと。	例え値段が高くとも、正規品を購入。	SSS++
金嶋観光グループ	民潭の機関紙でとりあげられた在日企業。「カラオケ747」「創作料理 隠れ野」など。	要審議	SS
韓国焼肉　豚王-トンキング-	在日朝鮮人企業。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
金山軟件 （キングソフト）	支那のソフトウェアメーカー。Microsoft Officeそっくりの「キングソフトオフィス」を販売するほか、ウイルス検出率の低さと誤検出の多さで有名な「キングソフトインターネットセキュリティ」、「キングソフト辞書」を無料公開。	オフィスソフトはマイクロソフト、ジャストシステムなど。 セキュリティソフトはトレンドマイクロ、マカフィーなど（他にも無料のセキュリティソフトはある）。 辞書ソフト・辞書サービスは要審議	S
グラビティ	韓国企業。オンラインゲーム「ラグナロクオンライン」シリーズ等を運営。 日本ではガンホー・オンライン・エンターテイメントが運営。		SS
クリアックス	(1)創業者兼会長が民団所属の韓国人。 (2)カラオケ歌広場、ホテル伊藤園、Cafe AYA、漫画喫茶の「まんが広場」を経営。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
クレジットカード現金化業者	(1)貸金業法の抜け穴を利用した消費者金融の一つ。 (2)裏で暴力団が関わっている（組員のほとんどが在日、同和）。 (3)法外手数料は当たり前。 (4)また、現金化はクレジットカード会員規約に抵触する恐れがあり、場合によっては消費者が詐欺に問われる可能性がある。	地方銀行や信用金庫を推奨。 但し、朝銀、三メガバンク、新銀行東京は非推奨	SSS++
恵安	PCの輸入販売のほか、ドン・キホーテのパソコンやアイリスオーヤマのLUCAの製造を行っている。 社長の黄 安信は帰化中国人。 製造品の殆どが中国製。 また、液晶ディスプレイの破損、電源が入らない、勝手に再起動を繰り返す、ネットワークの接続障害などの不具合も多数。	SSDはキオクシア、PCはVAIO、Let'snote、Probook(HP)、マウスコンピューターを推奨。最低でも日本企業のLifebook(富士通)やLavie(NEC)を購入すべし。ただし、DELL、Dynabook(SHARP系列)、Lenovoは非推奨。	SS
景福宮	在日朝鮮人企業。 箱根の仙石原にて焼肉店を構える。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
幸泉	在日朝鮮人企業。		SS
コリアンオープンカフェレストラン のほほん	在日朝鮮人企業。		SS

◆4-1-4.さ行

サムスン/叙々苑/春秋航空/消費者金融/ジンロ(眞露JINRO)/粋苑/寿々苑/炭火焼肉 東海苑/正泰苑/セイムキャピタルホールディング/ソフトバンク/
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
サムスン電子	韓国の電機メーカー。主に液晶テレビ、液晶パネル、液晶モニター、DRAM、NAND型フラッシュメモリ、SSD、HDD等を製造。 欧州などで日本の企業と思い込まさせる内容が含まれたCMを放映していた。 また、数々の企業から特許権侵害で訴えられており、多くの訴訟で敗訴している。 また、朝日新聞の調査で統一教会の資産管理会社が株式を大量保有していた事が発覚している。	モバイル端末は要検討 DRAMはエルピーダメモリ工場を引き継いだMicronを推奨。 SSDはキオクシアなど。 HDDはSeagate、Western Digital、東芝など。但しLG、シャープは非推奨。 {※ただし同社に限らず韓国の家電メーカーなどは半導体などのハイテク部品を日本から購入しなければ製品を造ることができない上、対米貿易摩擦の迂回国でもあるため、支那や途上国で売ってもらったほうが日本企業の利益にもつながるので必要な「鵜飼いの鵜」の存在でもある。	SS
叙々苑	在日朝鮮人企業。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
春秋航空	支那の航空会社、日本法人「春秋航空日本」によって日本国内線も運航。 (1)首都圏防空の拠点である百里基地に併設されている茨城空港への路線を運航している。 (2)日本法人にはパチンコ機器の製造などを手がける「山佐」が出資している。	航空輸送はJAL(系列含む)など	SS
消費者金融・闇金	(1)違法貸金業者「闇金」は暴力団の資金源となっている。 (2)第一次安倍内閣の「改正・利息制限法」や社会問題化によって、経営不振や弱体化に陥ったが、「金貸し」自体を社会から完全に廃業するのは不可能である為、有害性や経営者の素性の周知などを続けるしかない。 (3)消費者金融は近年日本のメガバンク数社と提携している点にも要注意。	地方銀行や信用金庫を推奨。 ただし、三菱UFJ銀行、みずほ銀行は非推奨。	SS
ジンロ	韓国企業。韓国焼酎販売。	下町のナポレオンいいちこ、宝酒造、森伊蔵、魔王などいくらでもある。	SS
粋苑	在日朝鮮人企業。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
寿々苑	在日朝鮮人企業。		SS
炭火焼肉 東海苑	在日朝鮮人企業。		SS
正泰苑	在日朝鮮人企業。		SS
セイムキャピタルホールディング	在日朝鮮人企業。青森県で「食彩バリバリ」「炙り居酒屋虎」「焼肉屋カルビ広場」を運営。		SS
ソフトバンクグループ	(1)在日韓国人を優遇する「在日割引(民団向け割引プラン)」を実施。 (2)(本当に有能なら問題はないが)朝鮮学校や韓国の大学の卒者をほぼ毎年かつ大量に採用(社長が元在日韓国人であることが影響?) (3)モバイル事業のCMが日本人を侮辱。 (4)上記のCMなどに創価学会員(上戸彩・香川真司)や反日主義者(吉永小百合)を起用。 (5)支那・華為技術製の端末や機器を使用している。 アジアの真実 、Yahoo!（ヤフー）の正体も参照	ソフトバンクグループ一覧を参照。	SS

◆4-1-5.た行

だるま(外食)/奇虎360/チェリオコーポレーション/朝銀/長興屋/東愛産業/東京インテリア家具/東京苑/徳山物産/トラジ
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ダーファ・テクノロジー	監視カメラ世界2位の支那企業。 監視カメラ世界首位のHIKVISONと共に顔認証AI機能を搭載した監視カメラや役務（サービス）を支那政府に提供し、ウイグル人やチベット人の監視、拘束、強制労働、弾圧、虐殺、民族抹殺政策で大活躍している。（ソース ）	アクシス・コミュニケーションズ（キヤノン系列）、パナソニックなど	SS
だるま(外食)	在日朝鮮人企業。社長・金和秀。 北海道においてジンギスカン店を経営。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
奇虎360	中国企業。セキュリティソフト360安全衛士などを販売している。 (系列)オペラ・ソフトウェア	ブラウザはEdge、Fireboxなど。セキュリティソフトはノートンなど	SS
チェリオコーポレーション	清涼飲料水メーカー。創業者の管貞人は満洲に住んでいて、後に帰化した人物であり、現在もその一族が経営している。	ダイドードリンコ、ポッカサッポロ、えひめ清涼、キリンビバレッジ、神戸居留地、サンガリアなど。	S
朝銀	(1)朝鮮総連系の金融機関。 (2)北朝鮮へ預金を不正送金していた。 ※破綻・再編が相次ぎ、「ウリ信用組合」（北海道、青森、岩手、宮城、秋田、福島）、「イオ信用組合」（富山、石川、福井、岐阜、静岡、愛知、三重）、「朝銀西信用組合」（島根、岡山、広島、山口、香川、愛媛、福岡、佐賀、長崎、大分）、「ミレ信用組合」（大阪、奈良、和歌山）、「ハナ信用組合」（東京、千葉、長野、新潟、関東）、「京滋信用組合」（京都、滋賀）、「兵庫ひまわり信用組合」（兵庫）が現存。	地方銀行や信用金庫を推奨。 三メガバンク、新銀行東京は非推奨。	SSS++
長興屋	在日朝鮮人企業。	牛角などの在日帰化人が経営していない企業を推奨	SS
東亜産業	半額専門店「Toamart」などを運営している企業。 (1)創業者は渡邊龍志こと劉凱鵬。 (2)上層部の殆どが中国人である。 (3)景品表示法違反などを繰り返しており、またToamartに関しても急に閉店を告知していたりするなど企業モラルにかけている。 (4)また、中国産ワクチンを持ち込んだりするなど非常に悪質である	商品はスーパーマーケット、業務用スーパー、ディスカウントで買ったほうがまだ安いし国益に繋がる(希望小売価格の半額だから)。 またPCR抗体検査キットなども小林製薬などの日本メーカーを推奨。 ワクチンは地域によって種類が定まっているので不買の必要なし。(基本的にファイザーか武田モデルナなので)	SSS++
東愛産業	創業者がクリアックス会長と実兄弟で民団所属の韓国人。ジャンボカラオケ広場、らーめん広場、ジャンボシアター（レンタル）、漫画喫茶の「アットカフェ」を経営。	要審議	SSS+
東京苑	在日朝鮮人企業。	要審議	SS
徳山物産	在日企業。 キムチ等韓国食材を販売（集英社新書WEBコラム在日一世の記憶）	反日企業を通さないネット通販を利用	SS
トラジ	在日朝鮮人企業。社長・金信彦。 (店舗名一覧)炭火焼肉トラジ、KOREAN BAR CHANGO、和牛焼肉Ginseng、韓国美人食CHEFA、buta-shabu美食豚源、肉割烹とらじ、TORAJI HAWAII	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS

◆4-1-6.な行

ナカゲン/ニュー テクノロジー ウェーブ/ネクソン/農心
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ナカゲン	在日企業。 キムチを販売している	在日帰化人が経営しないキムチの販売業者を推奨。	SS
ニュー テクノロジー ウェーブ	韓国のソフトウェアメーカー。ウイルス対策ソフト「ウイルスチェイサー」を開発。日本ではインテリジェント ウェイブが販売。	キヤノンESETなど。	S
ネクソン	韓国企業。オンラインゲーム「マビノギ」「メイプルストーリー」等を運営。 ユーザーを軽視した行動が多い。	Cygames、mojang、XFLAGなど。 ただしｍ特亜系のゲーム制作会社は非推奨。	SS
農心	韓国企業。創業者の辛春浩はロッテ辛格浩会長の弟。 英国食品基準庁（FSA）は当社の製品20種の大量輸入・販売を禁止（放射線処理をした原料が含まれている）した（2005.6.29 中央日報）。 また辛ラーメンはこれまでに異物混入多数（青虫・ゴキブリ・ネズミの頭・蛾・ウジ虫など）。 韓国国内でカルビーの「かっぱえびせん」をパクった「セウカン」というスナック菓子を販売している。	日清食品、十勝新津製麺など	SS

◆4-1-7.は行

ハイアール/ハイセンス/百度(Baidu)/バンクオブチャイナ(BOC)/ハンコックタイヤ/ハンビット/現代自動車/ぴょんぴょん舎/華為技術(ファーウェイ)/ファーマフーズ/フーズプロジェクト/プルコギ/ほるもん村/本格炭火焼肉宅配弁当 焼肉屋さんのお弁当/本家かまどや
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ハイアール	支那の家電メーカー。旧三洋電機のアクアブランドの製品を販売している。 日本支社の社員のほとんどが特亜人で占めている。 代表の張瑞敏は中国共産党中央委員会候補委員。	Panasonic、日立製作所、三菱電機など。 ただし、当然ながらSHARPは非推奨。	S
ハイセンス	中国の家電メーカー。東芝のテレビ・レコーダー事業を買収した。	Panasonic、日立製作所、三菱電機など。	S
百度(Baidu)	同名の検索サービスで知られる支那企業。 2012年末、スマートフォン向けに普及していた国産IME(言語入力支援システム)の1つ「Simeji」とその作者2名を買収しヘッドハンティングを行った。（作者はともにIT関連のフリーランサーで、経済的に不安定だったとの噂もある）	検索はBing、gooなど。 IMEはATOK、wnnなど。	SS
パチンコ店・パチンコ台メーカー	(1)パチンコ店経営者の大多数が在日特亜人。 (2)さらに、パチンコに没頭しすぎてパチンコ依存症になったり、乳幼児を車内放置し脱水症状で死亡させたり、営業場所の規制が甘い、監督官庁との癒着、パチンコマネーによるマスコミや政治家への影響力など、社会的悪影響が大きい。 (3)またパチンコ台メーカーのユニバーサルエンターテイメント(旧アルゼ)のようにゲームソフト制作販売・イベントの興行やスポンサーなど、パチンコ以外の事業も行っている場合があるので弊害も多数。	競馬・競輪・競艇・toto等の公営賭博。 また、パチンコに行くにしても純日本人が経営しているパチンコ店に行くこと詳しくはパチンコの正体で ただし、賭博が原因で消費者金融などに手を出してはならない。	SS
バンクオブチャイナ (BOC)	支那(自称:中国)の政府系金融機関、「銀行」を名乗っているが実態は工作機関の金庫である。 (系列)BOCアビエーション	要検討	SS
ハンコックタイヤ	韓国のタイヤメーカー。	住友ゴムなど。	SS
ハンビット	オンラインゲーム配信、ゲームポータルサイト運営。 CEOをはじめ会社役員の多くが韓国人。 運営するMMORPG「AIKA」で4万円注ぎ込んだユーザが規約違反行為をしていないのにも関わらずアカウント停止処分 。	要検討	SS
現代自動車	韓国の自動車メーカー。 (1)ロゴマークや英語の発音(英語では「ホンダイ」)がホンダと似ており、またキャッチフレーズ「Dream Your Way」がトヨタの「Drive Your Dreams」と似ている。 (2)ソナタ(5代目・NF)の車体デザインがホンダ・アコード（日本名インスパイア）に酷似しているなど、ライバルメーカーの車体デザインをパクっていると指摘されている(参考 )。 (3)労働組合は左翼・従北勢力の巣窟(韓国の左翼は日本同様の奇形左翼 )。 また、朝日新聞の調査で統一教会の資産管理会社が株式を大量保有していた事が発覚している。 (系列)起亜自動車 ※同社製のバス(ヒュンダイ・ユニバース)は九州地方の高速バスで多く使用されているため、同地域での高速バス利用は避けるのが無難。	Fordやメルセデス・ベンツなどの外車やトヨタ自動車など	SS
ぴょんぴょん舎	在日韓国人企業。盛岡冷麺の販売。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
ファーウェイ	通信機器大手メーカー。中国企業。 ソフトバンク、AUに多数端末を納入している。 また、中国のウイグル人イスラム教徒を検出するとアラートを発する顔認識ソフトウェアを開発するなど中国政府に協力的な態度を示している。	スマートフォンはXperia、Arrows、VAIOなど ただし、トーンモバイル（CCC系列）、京セラは非推奨。	SS
ファーマフーズ	在日企業(代表者 金武祚)、GABA(ギャバ)等の機能性食品素材の開発・販売。 「きむ・むじょう 朝鮮大学校を経て、京都大学大学院で農学博士を取得」(2006/08/03京都新聞)	要検討	SS
フーズプロジェクト	在日朝鮮人企業。北海道および福島県で焼肉店「GAJA」を経営。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
プルコギ	在日朝鮮人企業。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
ほるもん村	在日朝鮮人企業。	少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。	SS
本格炭火焼肉宅配弁当 焼肉屋さんのお弁当	在日朝鮮人企業。	ほっかほっか亭、ほっともっとなど。	SS
本家かまどや	在日韓国人企業。社長・金原弘周(通名)こと金弘周。		SS

◆4-1-8.ま行

真心焼肉 芽茂里/マジコン販売企業/麻薬(栽培・密売商)/みょうじん/名月/モンシュシュ
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
真心焼肉 芽茂里	在日朝鮮人企業。	牛角など	SS
みょうじん	在日朝鮮人企業。 箱根強羅の焼肉店。	牛角など日本人が経営する焼肉店を推奨	SS
名月	在日朝鮮人企業。		SS
モランボン	在日企業。モランボンのほかパチンコチェーンのスパークルなどを経営している。	ブルドックなど
モンシュシュ	代表取締役 金美花、専務 金春花（双子の姉妹）。 堂島ロールを販売。同じ店の同じ名前の商品であるが、原材料の表示が店（工場）によって違う。（今のところ4種類） 1本800円が1本1200円に爆上げ。そして異様なブーム。韓流ブーム同様、堂島ロールも在日による捏造ブームか？ 2010年1月20日、モンシュシュの商標権を巡り 洋菓子メーカーのゴンチャロフより提訴される。	モロゾフ、ゴンチャロフなど	SS

◆4-1-9.や・ら・わ行

焼肉 韓国料理 金寿苑/焼肉&韓国料理 大長今/焼肉 三幸苑/焼肉ナルゲ/焼肉 にひゃくてん/焼肉の家 マルコ･ポーロ/焼肉 陽山道/ヨシダフーズ・インターナショナル/ラオックス/リーブ21/レイコップ/レノボ/ロッテ/和牛 炭壱
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
焼肉 韓国料理 金寿苑	在日朝鮮人企業。	牛角など在日帰化人が経営していない店を利用すべし。	SS
焼肉&韓国料理 大長今	在日朝鮮人企業。		SS
焼肉 三幸苑	在日朝鮮人企業。		SS
焼肉ナルゲ	在日朝鮮人企業。 渋谷の一等地にて営業中、クルーも特亜系のみのぼったくり店。		SS
焼肉 にひゃくてん	在日朝鮮人企業。 レストラン京王が一部出資しており、世田谷や南大沢などに店を構える。		SS
焼肉の家 マルコ･ポーロ	在日朝鮮人企業。 本店:長野県長野市。		SS
焼肉 陽山道	在日朝鮮人企業。		SS
ヨシダフーズ・インターナショナル	在日企業。ヨシダソース等を販売。吉田準輝の母は韓国出身、父は在日韓国人２世である（「米国版「成りあがり」への道」Nikkei Business2002年09月30日号） (系列)OIA Global LogisticsR、Jones GolfTM、Forrester’s Golf、Straight Line Sports, LLC、Premier SnowskateRなどスポーツ用品会社数社、さらには刑務所の囚人が作るPrison BluesR ジーンズ、Riverview Restaurant、Yoshida Real Estate Holdings LLCなど	ソースはブルドッグなど。 衣服はLACCOSTEやGAPなど。 その他は要審議。	SS
ラオックス	支那2位の家電量販店・蘇寧電器の傘下。支那人観光客向けに免税店を運営しており、媚中行為がみられる。	ケーズデンキなど。（ただし店舗のない地域は要審議） 但しヤマダ電機、ベスト電器、マツヤデンキ、オノデンは非推奨	SS
リーブ21	在日企業。頭髪関係の企業。代表者は盧勝正。	アデランス	SS
レイコップ	韓国企業。	パナソニック、日立など。	S
レノボ	支那のPCメーカー。2004年、IBMのPC部門を買収。主な製品に「ThinkPad」がある。 支那政府はレジェンドホールディングス（レノボ株の42.3%を保有する持株会社）を通じて間接的に株を保有し、筆頭株主である。 特に目立った反日行動は見られないが、前述のとおり中国政府の影響下にあるので油断はできない。	ビジネス向けは国産のパナソニック、VAIO推奨、一般向けはNEC、富士通推奨	S
ロッテ	(1)創業者でグループ会長の重光武雄は在日韓国人。本名・辛格浩(シンキョクホ)。 (2)韓国ロッテドットコムでは「独島を見学できる旅行商品」の提供も行っている。CMに反日タレントのBoA、東方神起を起用したこともある（両者は伊藤博文を暗殺した安重根の映画プロモーションに参加、BoAは安重根記念事業会に5千万ウォンの寄付を行っている） (3)また、韓国国内で江崎グリコの「ポッキー」をパクったスナック菓子「ペペロ」を販売している。 (系列)Dole・HERSHEY'S・雪印アイス（LOTTESNOW）・レディーボーデン ・千葉ロッテマリーンズ・クリスピークリームドーナツジャパン・バーガーキング・銀座コージーコーナー・メリーチョコレート等	野球興業、食料品は要審議。 詳しくはロッテグループ一覧を参照。	SS
和牛 炭壱	在日朝鮮人企業。	牛角などの在日帰化人以外の人が経営する企業を推奨	SS

▲4-2.上記以外の企業

◆4-2-1.英数

ANAホールディングス/AOL/Apple/Cinem@rt(シネマート)/DAYS JAPAN/DELL(デル)/F‐Secure(エフセキュア)/Google/HIS/IBM/JRA/iriver/KDDI(au)/LUSH/ODN/SORYU/Y!mobile
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ANAホールディングス	大手航空会社などを傘下に持つ持株会社、問題行動があまりにも多いためここには一部のみ掲載。 (1)アシアナ航空と資本提携や客室乗務員の相互乗務を行っているにもかかわらず対馬路線を実質的に独占。 (2)二代目社長・岡崎嘉平太が日台国交断絶に至る流れで主導的役割を果たした。 (3)雫石事故の責任と賠償を政府・航空自衛隊に転嫁。 (4)マスコミ・電通などと結託しての競合企業叩きが長年にわたり行われている。 (6)他の航空会社に対して共産党が行っている批判の多くがこの会社にも当てはまるにもかかわらず、同党は殆ど追及していない(裏で結託?)。 ※その他の事案は右記リンク先ページを参照。	こちらを参照。	SSS++
AOL	アメリカのプロバイダ・ポータルサービス。過去にテッド・レオンシス副会長(当時)が日本の自虐史観に基づく反日映画「南京」に出資。	要審議	C
Apple	アメリカ企業。 (1)iPhoneの部品の中枢にサムスン電子を使用しており、関係も濃厚 (2)日本への税金未払いで有名 (3)有名人や週刊誌等にお金を渡してライバルメーカーを批判させ、自社製品を優位に立たせるステルスマーケティングを行っていることで悪名高い。 (ソース1 )（ソース2 ） (4)電話サポートは購入後90日間しか受け付けない 、iPhone4ではリコールではなくケースを配り、iPhone6では米国において1万人から訴訟されてもリコールをしない などサポート対応も悪い。 (5)iPhone標準マップアプリにて竹島を韓国通名で表記、日本版iPhoneのみ竹島表記するなど韓国と同じ悪質な対応 (6)ロビー活動を通し、新疆ウイグル自治区での強制労働を抑止するための米法案の弱体化を試みていた (7)中国政府系企業にiCloudデータ共有をしていた。	PCはNEC、富士通、VAIO、パナソニックなど、モバイル端末はXperiaなど、音楽プレイヤーはWalkman	SSS+
Cinem@rt （シネマート）	映画配給・公開会社。 多数の韓流・華流ドラマ・映画の配給・宣伝に従事している。 反日映画「靖国」でわざと上映中止を行い（後に拡大上映）騒動を大きくして日本を貶めた映画館の一つ。	MOVIX、テアトルなど	S
DAYS JAPAN	以前は講談社が発行していた反日雑誌「DAYS JAPAN」の現在の発行・出版元	ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SS
DELL(デル)	アメリカのPCメーカー。 (1)2002年末に中国にコールセンターを開設、中国企業の百度(Baidu)や中国移動(China Mobile)と共同開発を行っている親中企業。 (2)日米双方、コールセンターやサポートにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無く、自社で直接面接を行った求職者を人材派遣業者に紹介し派遣社員とする違法行為を行うなど、企業モラルも欠如している。 (3)特に日本では職場環境が悪く、労働組合により何回も労働裁判を行っている。	ノートPCは、Let's note (Panasonic)、VAIOなど。 デスクトップPCは、EPSON、NEC、富士通など。 サーバーは富士通、EPSON、日立製作所など。 家電は上記他に日立製作所、三菱電機など。	S
F‐Secure（エフセキュア）	F-Secure フィンランドのヘルシンキに本社を置くソフトウェア会社。 エフセキア社員による個人情報不正取得事件 。 エフセキュア日本法人の社員とされる男が漫画家はすみとしこのイラストにいいね！を付けた人物の個人情報を（facebookの非公開情報なども含む）Twitter上で400人以上拡散させた事件　facebook、スマートフォンなどから個人情報を不正に取得、取引先が共産党支持だと分かった際に優先的に発注する、その後主要取引先をHPから削除されたと言う会社ぐるみで全体が反日の可能性が大、他にも残留組がいるとされる。	ESET(キヤノン)	SS
Google	インターネット検索エンジン世界最大手。 (1)以前に日本海を韓国名の「東海」と表記していたことがある。 (2)現在もGoogleMapでは「尖閣諸島」と中国名の「釣魚群島」を併記している。（さらに中立性のために「釣魚群島」の削除を拒否している。しかし中国版では「釣魚群島」のみ表記されており削除拒否した理由と矛盾している） (3)さらに竹島に至っては韓国領ウルルン島への航路しか書かれておらず韓国領扱い。（「釣魚群島」の削除拒否した理由と矛盾している） (4)更には対馬も韓国領と扱う。 (5)ロシア語版の地図では(ウクライナから不法に奪った)クリミア半島をロシア領、他国版でも独立地域扱い。 (系列)Niantic、Youtubeなど	マイクロソフト、Bing、NTTドコモ、OCN、ニコニコ動画など。	S
HIS	澤田ホーディングス関連の旅行代理店。 (1)安く人気があることを理由に反日国への旅行商品を大きく宣伝しており、企業モラルが疑われる。 (2)WAHAHA本舗(創価学会系劇団、教団の広告塔・久本雅美などが所属)のスポンサー。 (3)コードプロジェクト に参加しているのにも関わらず、毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。 (4)スカイマークは国内の航空会社で唯一BOCアビエーション(支那銀行の完全子会社)から航空機をリースしている。 (5)九州産交バスは高速バス・空港連絡バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。 (系列)スカイマーク・ハウステンボス・九州産業交通・エイチエス証券・外為どっとコムなど	旅行・証券業は要審議。 空運はJAL(系列含む)	S
IBM	(1)日本IBMの元会長・北城恪太郎は経済同友会代表幹事として首相の靖国神社参拝自粛や、全戦争犠牲者に対する無宗教の追悼碑建立を求めた。（ソース ） (2)PC事業をレノボへ売却している。 ただし、人類に利益をもたらす科学研究プロジェクトのためのWorld Community Gridを管理し、新型コロナウイルス流行の際も計算リソースを提供したことは評価。	ノートPCは、Let's note (Panasonic)、VAIOなど。 デスクトップPCは、EPSON、マウスコンピューターなど。 サーバーは富士通、EPSON、日立製作所など。 家電は上記他に日立製作所、三菱電機など。	B
JRA	日本中央競馬会。中国に競馬を売り込もうとする国賊団体。 反日メディアとの癒着しているなど既得権益にしがみつくことがある。(特にG1で冠レースを提供している朝日新聞とNHK、競馬実況音声協力を行ってるラジオNIKKEIが属する日経グループ、開局以来日曜日の競馬メインレース中継を独占して放送しているフジテレビなどに顕著。) ただし天皇賞に代表されるように皇室との関わりが深いこと、一部重賞・G1ファンファーレの演奏を自衛隊音楽隊が行ってるなど反日的とは言えない一面もある。	パチンコは論外。 右翼のドンがが関わっているボートを利用しましょう。	S
KDDI	大手携帯会社。 (1)テレビ朝日との共同配信アプリのTELASAを出した (2)韓国NHNと業務提携している。 (3)韓国語専用翻訳アプリ「翻訳カメラ」をリリース (4)同社の総研特別研究員が韓国人である趙章恩 (5)KDDI データセンター「TELEHOUSE」を韓国拠点に開設) (6)iPhone 5の広告虚偽表示を過去に行っている。 (7)Amazonの配信サービスであるAmazonプライムと提携した携帯プランを販売している。 ただし北朝鮮向け短波ラジオ放送「しおかぜ」の送信業務を行っていること、愛国企業であるトヨタ自動車が出資していることは評価 （系列）GREE、NAVITIME、UQモバイル、イーオンホールディングス、JCOM	各種通信はドコモなどNTT系を推奨 電子地図・経路検索サービスは要審議。	S
LUSH	化粧品メーカー。ヴィーガン推奨、アロマ石鹸で有名 環境テロ団体シーシェパードに多額の献金をしている。 ただし東日本大震災の被災地支援、国産野菜・果物の使用していることは評価。	要審議	S
ODN	ソフトバンク系列	OCNなど。	S
SORYU	都内でラーメンチェーン店「野方ホープ」を経営する会社。社長の小栗冨美代はAV女優林由美香の実母で、若くして亡くなった娘・由美香の葬儀も創価学会式で行った程の熱心な創価信者。	ラーメン次郎など	A
Y!mobile	ソフトバンク系列(ヤフー、LINEモバイルなど)	ドコモ、plala(NTT)、OCNなど。トーンモバイル（ＣＣＣ系列）、イオンモバイルは除く	SSS+

◆4-2-2.あ行

明石書店/アジェンダ・プロジェクト(Agenda Project)/アートコーポレーション/イオン/イケア・ジャパン/いすゞ自動車/岩波書店/インパクト出版会
栄光ゼミナール/エイベックス/オノデン
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
明石書店	反日勢力と結託して反日書物を多数出版している。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SSS＋
アジェンダ・プロジェクト (Agenda Project)	零細出版社兼反日プロパガンダ組織。厳密には企業ではないが、反日雑誌・書籍を全国で販売している。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SSS+
アートコーポレーション	大手宅配センター。 (1)日本ユニセフ理事の夫(児童買春容疑で書類送検歴あり)が経営。 (2)また、Tポイントカードの提携企業でもある。 (3)アルバイト(特に派遣バイト)に対する扱いの劣悪さでも有名で、一部の派遣事業者に於いてはトラブル多発を理由に事務所サイドで「事実上派遣禁止」(余程の求人不足でない限りスタッフを派遣しない)扱いにしたり、求人票に「暗号」を書いて注意を促したりするなどの措置を取っている場合もある。	アリさんマークの引越社やハート引越センター、サカイ引越センターなど	SSS+
イオン	(1)日本ユニセフ資金源の1つ。 (2)毎日新聞による一連の変態報道発覚後も広告を出し続けている。 (3)24時間テレビ「愛は地球を救う」のメインスポンサー。 (4)イオン銀行はみずほ銀行と提携を行っている(みずほ銀行とのATM分野における戦略的提携開始について )。 ただし熊本地震が起きた時に、いち早く店舗を開店させたことは評価	こちらを参照。	SSS++
イケア・ジャパン	(1)2014年の韓国第一号店オープンにあたって、翌年より全世界で英語で「SEA OF JAPAN(日本海)」と単独表記された壁掛け地図の販売を中止することを決定した。	ナフコ、コメリなど。ただしニトリ、大塚家具(ヤマダ電機系列)、東京インテリア家具は非推奨。	B-
いすゞ自動車	バス・トラックのディーゼル専門自動車会社。 (1)中国で合弁を組む慶鈴汽車グループ(重慶市)との提携を拡大。 (2)無許可で公道テストを何回も繰り返していた。 ただし国内生産が多く旧日本軍の頃から自衛隊まで装備品を納入していること、東南アジアに大規模な拠点を有していること、トヨタ自動車系列の日野自動車と合同会社を設立したこと(J-BUS)は評価	トヨタ自動車、スズキ自動車など。ただし特亜メーカーと日野自動車は非推奨。	B-
岩波書店	国語辞典「広辞苑」や反日雑誌「世界」で有名。 動画 朝日・岩波アタック!(完全版)	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 国語辞典は要検討。	SSS+
インパクト出版会	左翼・反日的書物の出版を専門とする出版社。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SSS++
栄光ゼミナール	南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用	Z会など	SS
エイベックス・エンタテインメント	大手レコード会社。 (1)BoA、東方神起、ICONIQ、VERVAL(m-flo)など韓国出身の芸能人が多数在籍。 (2)覚せい剤で逮捕された押尾学や同じく詐欺事件で逮捕された小室哲哉を引き取るなど、企業モラルを根底から疑うべき行動を取っている。 (3)2chで誕生したモナー を「のまねこ」と称して無断使用し、ネット上の抗議に対しても「ネット=悪」と反発 (4)2002年から2004年に掛けて問題となったコピーコントロールCDの導入では主導的な役割を果たした。 (5)セールス方法に問題がある企業として知られるほか、その他数々の違法行為 を繰り返している。 (6)SMEほど親密ではないが、電通の強い影響を受けている。 (7)「LINE」の音楽配信事業「LINE MUSIC」において同社と提携 。またサムスンとも提携しており、こちらでは「GAmusic」を開発している 。 ※JASRACとの委託解消・イーライセンスへの切り替えに関しては概ね評価できうるものの経過観察を要す	音楽配信はSpotify、音楽レーベルはユニバーサルミュージックなど。 ※但し所属アーティスト・楽曲を起用する企業に対する一律・無暗な不買は避けること。	SSS++

◆4-2-3.か行

解放社/解放出版社/花王/カタログハウス/CCC(TSUTAYA)/木楽舎/金曜日/劇団四季/合同出版/コジマプロダクション/コスモ石油/後藤啓二コンプライアンス法律事務所/こぶし書房
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
解放社	言わずと知れた革マル派の公然拠点。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など	SS
解放出版社	タイトルから見て反日月刊誌と分かる「部落解放」で有名。 これ以外にも怪しげな書籍を出版している。		SS
花王	大手化学メーカー (1)花王単独提供で広島原爆の日の翌日である8月7日にLITTLE BOYと書かれたTシャツ を使用したドラマが放送された。 (2)タイで反日ドラマのスポンサーをしていた。 (3)系列のカネボウは美白化粧品にて白斑障害を引き起こすなどのトラブルを起こしている 。 (4)広告出稿量の多い企業の一つとして知られているが、その中でもフジテレビとは蜜月といえる関係を築いている。 (系列)ニベア花王、カネボウ化粧品	資生堂・THEBODYSHOP、ユニリーバ、NSファーファジャパン、サラヤ、P&G、ジョンソンなど ただしライオンは非推奨。	SS
カタログハウス	雑誌「通販生活」で9条礼賛、反米・媚韓・媚中の活動を行う。岩波書店とも深いつながりがあり、飯田哲也など政界進出を目論む反原発系左翼を金銭面からも支援。また、社会民主党に企業献金も行なっている。	Nissenなど	SS
カルチュア・コンビニエンス・クラブ (CCC)	「TSUTAYA」などを運営。 (1)Tポイントの発行元であり、CCCグループ以外の取扱い企業にも注意。 (2)系列のカカクコムが運営する価格情報サイト「価格.com」はステルスマーケティングの温床となっているとの指摘があり、その他にも同サイトにおいて(特に価格面で)上位ランクに名を連ねる店はトラブル時の対応が劣悪など、問題のある店が多数。 (3)Tカードの会員サイトのログイン方法を、Tカード番号からYahoo!JAPAN IDを使用したものへと変更するなど、Yahoo!JAPANとの結びつきを強めている。 (系列)デジタルハリウッド、カカクコム(価格.comを運営)、カメラのキタムラ	レンタルショップはゲオなど ポイントカードはDポイントカードや楽天カードなど また、カメラはビックカメラ、カメラのさくらやなど	SS
木楽舎	ロハス向け雑誌「ソトコト」などを刊行。同誌にてシーシェパードを礼賛する記事を掲載。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など	SS
金曜日	反日週刊誌「週刊金曜日」(通称:週刊金正日)を出版。 石坂啓や落合恵子など、多数の反日有名人が執筆。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など	SSS+
合同出版	出版社。環境・人権・平和に関する書籍を刊行しているが、それらは反米・反日主義的なものばかりで、特亜三国への批判、問題提起したものはない。	ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	S
コスモ石油	大手石油元売企業の一つ。 (1)前身の一つである丸善石油は全日空で問題行動を起こした岡崎嘉平太が再建に深く関わっている。 (2)同社からは福田康夫も輩出されている。 (3)クレジットカード事業でイオンと提携しており、同社のハウスカードには「WAON」が搭載されている。 (4)スタンド内にミニストップを併設させた店舗を持つ。 (5)2004年にはクレジットカード会員の個人情報を漏洩させ、これが反社会勢力を利させることとなった。 (6)2010年には自らの一方的な都合で高速道路のガソリンスタンドを全て撤退させた。 (8)千葉製油所は東日本大震災の際の大爆発事故をはじめ、事故が多発している。	出光昭和シェル石油など。ただしコスモはENEOSと流通提携があり、ENEOSまで非推奨とするのは無理がある上、ガソリンスタンドの合併や廃業が多く、代替が困難なら要審議。	SS
後藤啓二コンプライアンス法律事務所	オタクの不倶戴天の敵にして反日弁護士の後藤啓二が主催する弁護士事務所。リスク管理、反社会的暴力対策などを主な業務。	要検討	S
こぶし書房	出版社。革マル系企業	ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など	SS

◆4-2-4.さ行

佐鳴予備校/シネカノン/社会批評社/シャープ/シュガーレディ/ジャニーズ事務所/主婦と生活(週刊女性)/スタジオジブリ/前進社/ソニー
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

警告: 「ソニー」の削除に関して
現在ソニー信者と思わしき人物が、執拗に「ソニー」を一覧から削除しています。現実を見てください。ソニーの判定は話し合いや編集者の総意で決定されたものであり、過去の行為についても許されるものではありません。都合の悪い事を削除したところで、判定は覆りません。

更にこの削除を繰り返すSo-net可変IPは、ソニーのみならず、ソフトバンクやロッテを愛国企業と捏造、都合の悪いコメントを削除・改竄（https://archive.ph/wip/F8bw1、https://archive.ph/wip/zZkOT、https://archive.ph/wip/potre）更に「東方projectの正体」や、「真夏の夜の淫夢の真実」という荒らし記述を執拗に追加している ことからも、荒らしであることは明らかです。

もし、この注意書きが削除された場合は、速やかにバックアップ から「61.211〜」から始まるIPアドレスの編集前に復元して下さい。

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
佐鳴予備校	南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため	学研など	S
シネカノン	電通などと結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。 売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。	MOVIX、テアトルなど	SSS+
社会批評社	小西誠が社長を務める出版社。反日・反国防を是とする書物を多数出版している。 但しパチンコに批判的な書物を出版していることは評価。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など	S
SHARP	家電メーカー。中華民国鴻海精密工業(会長が親中派で知られる郭台銘)の子会社である。 (1)液晶パネル事業においてサムスンと業務提携を結んでいる。 (2)不具合が多くアフターサービスにおいてはずさんな対応が有名で、企業モラルも著しく低下している。 (3)傲慢な企業体質が災いして国内外の企業に対して様々な問題を引き起こし、国内の企業力の減退、海外に於ける日本企業の信頼下落の一因となっている。 (4)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けており、電子書籍配信サービス「GALAPAGOS STORE」サービス内で、スポニチ、サンデー毎日、エコノミスト、Mainichi iTimes等を配信している。 (5)一時期は黒物家電と言われるテレビ等に力を他社以上に入れていたのと、テレビ本体のCMを打ちまくったのでそれだけB-CASの利益となった上、ソフトバンクに多数の端末を納入している (6)太陽光発電のCMに吉永小百合を起用。 ただし新型コロナウイルス対策で国産マスク製造を行ったことや「GALAPAGOS STORE」においてCCC（TSUTAYA）との合弁を解消、Tポイントサービス系列からも撤退したことは評価 (系列)ダイナブック	東芝、パナソニック、エプソンなど	S
シュガーレディ	無料試食会でマルチ商法に加担していた可能性が高い	化粧品は資生堂やDHC、マンダムなど。	B-
ジャニーズ事務所	(1)日本テレビ系列の似非チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を多数出演させている。 (2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市八木山動物公園にパンダをレンタルするための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。 ただし、所属タレント全員に薬物検査を行ったことは評価。また、前社長の不祥事が反日マスメディアにネガティブキャンペーンされていることも考慮。	芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。 芸能界の正体も参照。 ※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。	S
主婦と生活社	週刊女性を発行している出版社	小学館、展転社、ウェッジ社など。	SSS+
スタジオジブリ	日本の主要なアニメ制作会社のひとつ。 (1)星野康二社長夫妻は生粋の創価学会員で、池田大作を真剣に尊敬している旨の発言が多い。 (2)創価学会と関係の深い番組・24時間テレビでは、日本テレビ公式のジャケットを制作。 (3)ユーザーからの問い合わせにも、「赤く見えるという勘違いも甚だしい」と言い張り続けるなど、杜撰・稚拙な対応で有名 。 (4)東日本大震災以降社を挙げて反原発活動を活発に行っている。 ただし近隣諸国への外注依存度が低いこと、六四天安門事件に際して本社に「中国政府は殺人をやめろ」と掲示したことは評価	要審議	SSS++
前進社	言わずと知れた中核派の公然拠点。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 但し、愛国政治家の著書など一概には言えないので各自判断すること。	SSS++
ソニー	＜ソニー本社＞ (1)液晶テレビ「BRAVIA」の製造においてサムスンと提携している。 (2)製品のトラブルが多く、その対応の悪さでも有名。かつては保障期間が過ぎると決まって故障することを「ソニータイマー」と揶揄されたほど。 (3)ヨーロッパでのトランジスターラジオや山手線でのウォークマンのサクラ行為をはじめ、特にネット環境が整ってからはステルスマーケティングを頻繁に行っている。 (4)電通と結託して他社に対するネガティブキャンペーンを度々行っている。 ＜ソニー・ミュージックエンタテインメント(以下「SME」)、アニプレックス＞ (5)電通との関係が同業他社と比べても特に強く、その立場を悪用して自社アーティストのごり押しや消費者に不利益を押し付けることを繰り返している。 (6)特に音楽配信におけるDRMフリー化、サブスクリプション導入にはJASRACとも結託し強い抵抗を見せた。 (7)ソニーがレッドブック規定企業であるにもかかわらず、コピーコントロールCDの導入では主導的な役割を果たした。さらにマルウェアを仕込んだコピーコントロールCDを販売していた。 (8)「LINE」の音楽配信事業「LINE MUSIC」において提携。(ソース )また、「LINEオーディション」を共同開催している。 (9)過剰なサブカル（アニメ、日本流アイドル等）のごり押しを行い、世界の音楽と日本の乖離を招いた。 (10)本社ビルの一つをジャニーズ事務所に売却し、同事務所の音楽販売権を独占するなど、関係が深い。 (11)過去にBTSと契約しており、数々の反日的PVを作成、公式グッズの販売も手がけていた 。 ＜ソニー・インタラクティブ・エンタテインメント＞ (12)日本のスタジオやそのスタッフを積極的に切り捨て、外国のスタジオには潤沢に資金を使わせている。 (13)PSプラットフォームではポリコレによる規制を強制。特に「THE LAST OF US PART 2」は、ポリコレ的な内容で炎上に至ったが、態度を改善する気は無い。 (14)傘下の「ポリフォニーデジタル」がヒュンダイの高級車ブランド「ジェネシス」と提携 、役員の接待を行った。 (15)またポリフォニー社は、一時期トヨタ自動車の使用権を不当に独占していた。 (16)PS4、PS5共に主要部品はサムスン製。 ＜ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメント＞ (17)北朝鮮からのサイバーテロに屈して映画「ザ・インタビュー」の公開を一時取り止めようとした。 (18)近年の映画作品ではテンセントピクチャーズにCGを担当させている。また、ソニーピクチャーズはヒュンダイとパートナーシップを結んだ。 ＜その他＞ (19)広告代理業「フロンテッジ」において電通と合弁を行っている。 (20)公式サイトのグローバルページに「東海」表記。 ただし、半導体製品の国内製造を行っていること、東南アジアにXpediaや音響機器などの多数の工場を抱えていること、東日本大震災時にグループ総額3億円寄付したこと、災害時に子会社が運営するCS局アニマックスで日本赤十字社へ募金を促す広告をあげたこと、新型コロナウィルス対策で約11億円寄付したこと、KADOKAWAと連携を強めているは評価できるためこの評価に留める。 (系列)ソニー・コンピュータエンタテインメント、VAIO(販売委託)、ソーネット、ソニー損保、ソニー生命など多数。	ノートPCはPanasonicなど。 デスクトップPCはマウスコンピュータ、日本ヒューレット・パッカードなど。 サーバーは日立製作所など。 家電製品は上記他に三菱電機など。 ただしIBM、SHARP、Lenovo、アイリスオーヤマ、恵安は非推奨。 音楽・アニメソフト・ゲーム・映画は要検討 広告代理店は読売広告社、アサツー・ディ・ケイなど。 東急エージェンシー、ジェイアール東日本企画は非推奨。	B

◆4-2-5.た行

第三書館/創出版/電通/東京急行電鉄/東京電力ホールディングス/東レ/トレンドマイクロ/ドン・キホーテ
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
第三書館	違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 ただし単行本に関しては一概に言えないので各自判断すること。	SSS++
創出版	香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。 また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を擁護している。	小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SS
電通	広告代理店。 テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、実は書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。	広告業はADK、読売広告社など。ただし東急エージェンシー(東急)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。 ※コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。	SSS++
東京急行電鉄	(1)実質的創業者・五島慶太の長男で元社長・五島昇が創価学会を礼賛 (2)東急東横線の駅ホームをロッテのCM(Fit's link)にロケーション提供している。 (3)旧社会党系労組とユニオン・ショップ協定を締結している。 (4)東急車輛製造の鉄道関連事業をJR東日本に売却(現:総合車両製作所)。 (5)東急車輛製造は1980年代に北朝鮮向け車両の製造を行った。 (系列)東急不動産、東急百貨店、東急ホテルズ(Tポイント提携企業)など。	交通についてはJR東日本不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。 ホテルはワシントンホテルやプリンスホテルなどいくらでもある。 広告代理店はADK、読売広告店など。電通、フロンテッジ(ソニー・電通)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。 その他の事業については要検討	S
東京電力ホールディングス	(1)新潟県中越沖地震や東日本大震災に際しての対応が非常に悪く、特に東日本大震災ではより震源地に近い女川原発を差し置いて最悪の事態となった(ただし地盤の固さなどから一概に比較できない部分もある)。 (2)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後の対応が一貫しなかった 。	電気は公共事業かつ管路部が地域独占のため、不買は必要ない、代替企業を挙げるとすれば関西電力系、有名な新電力であっても下手に新電力に切り替えない。	S
東レ	合成繊維・合成樹脂をはじめとする化学製品や情報関連素材を取り扱う大手化学企業 (1)製造業の「韓国離れ」が相次ぐ中、韓国への投資を強化している (2)社長の日高輝広が韓国で金塔産業勲章を受賞するなど韓国とは蜜月の関係であると言える。 また、社友の榊原定征は「今まで以上に韓国、中国との関係を強化していきたい」と発言。 (3)また、同社から経団連会長を輩出している。 (4)さらに品質検査データの改ざんも行っていた。(ソース ) (5)さらに競合他社のポスターを破るなど問題行為も多数	サンスター、日清紡ホールディングスなど	SSS+
トレンドマイクロ	ウイルスバスター 中国へデータを無断送信 しているとしAppleStoreより削除されている。当社は情報収集は認めたが、中国ではなく米国であるとこれを否定	ESET(キヤノン)、ノートンなど	C
ドン・キホーテ	総合ディスカウントストア。 (1)WAON(イオン銀行が発行するポイント付電子マネー)の取扱いを行っている。 (2)ブラック企業としても有名で、ブラック企業大賞2016 を反日企業の電通とともに入賞している。 ただし、CMを全く打ってなく、親日国のマレーシアに進出し 、手洗い用石けんなどを市内47放課後児童クラブに贈ったり、水戸市立保育所11カ所と認定こども園2園に感染症対策として漂白剤やせっけん、除菌液など約20万円相当の商品を、寄贈したことは評価。	トライアル、ミスターマックスなど。	B

◆4-2-6.な行

ナイキ/名古屋鉄道/七つ森書館/南海電気鉄道/ニトリ/日本インターネット新聞
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ナイキ	アメリカ企業。 (1)BLM運動の支援企業。 (2)CMにて朝鮮人を起用し日本人を馬鹿にするようなCMを投稿。 (3)中国の新疆ウイグル自治区での強制労働を封じるため米議会が審議中の法案に、反対するロビー活動をアップルとともに展開している。	ミズノ、プーマなど	S
名古屋鉄道	(1)ANAHDの筆頭株主であり、山本亜土社長は同社の社外取締役を兼務している。 (2)広告業において電通との合弁事業を行っている。 (3)系列会社のミヤコーバスが気仙沼線BRTの運行業務を行っている。 (4)労働組合とユニオン・ショップ協定を締結している。 (5)名鉄観光は「行くなら韓国でしょ。」の広告で日本人を犬扱い。	東海地区の交通はJR東海など ※中部国際空港関連は代替交通に乏しいため、同一都市への路線が県営名古屋空港(小牧)からも運航されている場合は小牧発着便を利用すべし。	S
七つ森書館	反核活動家の高木仁三郎の弟子が設立した出版社。反核・反原発以外に、反日・左翼的内容の書物を度々出版している。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	A
ニトリ	家具店「ニトリ」やホームセンター「ニトリデコホーム」などを運営する大手家具店チェーン。 (1)公明党に対する大口の献金元となっている。(企業としてはトップクラス ) (2)TBSで放映された韓国ドラマ「アイリス」のスポンサーの一つ。 (3)航空自衛隊千歳基地の近隣に支那人用の別荘を多く建て、大量の同国人を日本に呼び寄せている。 (4)2007年に商品の土鍋から有毒な重金属が検出された。 (5)2022年に珪藻土商品からカドミウムが検出されたソース (6)2021年から2022年に販売していたセラミックファンヒーターにて電源部分が発熱する事故を起こしている。ソース	ナフコ、コメリ、DCMなど	SSS++

◆4-2-7.は行

パタゴニア/花かんざし/播磨屋本店/阪急阪神ホールディングス/ファーストリテイリング(ユニクロ)/藤遠貿易/文藝春秋社/ホメオパシージャパン/本田技研工業(ホンダ)
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

警告: 事前の議論なしに従前の非推奨企業(明示的な非推奨化がされていない企業であって非推奨化の要件を充足する企業を含む)を推奨企業とする編集は禁止されています。
So-net可変IPによる本項の被害: エントリの消去/推奨企業の独断反転
imageプラグインエラー : 画像を取得できませんでした。しばらく時間を置いてから再度お試しください。

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
パタゴニア	アメリカ企業。登山用品、サーフィン用品、アウトドア用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカー。 日本やノルウェー、アイスランドなどの捕鯨調査船への発砲や爆破などの暴力的妨害活動を行う国際テロ組織である「シーシェパード」を支援している。 ※2010年2月8日に市民団体がパタゴニア渋谷店に抗議(動画 )。 ※日本支社が同団体に対する支援は今後行わないと確約したのはよいが、本社の見解は不明	要検討	A
花かんざし	旧「松井本館」。民主党参議院議員で村山談話を起草した人物でもある松井こうじの実家。	要検討	A
播磨屋本店	兵庫県の菓子製造・販売会社。 政治的メッセージを書いた自社所有のトレーラーを都内(主に皇居周辺)で走らせている。 一見右翼とも思われがちだが、その主張は地球市民(エセ右翼)的なものである。	今のところ不買の必要はなし、但し今後の動向は要注視。	C
阪急阪神ホールディングス	(1)阪急コミュニケーションズが発行していた(現在はカルチュア・コンビニエンス・クラブに事業譲渡し同社傘下のCCCメディアハウスが発行)雑誌「Newsweek」は執拗な日米の保守派叩きを行っている(まとめ )。 (2)阪急阪神第一ホテルグループはTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)の取り扱いを行っている。 (3)阪急阪神エクスプレスがレンタルパンダの輸送を実施。 (4)阪神タイガースに在籍した新井貴浩内野手(帰化済の元在日)は日本プロ野球選手会会長時代に2011年シーズン開幕延期(結果としてアジアシリーズの日程を変更させた)ならびに2013年WBCのボイコット騒動を主導した。 (5)阪急阪神ホテルズはレストランなどのメニューを偽って提供していた問題行為を起こしている。(ソース ) (6)東宝は特に映像事業において電通との関係が同業他社に比べても深い。 ただし関連会社の山陽電鉄が台湾の鉄道会社と姉妹社関係を結んだことは評価 (系列)東宝、能勢電鉄、山陽電気鉄道、北大阪急行電鉄、阪神タイガースなど多数	関西地区の交通・ICカードはJR西日本や各地(ただし大阪市を除く)の公営交通など。 ホテルはプリンスホテルやワシントンホテルなどいくらでもある。 野球・映画興業は要検討。	SS-
ファーストリテイリング	「ユニクロ」などの衣料品ブランドを傘下にもつ持株会社。 (1)日本ユニセフ協会支援企業の一つ。 (2)柳井正会長が首相の靖国参拝を批判。他にも反日発言連発(※ ) (3)2012年9月の中華人民共和国における反日デモで現地の店頭に「尖閣諸島は中国固有の領土」と掲げる。 (4)ユニクロはブラック企業として名高い。	LACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。 ただし、支那製の衣服がこれだけ普及しており、完全に不買は困難なため、個人のできる範囲で。	SSS+
藤遠貿易	北朝鮮産アサリを不正輸入。 外為法違反(無承認輸入)容疑で、輸入元の水産会社「藤遠貿易」(山陽小野田市)の社長藤岡登容疑者(59)と同社役員、従業員ら計8人を逮捕(2007/04/07付山陽新聞)。	反日企業を介さないネット通販を利用。	SSS++
文藝春秋社	週刊誌「週刊文春」で有名。 上杉隆らと結託して、反安倍・反麻生の中傷報道を展開。また疑似科学系・反医療への傾倒が見られ、伊藤隼也などの悪名高いライターを重用。 海上自衛隊によるインド洋給油活動の内容をろくに把握しないまま「無意味な活動」と批判。 ただしイオン米産地偽装問題の報道の件について同社から圧力をかけられていることについては要審議。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 ただし単行本など一概に言えない場合もあるので各自判断すること。	SS+
弁護士ドットコム	法律ポータルサイト「弁護士ドットコム」を運営する企業。 弁護士ドットコムは法律相談などをメインとしているが、同サイトのニュースメディアでは、愛国・保守派を批判し、反日・左翼を肯定・持ち上げる記事を多数配信している。	要検討	S+
ホメオパシージャパン	オカルト的代替医療「ホメオパシー」関連の商品販売やセミナーを開催している企業。医療資格を持った社員が全くいないにも関わらず、現アジア各国の財閥と 結び日本の技術を垂れ流す。現代医療全否定し、それを真に受けた信者達がトラブルを幾度となく起こしている。 また表現規制問題で重大な差別発言を行った大葉ナナコとも関連あり。	医療機器はニプロ、グッドマンなどいくらでもある。	SSS+
本田技研工業	日本の五大自動車メーカーの一角、二輪車・汎用機世界最大手。 (1)クレジットカード事業で日本ユニセフを支援。 (2)朴正煕政権時代、起亜系のバイク会社と合弁を画策。政府方針により合弁会社は清算となったが、その後も起亜、更に韓国の二輪車メーカーであるデーリム・モーター(後に起亜傘下へ)とも提携を続ける。 (3)デーリムにアコード(北米版、後に中止に)を、大宇自動車にレジェンド(KA7/8型)をライセンス生産させ、韓国車の世界的地位の底上げに一役買う。 (4)同社の韓国法人であるホンダ・コリア設立の際にはデーリムから社長を招いた。 (※)なお一時期、創業者の本田宗一郎氏が、「海外で一番具合が悪かったところは韓国だ。向こうへ言ってオートバイを作る事を教えた。それで、一通りできるようになったら『株を全部買いますから帰ってくれ』と言われた。『そんな事言われるとこでやる事はねえよ』と言って金を返してもらった(実際にはこの発言の後に--その翌日に朴正煕が暗殺されたんだ--と続くが、この部分がカットされたものが多く用いられている)」と発言したとされていたが、これは実際には「(韓国側の政治的事情で)合弁を解消するなどということは聞いていない。そんな自らの都合を一方的に押し付けるようなことがあれば韓国とは付き合えない」といった趣旨のものであったことが判明している(仮にこの発言が真実であるとすれば一連の韓国戦略はそれと矛盾したものとなる)。 (5)コンピューターゲームにおいて公道が舞台かつアザーカーが登場する作品(「湾岸MIDNIGHT MAXIMUM TUNE」シリーズ等)には自社製車両の登場を許可しない方針としているが、国外メーカーが開発・販売する作品(「Forza Horizon」シリーズ等)には許可を出しており、行動に一貫性がない。 ただし母親に生活保護の不正受給をさせていた河本準一を「ススメ! 家族の冒険プロジェクト」のプロジェクトメンバーから削除したこと(ソース )、サプライチェーンを再編し中国以外では中国抜きで生産を行なうとしたこと(ソース )は評価 ※愛国と誤解されやすい企業にも掲載されています。	乗用車は日産自動車、マツダ、スズキ自動車など	SS+

◆4-2-8.ま行

みずほ銀行/三菱自動車工業/三菱UFJ銀行/ミリオン出版/模索舎
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
みずほ銀行	銀行界最大手。 (1)韓国の新韓金融グループや韓国産業銀行との提携を強化している。 (2)2011年3月15日に東日本大震災の義捐金振込みなどで、システム障害発生。日本全国にあるみずほ銀行のATMやオンラインバンキングなど一定期間が使用不能になる。 (3)女性に配慮したプランを提供。 (4)言論NPOのスポンサー企業の一つ。 (5)韓国輸出入銀行に5億ドルを融資 (6)山口組系暴力団への融資している 。 (7)イオン銀行と提携を行っている 。 (8)上記に限らず何度も業務改善命令を受けているにも関わらず、みずほコーポレート銀行を吸収合併させ今でも｢One MIZUHO｣とキャッチコピーをアピールするなど、何食わぬ顔で各マスコミに広告を出し続けている。 (系列)みずほ信託銀行、みずほ証券、オリエントコーポレーション(オリコカードを発行)、ユーシーカード	三菱東京UFJ銀行等、財閥系メガバンクは使わないのがベスト。特にこの銀行が最も危険(ただし指定金融機関に指定され他行で代替できない場合を除く)。 地方銀行・信用金庫を推奨。 信託・証券・信販は要検討。	SSS++
三菱自動車工業	三菱グループの自動車会社。 (1)かつて現代自動車と提携し、エンジンの製造技術を提供。 (2)新車装着のタイヤがハンコック。 (3)毎日新聞による変態報道問題に於ける対応が一貫しなかった。 (4)製品のトラブルが多く、ディーラー・アフターサービスの対応も悪いことで有名。最近の主な事例としてアウトランダーPHEVにおいてすでに3度のリコールが出ている。 (5)過去に3度に亘ってリコール隠しが発覚、これによる死亡・重大事故も多発した。	要検討 ただし当然ながら特亜メーカーは非推奨。	S
三越伊勢丹ホールディングス	三越と伊勢丹が経営統合して誕生。 (1)2012年1月18日付「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記。 (2)新潟伊勢丹は日章旗掲揚をしていないのに対し、向かいの国土交通省新潟総合庁舎はきちんと日章旗掲揚を行っていた。 (3)2016年5月よりTポイントカード(発行元のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系)を取り扱いを行っている。	高島屋、大丸など	A
三菱UFJフィナンシャル・グループ	メガバンクである「三菱UFJ銀行」などを運営する企業。三菱グループの中核企業のひとつ。 (1)旧三和銀行時代から同和利権と関係が深い(飛鳥会事件)。 (2)従業員400名を不当解雇。 (系列)日本マスタートラスト信託銀行、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、アコム、モビット、三菱UFJニコス(DCカード・NICOSカードを発行)、ジャックス	地方銀行や信用金庫を推奨。 信託・証券・信販は要検討。	S
ミリオン出版	毎日新聞による変態捏造記事の一部は、同社刊行の「実話ナックルズ」の記事が情報源だった。 また同誌は、保守・愛国派を揶揄する記事を度々載せている。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	A
無印良品	セゾングループのブランド生活用品専門店。 左翼勢力の抗議に怯んでイスラエル進出を取り止めた。 また、最近は中韓の製品を多数出品している。	地元の小売店や雑貨屋、スーパーを推奨。	B
模索舎	東京都新宿にある書店。 ミニコミ書店だが、扱う書物は左翼・反日的なものばかりである。	要検討	S

◆4-2-9.や・ら・わ行

ヤマダ電機/ヤマハ発動機/ユーキャン/吉本興業/ライオン/ラジオアクセスフォーラム/リクシル/リクルート/緑風出版
↓リスト本体はここをクリックして表示

...

企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
ヤマダホールディングス	「ヤマダ電機」のほか「ベスト電器」「マツヤデンキ」「九十九電機」ブランドを運営 (1)アフターサービスにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無いなど、企業モラルも欠如している。 (2)また、前身は電器店(松下系)であったが無茶な安売りを繰り返すなどの行為が原因で組合を追い出された結果現在の家電量販店の事業を始めたなど、企業としての体質や本性の面で根底から疑うべき箇所も幾つかある。 (3)企画・販売しているタブレット端末「EveryPad」シリーズの一部ははレノボ製。 (4)エフセキュアによる個人情報漏洩事件後もエフセキュア商品を販売している。 (系列)コスモスベリーズ、エス・バイ・エルホーム、大塚家具	家電量販店はケーズデンキ、ビックカメラ、エディオンなど。 ただしラオックス、オノデンは非推奨。 但し居住地の近くにヤマダ電機しかない場合は無理な不買は必要なし。	S
ヤマハ発動機	中国に無人ヘリを輸出した容疑で家宅捜索を受けた事がある。	二輪車はスズキ自動車。 その他は要検討	B
ユーキャン	２０１５年ユーキャン新語・流行語大賞のトップ１０に「アベ政治を許さない」「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」など本当に流行しているのか極めて疑わしい言葉がノミネートされ話題に、２０１６年の流行語大賞には「日本死ね」など日本人の感性と逸脱する言葉が選ばれた。選考委員は鳥越俊太郎、俵万智、姜尚中、やくみつる、など左翼、在日著名人が軒を連ねる、半島系の人材を積極的に取り入れCMなども半島タレントを活用する、 一度資料請求すると何度も資料をしつこく送りつけるて来る左翼反日企業だが資格教養をビジネスとしか捉えられないところがある	フォーサイトなど	SSS++
吉本興業	(1)S-1グランプリの開催、「革命×テレビ」に所属芸人を多数出演させているなど、ソフトバンクグループとの関係が深い。 (2)また所属タレント親族の生活保護不正受給問題についての対応も悪かった。 (3)日本テレビ系列の(偽善)チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸人を出演させている。 (4)さらに、2019年の闇営業問題で反社会勢力とのかかわりがあったこともわかった	要検討 ※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。	SSS+
ライオン	(1)労働裁判沙汰多数。特に労働組合が本社に労働条件による抗議行動を行い、他、反原発デモにも加担している。更には｢オスプレイ反対集会｣に参加している。 (2)フジテレビの「ライオンのグータッチ」の冠スポンサー。それ以外にもバイキングなどの反日番組の冠スポンサー企業である (3)吉本興業と結託して読売テレビで｢ライオンお笑い劇場｣を放送した。	ユニリーバジャパン、NSファーファジャパン、P&G、サンスターなど。	SSS++
ラジオアクセスフォーラム	ラジオ番組「ラジオフォーラム」を製作し、全国のFMラジオ局(主にコミュニティFM局)に配信している一般社団法人。 「ラジオフォーラム」はその内容が、大きく左派に偏向したものになっている。	要検討	S
リクシル	「トステム」「INAX」「新日軽」「サンウエーブ」「TOEX」の5社が合併してできた企業 (1)潮田元会長が「いずれ国債は暴落し、日本は破綻」かねてより「日本で納税するつもりはない」と公言。 (2)INAXは前身の伊奈製陶（ina）時代より韓国に積極進出している。	TOTO、コロナ、パロマなど	SSS+
リクルート	「R25」「L25」「リクなびNEXT」など、Yahoo! Japan(ソフトバンクグループ一覧参照)で数々のオンラインサービスを展開している。 (系列)スタッフサービス	求人情報はEnJAPAN(エンジャパン)やDODA(デューダ)、学情就職ナビなど。 その他は要検討。	SS
緑風出版	反日団体やその関係者による左翼・反日的書物を数多く出版している。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	A

▲4-3.愛国企業

■リスト
AOKIホールディングス/DHC/MCJ/NEC/NTT/NTTドコモ/SNS FREE JAPAN/アサヒグループホールディングス/飛鳥新社/アパグループ/江崎グリコ/太田出版/オークラ出版/オムロンヘルスケア/カゴメ/角川グループ/川崎重工業/キヤノン/キューピー/九州旅客鉄道(JR九州)/近鉄グループホールディングス/京浜急行電鉄/幻冬舎/コーエーテクモゲームス/ゴーゴーカレー/コロナ/桜の花出版/敷島製パン/四国旅客鉄道/集英社/順天堂医院/小学館/正田醤油/祥伝社/晋遊舎/スズキ自動車/スリーエフ/セイコーエプソン/セブンアンドアイHOLDINGS/ソフマップ/宝島社/ダイヤモンド社/展転社/東海旅客鉄道(JR東海)/東芝/トヨタ自動車/ニコン/日本航空/日清食品/日新報道/ネスレ日本/富士通/日立製作所/フジ住宅/フジドリームエアラインズ/富士フイルム/扶桑社/ポプラ/三菱重工業/三菱電機/モスバーガー/ローソン/ワック・マガジン

...

愛国度の基準

SSS++	SSS+	S以上	A	B	C
極めて愛国的。 したがって真性愛国企業に認定。		非常に愛国的。 絶対購買したい。	かなり愛国的。 ぜひ購買したい。	やや愛国的。 できれば購買したい。	どちらかというと愛国より。 購買しても良さそう。

リスト

企業名	理由	愛国度
AOKIホールディングス	紳士服量販店大手。 イトーヨーカ堂（セブンアンドアイHOLDINGS傘下）とともに北朝鮮労働者の働く中国内の在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）系企業製造衣料の販売を取り止めた。 ただし、青木元会長が東京オリンピック・パラリンピックのスポンサー契約などをめぐって、大会組織委員会の元理事に賄賂を渡していたことはマイナス (系列)快活クラブ	C-
DHC	化粧品、サプリメント（健康食品）などの製造販売大手。オリックス系列。 インターネット動画配信のDHCテレビジョンにて愛国保守系番組の「虎ノ門ニュース」や「ニュース女子」などを放送していた。 ただし、元CEOの吉田会長が「サントリーの出演者は全員在日」などといった根拠のない発言をして、右翼のイメージダウンをしてしまったことはマイナス。	B
NEC	住友グループの企業。 (1)日本有数の軍需・防衛企業であり、通信機器などを自衛隊に提供している (2)NTTと次世代無線技術で資本業務提携した。 ただし、レノボと合弁会社を設立したことはマイナス。	A
MCJ	マウスコンピューター、パソコン工房、グッドウィルなどを展開している企業。 (1)マウスコンピューターでのパソコンはほぼすべての機種が日本製。 (2)またユニットコム（パソコン工房、グッドウィルなど）の店舗内で販売されているオリジナルパソコンに関しても国内の工場で生産していて、長年のパソコン製造のノウハウで得た厳正な品質検査基準をクリアして製造されたパソコンのみを販売している。 なお、パソコン工房が創価系企業であるというのはデマであるため要注意。	A
NTT	大手通信会社 (1)新世代通信技術「6G」をめぐって富士通と提携。 (2)通信を活用した自動運転技術などをトヨタ自動車と共同で開発している。(ソース ) (3)NTTドコモは取り扱っている端末の3割が富士通であり、基地局の機器も日本企業の製品にこだわっている。 ただし、NTTドコモでサムスン電子製の「galaxy」の販売を推進していたことや、元社員が創価学会に個人情報を流出させていたことはマイナス。 (系列)NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、OCN、フレッツ光など多数。	SS
SNS FREE JAPAN	SNS。愛国的な意見をシェアするために作られたサイトであり、サイト内に保守派が多数いる。	SSS++
飛鳥新社	代表的なのは「マンガ入門シリーズ」やテキサス親父の本など。 黄文雄、田母神俊雄両氏らが本を出版。	B
アパグループ	ビジネスホテル・マンション開発事業などを経営。CEOは元谷外志雄(PN:藤誠志)氏。 田母神俊雄氏が論文『日本は侵略国家であったのか』で第1回懸賞論文に応募し、「最優秀藤誠志賞」を受賞した(航空幕僚長更迭の主因である)「真の近現代史観」懸賞論文を主催しているほか、月1回のペースで行われる「日本を語るワインの会」では、鳩山由紀夫・幸夫妻や安倍晋三氏、田母神俊雄氏なども参加している(ただし鳩山夫妻はマスコミによってあたかもいなかったように修正された)。 ただしヤマダ電機とポイント交換サービスなどを行っていたことはマイナス (系列)アパホテル・アパマンション	B
江崎グリコ	お菓子メーカー大手。 (1)東日本大震災における電力供給低下の際、他の企業に先駆けて大阪繁華街のネオン広告を自粛。節電に直接貢献したわけではないが、東日本地域の節電啓蒙に貢献。 (2)自社製品の模倣品をめぐり韓国ロッテを提訴。 (3)また、グリコ森永事件によって、マスコミから大きなバッシングを受けている。 ただしソフトバンクとのコラボ商品を販売したことことはマイナス	C+
太田出版	出版社。 東京都青少年健全育成条例改正案への反対署名を920名集めた。	A
オークラ出版	撃論ムックシリーズ を出版	C
オムロンヘルスケア	健康機器の開発・販売などを行う会社。 (1)非接触の皮膚赤外線体温計500本を内閣府に寄付した。(ソース) (2)また、電子体温計200本を京都府にも寄付している。(ソース)	B
角川グループ	(1)1999年に親日国である台湾に角川書店の現地支社を設置。 (2)また、社長の角川歴彦氏は違法コピーを批判する一方で、積極的に同人作家からの新人発掘を薦めたり、YouTubeでの公認MADムービー制度を作り上げたりするなど、日本のアニメ産業を世界に発信させた立役者でもある。 (3)さらに、「学園黙示録 HIGHSCHOOL OF THE DEAD」の第3巻では、「特亜三国殲滅」という街宣車を描写するなど、あからさまに街宣右翼や特亜三国を風刺している。 但し、自社レーベルを抱えているにも拘わらず、電撃文庫（アスキー・メディアワークス刊）や富士見ファンタジア文庫（富士見出版）のアニメ化作品はほぼアニプレックスが映像化を行っている。	A
キヤノン	世界で初めて、米・ゼロックス社の特許に抵触しない複写機を開発したことで有名。 デジタルカメラ、レーザープリンターのトップシェア・メーカーで、後者はほとんどの機器を国内で製造している。 また、新卒3年後の離職がゼロ と、労働環境の良いところは高評価で、ホワイト企業といえる。	A
九州旅客鉄道（JR九州）	九州地方の鉄道会社。 (1)2002年から祝日にすべての有人駅で日本国旗の掲揚を行っている。 (2)新幹線並行在来線の経営分離に消極的であり、2011年に九州新幹線新八代以北を開業した後も鹿児島本線の同区間を自社運営。 (3)台湾鉄路管理局のTEMU1000型電車は同社の885系電車を元に設計されている。 (4)石原進会長が「太陽光発電は多額のコストがかかり、産業や国民生活が終わる」と発言。 ※反日と誤解されやすい企業にも掲載しています (系列)九鉄工業、ドラッグイレブン、JR九州セコム、ファミリーマート（エリアフランチャイズ事業）、キヨスクなど多数 ただし、直近のサービス改悪が著しいこと(座席撤去・特急誘導など)、水戸岡鋭治への高額な顧問料を支払っていること、社内全体における労働環境が劣悪であり3年以内の離職率が極めて高いことはマイナス。	C
キューピー	(1)マッチングギフト制度（ＱＰｅａｃｅ）を使い、様々な災害などの復興寄付金を提供している。 (2)さらに地域に根付いた持続可能な活動を推進している。	B
京浜急行電鉄	大手私鉄。京急とも呼ばれる。 (1)反日企業であるJR東日本との関係がやや悪く、一方で愛国企業であるJR東海や西武鉄道との関係が良好である。 (2)2010年5月16日ダイヤ改正に際して勃発した京急蒲田駅エアポート快特通過反対運動に屈することなくノンストップ運転を実施。 (3)労働組合は労使協調路線をとっており、私鉄総連の中央集団交渉全盛期にもストライキを殆ど行わなかった。 (4)2015年には台湾鉄路管理局(台湾の国営鉄道)と友好協定を締結し以降いくつかの共同企画を行っている。 ただし、NHKスペシャルドラマ「坂の上の雲」・連続テレビ小説「梅ちゃん先生」・同「まれ」の放送に際しラッピング列車を運転を行ったことや、スタジオジブリのアニメ映画「コクリコ坂から」の公開に際し「元町の歴史号」としてラッピング列車を運転したことはマイナス	C-
幻冬舎	出版会社大手。小林よしのり氏の愛国マンガ「ゴーマニズム宣言」で有名。	A
ゴーゴーカレー	社員研修の一環として靖国神社の昇殿参拝と遊就館見学を毎年実施。	B
コロナ	暖房機器や住宅設備器などの製造販売を行うメーカー。 (1)林一芳社長が、社名が新型コロナウイルスを連想させることで胸を痛めている社員の子どもに向けて、「ご両親に誇りを持ってほしい」という思いを込めたメッセージを公開し、約２３００人の全社員に手紙として送ろうとしているなどホワイト企業で有名。 (2)また、新潟県共同募金会に石油ファンヒーターを寄付をしている	A
桜の花出版	出版会社大手。 自虐史観を批判する書籍『アジアが今あるのは日本のお陰です』を出版。 その他にも、自虐史観に染まった日本人を目覚めさせてくれる書籍を多数出版している。	A
敷島製パン	「パスコ」ブランドでお馴染み (1)東日本大震災の際に自社の2工場が被災しても、150万個のパンを被災地に寄付。 (2)国産小麦によるパンなど殆ど無かった時代から国産小麦を利用したパンを製造。 (3)企業や個人の寄付によって集まった、お米やパン、調味料、レトルト食品、お菓子など、約10,000円相当の食品を毎月ひとり親家庭に配付。 コオロギパンをめぐって反日企業のレッテルを貼られているが、不買運動には左翼や反ワクが絡んでいる点にも要注意。 反日と誤解されやすい企業にも掲載しております	B
四国旅客鉄道(JR四国)	四国地方の鉄道会社 (1)泉雅文社長ら経営陣は高速道路無料化などに関して民主党を繰り返し批判している。 (2)毎日新聞の変態報道事件が発覚した際に広告を打ち切った。 (3)松山駅が台湾鉄路管理局の同名駅と友好協定を締結した	C
順天堂医院	上皇陛下の狭心症に対応した冠動脈バイパス手術を成功させた天野篤教授が在籍。冠動脈バイパス術の専門家として知られ、年間500件のオペをこなし成功率98%の実績を持つ日本屈指の心臓外科医。	SSS++
集英社	出版会社大手。 集英社発刊の「週刊少年ジャンプ」に連載されている「銀魂」で、東京都青少年条例改正案（原作では、「大江戸青少年健全育成条例改正案」）を批判した(ソース) ただし、電通、アニプレックスとの関係が深く、「鬼滅の刃」では過剰なゴリ押しを行ってヒットをでっち上げるといったことも行っている。	C
小学館	出版会社大手。 保守派から「聖書」として崇められる「 週刊SAPIO 」で有名。 しかし「週刊ポスト」などは近年左傾化の傾向も。	C
正田醤油	醤油メーカー大手。 皇室の歴史上初めてとなる民間出身の皇族として、現在の上皇后陛下を輩出した。	SSS++
祥伝社	出版会社大手。 南京「大虐殺」を批判する書籍「ザ・レイプ・オブ・南京の研究」を出版。 これ以外にも、南京「大虐殺」を批判する書籍を多数出版している。	B
晋遊舎	マンガ嫌韓流 で有名。 グラビアアイドル写真集やPC関連本も出版しているがいままで、タブーとされてきた事をムックとして出版している。 特に「マンガ嫌韓流」によって在日朝鮮人や韓国、反日マスコミの悪事を広く世に知らしめた功績は大きい。 ただしパチンコ攻略本を出版したことはマイナス	C
スズキ自動車	自動車メーカー大手。 他社が中国へ進出するなか、親日国であるインドへ早くから進出。 ただし鈴木修会長が浜岡原発停止を支持したことはマイナス	C
スリーエフ	中堅コンビニのひとつ。 ローソンと業務提携していて共同店舗であるローソン・スリーエフを展開している また、キューピーとの共同開発した製品の販売、使用している野菜の国産化を積極的に行っている	C
セイコーエプソン	プリンターメーカー	A
西武ホールディングス	大手私鉄西武鉄道などを運営している会社。 (1)プリンスホテルの海外支店は台湾・タイ・マレーシアなどの親日国とハワイに立地。 (2)グランドプリンスホテル高輪が日教組への会場提供を拒否。 (3)また2015年には台湾鉄路管理局と友好協定を締結すると発表した。 (4)東日本大震災では、都営地下鉄･東京メトロに次いで、都内の郊外私鉄では唯一11日中に運転を再開した。 (系列)西武鉄道、近江鉄道、西武ライオンズ、伊豆箱根鉄道、プリンスホテルなど多数	B
セブンアンドアイHOLDINGS	小売大手 (1)売り上げの一部を自民党に献金している。 (2)社内規定により災害時には地元の住民に食糧を無料配布することになっていて、村山富市によって多くの尊い命が失われた阪神・淡路大震災のときにヘリで空輸し、震災の復興に尽力した。 (3)公式サイトの地図で台湾を独立した国家として表示(ソース ) ただし、グループ内の通販事業「セブンネットショッピング」はYahoo!JAPAN(ソフトバンク系)との共同運営であることはマイナス。 (系列)イトーヨーカドー、ロフト、デニーズ、セブンイレブン、ハートイン	C
ソフマップ	ビックカメラ系列。 天皇陛下御即位30年を国旗掲揚で祝っている。 言わずと知れた創価系企業や利益のために尖閣諸島は中国領土と店員が言うなどといったことはデマなので要注意。	C
ダイキン工業	化学製品の世界的メーカー。伊一号潜水艦の空調設備にも携わったことや、現在も船舶用の空調機や防衛省向けの弾を製造するなど国防面の貢献度が大きい。エアコンの国産にこだわっている。 ただし、昭和63年にフッ素化学製品に関わる対共産圏輸出統制委員会(ココム)規制違反事件を起こしたことや忠清南道と投資契約を締結したことはマイナス。	C
宝島社	出版社。 過激なタイトルで、特定アジアや創価学会などの反日勢力を酷評するムックシリーズ「別冊宝島Real」で有名。 ただし、朝日新聞社の広告で反日的な広告を掲載したことはマイナス。	B
展転社	出版会社大手。 創業当時から大東亜戦争および日韓併合を肯定するなど、保守・愛国主義を貫く出版社。 また、2005年に南京大虐殺を肯定する李秀英氏によって起こされた李秀英名誉毀損裁判 の被害者でもある。	A
東海旅客鉄道 (JR東海)	東海道新幹線などを運営する鉄道事業大手。 (1)中国への新幹線の技術提供に反対し、台湾に新幹線車両の技術提供をした。 (2)子会社の日本車輛製造が台湾向けの鉄道車両を多数製造。 (3)反日企業であるJR東日本とは対立しており、革マル派の巣窟であるJR総連に対し厳しい態度で臨んでいる。 (4)国労・動労を分裂・弱体化させ穏健派労働組合を独立させた実績もある。 (5)葛西敬之名誉会長は反国労の立場で国鉄分割株式会社化を推進し、東日本大震災後には原発再稼働を支持。更に、「これまで表現の機会を抑えられていた」「『極端な民族主義・排外主義』と言えるのか」と在特会デモに理解を示した。	B
東芝	電機メーカー大手。 (1)「からくり儀右衛門」と呼ばれた田中久重は愛国有名人を輩出した創業者で、日本のエジソンとしてその名を知られた藤岡市助の遺伝子と結びついた。 (2)親日国台湾の台湾高速鉄道のシステムを提供。 (3)更に、台北101の世界最速エレベーターを東芝が製造した。 (5)また、海外向けTV工場を台湾の電機メーカーに売却している。 但し昭和57～59年にかけて子会社の東芝機械がココム協定に違反してソ連に工作機械および付属機器を輸出したこと、家電事業を中国企業のハイセンスと美的集団に、ダイナブックをシャープに売却したことはマイナス	C
トヨタ自動車	自動車製造・販売会社大手。 (1)国内生産に拘ると豊田社長は名言。 (2)最新のハイブリットカーのアクアは意図的に東北工場で生産された。 (3)日本で一番税金を納めていることで有名である。 (4)トヨタバッシングを始めとした数多くの貿易摩擦・日本不買運動の被害者でもある (5)台湾や東南アジアにも拠点を置いている。 (6)また日本の工業化を促進し自動車産業を発達させ日本技術を世界に発信するまで成長させた (7)多くのイベントの大型スポンサーである。 (8)高級車は品質が非常に高く、御料車をはじめとする皇室向けの車両や内閣総理大臣専用車をはじめとする要人向けの車両の納入などの面もある (9)豊田章男社長が「その時々の気分で好き勝手に報じるだけのマスコミの相手はしていられない」と反日マスコミを批判した。 (10)また、「全トヨタ労働組合連合会」が、与党も含め旧民主系以外との政策上の連携の強化を始めた (11)新世代通信「6G」の開発をNTTと共同で行っている。 (系列)日野自動車、ダイハツ工業、富士重工業 ただし、豊田章男氏の発言にも拘らず、今だに多くのマスコミに広告を大量出稿し、さらにそれにより不祥事の隠蔽、矮小化を行っていることはマイナス。	A
日清食品	即席麵メーカー最大手。 世界で初めて、即席麺を発明したことで有名。 毎日新聞による一連の変態報道を受け、毎日新聞への広告掲載を他社に先駆けて打ち切った。 さらに、カップ麺「明星 新華園本店 釜石ラーメン」の売り上げの一部を釜石市の「釜石ふるさと寄付金」に寄付している。(ソース)	A
日新報道	創価学会や支那共産党(中国政府)を批判する書籍を販売。 創価学会がかつて起こした言論出版妨害事件 の被害者でもある。	B
ネスレ日本	コーヒーメーカー大手。 東日本大震災で被災した三陸鉄道を支援する「キット、ずっとプロジェクト」を行った。	C
富士通	電機メーカー大手。2020年現在世界一位の性能を持つスーパーコンピューター「富岳」の制作に携わった。 また、パナソニックと並び、パソコンの製造を日本国内で行なうよう力を入れており、富士通社製のほぼすべてのパソコンが日本製である。 ただし、PC事業でレノボと合弁会社を設立したことやパソコンの周辺機器が中国製であることはマイナス。 ※中国製の安物PCを買うくらいなら富士通製のPCを買ったほうがマシ	A
日立製作所	電機メーカー大手。 (1)創業者の小平浪平は「日本の工業を発展させるためには、それに用いる機械も外国から輸入するのではなく、自主技術、国産技術によって製作するようにしなくてはならない」と発言。 (2)主に原子力や災害対策に力を入れており、原子力研究・開発も独自の手で進めている。 (3)東日本大震災発生後、被害を受けた茨城の工場を自ら早急復旧させる。 (4)被災地にディーゼル発電機を提供。 (5)また金属部門である日立金属の刃物用鋼である安来鋼は砂鉄を直接還元して作る等、日本文化を重んじる面がある。 (6)特に日立金属はアメリカのナイフ職人である(故)ロバート・ウォルドーフ・ラブレスに鋼材を提供し、日本の技術を世界に広めたという実績もある。	B
フジ住宅	大阪の不動産会社。 育鵬社教科書採択運動のための「教科書改善と特別基金」の募金に協力。また、日土合作映画『海難1890』を応援、「エルトゥールル号遭難事件」の書籍を全社員に配布した。	A
フジドリームエアラインズ	地域航空会社、大手航空会社が撤退した地方路線に参入することで、地方交通維持に貢献。 また、チャーター便で隠岐の島や与那国島、対馬など国境離島へ積極的に就航。機内誌の地図に「竹島」表記あり。	B
富士フイルム	フィルムメーカー。 2020年に新型コロナウイルスの治療薬候補「アビガン」について、国に製造販売の承認を申請した。	B
扶桑社	出版会社大手。 産経新聞の系列企業であるためか、保守的な書籍を出版する。 三橋貴明氏の書籍も同社から出版されることが多い。 ただし同社出版の雑誌「SPA!」において「在特会&ネトウヨのお宅訪問」などと称し、同団体や愛国者を侮辱する偏向記事を掲載したり、取材しに来た記者が対馬のことを独島(ドクト:韓国で竹島を呼ぶ時の呼称)と発言するなど愛国企業とは思えない事例 もある。	C
三菱電機	三菱グループの企業。 (1)エレベーター製造業で世界第2位とされており、世界的記録を更新している。 (2)日立、東芝、パナソニックとも提携しており、対立的企業として特にパチンコを睨み付けている。 (3)また、日本では数少ない国防に関わる製品を製造している。 ただし労働環境が劣悪であること、電車用エアコンで不正を行っていたことはマイナス。	C
三菱重工業	三菱グループの企業。 原子炉・戦闘機・ロケットなど、国防・国益にかかわる製品を製造している	C
モスバーガー	ファストフードチェーン。 販売されているハンバーガーに使用されている野菜はすべて日本製 ただし、韓国にて「日本の野菜は使っていません」などといった反日的な活動を行っていたことはマイナス。	B
ワック・マガジン	月刊WiLLを出版。 編集長は創刊時から花田紀凱が務めている。 ただしWILL内で統一教会信者二世を揶揄するような記事を掲載したこと、三浦瑠璃氏に対する手のひら返しのような記事を掲載したことはマイナス。	C
ローソン	三菱商事系列 (1)Tポイントカード系列から撤退し、Dポイントカードの取り扱いをはじめた。 (2)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した際に良い対応をした 。 (3)新型コロナウイルスの感染拡大を避けるため臨時休校になった児童らの昼食をサポートすることを目的に、全国の学童保育施設へのおにぎりの無償配布をした。 ただしチャン・グンソクとのコラボパンをの販売したり、自社のメディアキオスク端末「Loppi」を、ミニストップ(イオン系)と共同で使用していることはマイナス。 ※反日と誤解されやすい企業に記載しています。 (系列)ポプラ、スリーエフ	B

▲4-4.反日性について審議を要する企業

サーバ負荷軽減のため、本項につきましては本ページでの表示を行っておりません。ご覧になる方はこちらからアクセスしてください。

■5.編集用

▲5-1.注意事項(編集者用)

最終改定:2016.01.15

重要: この注意事項を改定(条項の追加・廃止・変更など)する場合は独断で行わずに掲示板で諮るなどしてから行ってください。

◆5-1-1.ページ管理上の注意事項

1. リストに追加する場合は、書式を守って必ず、50音順 (数字・アルファベット・ギリシャ文字で始まる企業を除く)で記してください。
2. 荒らされているページを発見しやすくするため、新しいページを作成した場合は、必ず本ページにリンクを貼るなどして最近更新されたページはどれかすぐ分かるように工夫して下さい。

◆5-1-2.記述上の注意事項

1. ページ記述にあたっては感情に任せて書き殴ったり罵倒したりすることは避け、初見者にも分かり易いように、その企業の概要や反日企業たる理由を簡潔かつ具体的に記してください 。
2. 証拠もなく、安易に「創価」「在日」などと認定するのは厳禁 。
3. 右端の「有害度」が「SS」となっている企業については、これを降格することはできません。また、これらの評価を付ける場合にあっては掲示板に諮るなどしてから行ってください。
4. エントリにおいて「○○を行っていない」などの不作為・消極的事例を記載することは原則としてできません(こじつけ・二重基準の温床となることを防ぐため)。
5. エントリの最下段に記載する「系列」に記すことができるのは出資比率が5分の1を超える企業のみです(下記の非推奨化4要件における「系列」も同様)。

◆5-1-3.追加できない企業

1. 次に該当する企業は追加できません(下記該当事例のみを複数組み合わせた場合も同様)。また、一部の事例については掲載時に記載することもできません(挙げだすとキリがなくなり、二重基準が横行する危険性も高いため)。
   1. なお、一つの事例が複数の条項に該当する場合は最も厳しいものを優先して適用することとします(例:資機材条項と入札条項を適用できる場合は記載制限の厳しい前者を優先)。

事例	掲載時の記載可否	備考
放送局	-	売国マスコミランキングに掲載
新聞社	-	同上
パチンコ・パチスロ産業	-	「パチンコ」のエントリに包括して掲載
消費者金融	-	「消費者金融」のエントリに包括して掲載
反日国に進出しているだけか、反日国で生産しているだけの企業	△	北朝鮮および領有主張で対立する地域への進出に限り記載可 北朝鮮での生産については不適用
特定の地方自治体で創業したか、あるいは拠点を置いているだけの企業	×
反日国・企業製の原材料(燃料を含む)・部品等を用いているだけの企業	△	重要部品に特亜メーカー製が用いられている場合のみ記載可 北朝鮮関連については不適用
反日企業製の資機材(車両など)を用いているだけの企業	△	特亜メーカー製(消費者向け製品を除く)に限り記載可 北朝鮮製・同メーカー製については不適用
製品・不用品を他の反日企業に販売・売却しているだけの企業	△	北朝鮮および領有主張で対立する地域に関連し特に悪質な場合は不適用
(本リストに掲載されている)他の交通事業者と共同運行や直通運転を行っているだけの事業者	×	ただし収益共有が伴う場合(高速バスの共同運行など)に関しては一社でも不買対象(「掲載即不買」でないことに留意)ならば当該事業は何れの運営であっても不買対象 (例:ジェイアールバス関東とジェイアール東海バスが共同運行しているバス系統は東海運行便であっても不買対象)
自社の施設などにおいて簡体字・ハングルを用いた案内(音声案内を含む)を行っているか、それら言語版の公式サイトを開設しているだけの企業	△	英字を省略している場合に限り記載可
出資するスポーツチームに反日国人・反日有名人・反日団体構成員が在籍するだけの企業	△	北朝鮮代表に召集経験のある者および特に重要な役職(運営法人の代表者・トップチームの監督など)にある場合は記載可、後者の場合当該クラブを「主な推奨企業・代替品」に含めることはできない
反日マスコミに広告を出稿しただけの企業	△	広告出稿量が極端に多い場合(媒体の名指しは不可)および反日度が著しく高い組織の機関紙に限り記載可 北朝鮮・国際テロ関連組織の機関紙については不適用
反日マスコミと共同キャンペーン(車両などの外部を媒体として用いた広告掲出を含む)を行っただけの企業	△	反日度が低い場合(概ねB級以下)は記載不可 反日度が著しく高い組織の機関紙については不適用
反日国人・反日有名人・反日団体構成員を広告等に起用しているだけの企業	△	反日度が低い場合(概ねB以下、ただし場合による)は記載不可
反日有名人が制作した、あるいは反日企業・団体が制作したか権利を有するコンテンツを使用しているだけの企業	△	使用規模がごく軽微な場合および反日度が低い場合(前項に同じ)は記載不可 使用方法ないし目的が特に悪質な場合は不適用
反日マスコミ・反日国においてコンテンツの映像化が行われただけの企業	×
自社コンテンツの映像化作品に他の反日主義者が関与しているだけ、または映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業	×
自社コンテンツの映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業	×
自社コンテンツの使用を反日企業・団体に対して許諾している(パチンコ・パチスロ化を含む)だけの企業	△	使用が特に大規模な場合に限り記載可
上記に該当する場合も含め、競売・競争入札に起因する事例	△	入札条件などから明らかに「出来レース」であることが明白な場合に限り記載可

◆5-1-4.「主な推奨企業・代替品」について

1. 同エントリで示す企業・サービスに関して安易な変更は慎んでください(安易・頻繁な変更は読者を混乱させます)。また、事前議論なしに推奨・非推奨企業を反転させる編集は差し戻しの対象となります。
2. 同項目において「反日ではない○○を推奨」「××しかない地域はこの限りではない」などの曖昧な表現は避けてください(推奨企業が不明瞭になるため)。
3. 明示での非推奨化(「ただし○○は非推奨」と記載すること)が可能なのは次のいずれかに該当する企業のみです。
   1. 特亜・在日企業
   2. 本リスト掲載企業であって有害度がS級(特に代替性の低いものにあってはSS級)以上のもの
   3. 売国マスコミランキング掲載マスコミであって有害度がS級以上のものの系列企業
   4. 上記3項目に該当する企業の系列会社
4. なお、上記に該当する場合であっても法的に独占が認められている家庭用電力・都市ガス・郵便の各事業については非推奨化できません(エネルギー関連は今後自由化が予定されていますが当面はこの措置を継続します)。
5. また、愛国と誤解されやすい企業掲載企業を非推奨化する場合には「当然ながら」などの文言を用いないでください。

▲5-2.編集用リンク

注意: 編集を行う前に必ず 上記の注意事項をよく読み理解した上で編集してください(上記注意事項は派生ページにも適用します)。また、新たに企業を追加する場合は掲示板過去ログや「反日性について検討を要する企業」のリストもご覧ください。

◆5-2-1.本ページの内部ページ

反日企業/特亜・在日/数A	反日企業/特亜・在日/あ行	反日企業/特亜・在日/か行	反日企業/特亜・在日/さ行	反日企業/特亜・在日/た行
反日企業/特亜・在日/な行	反日企業/特亜・在日/は行	反日企業/特亜・在日/ま行	反日企業/特亜・在日/やらわ行	反日企業/一般/数A)
反日企業/一般/あ行	反日企業/一般/か行	反日企業/一般/さ行	反日企業/一般/た行	反日企業/一般/な行
反日企業/一般/は行	反日企業/一般/ま行	反日企業/一般/やらわ行	反日企業/要審議	コメント/反日企業

◆5-2-2.派生リスト

イオングループ一覧

ソフトバンクグループ一覧

ロッテグループ一覧

◆5-2-3.派生リスト(分野横断)

朝日新聞グループ一覧

▲5-3.雛形

◆5-3-1.エントリ部分

↓雛形はここをクリックして表示

...

本体

|企業名|詳細・理由|推奨企業・代替品|評価|

右端の評価部分

BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):SS
BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):S
BGCOLOR(#FF7575):CENTER:A
BGCOLOR(#FFB7B7):CENTER:B
BGCOLOR(#C0C0C0):CENTER:C

◆5-3-2.記述用例文

↓例文集はここをクリックして表示

...

評価要素の記載用(必ず後置すること、この部分と灰色の備考以外の文章部は着色不可)

&FONT(,#B3DFF2){ただし○○は評価}

グループ一覧の参照用

[[こちら>○○グループ一覧]]を参照。

重複掲載用備考(評価要素・備考より後の最下部に設置)

''※[[愛国と誤解されやすい企業]]にも掲載されています。''

原則不買不要(両立難度別)

○○不買運動との両立が難しいため、無理な不買は必要なし。
○○不買運動との両立が困難なため、無理な不買は必要なし。
○○不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。
有害度「C」につき不買は必要なし。

コンテンツ産業用

コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。
※同社が権利を有する作品は多方面で使用されており、よって当該企業(製品・サービス)に対する一律・無暗な不買は避けること。

■6.関連ページ

ページ名	解説
売国マスコミランキング	テレビ局・新聞社などの有害マスコミを記したページ。
反日勢力リスト	企業以外の危険勢力を記したページ。
中国産リスト	支那/中国製品をまとめるページ。
愛国企業	本リストとは逆に、愛国的な企業を記したページ。

■7.ご意見・情報提供

本リストへのご意見などはこちらの掲示板をご利用ください。
※旧々掲示板(-2011.2)のコメントはこちらにあります。
※旧掲示板(2013.5-2014.9)のコメントはこちらにあります。

---

■8.ブログランキング応援クリック

:
|
真実を国民に知らせるために
ブログランキング応援クリックをお願いいたします。（一日一回のみ有効）
⇒

#ref error ：ご指定のファイルが見つかりません。ファイル名を確認して、再度指定してください。 (人気ブログランキングへ)