ｇｄｇｄDX3日本

日本

概要

　日本国は、オーヴァードの存在を消極的ながら認めている。
　他の人権保護関連の法案に忍ばせてその存在を法律で定義し、対応を定めているのだが、日本におけるオーヴァードは｢病人｣であり、その人類と明らかに異なる超能力については言及を避けている。
　病人であるが故に日本在住のオーヴァードは、その異質な生態にも関わらず人権が認められており、同時に病人であるが故に監視や拘束、隔離という制約を課される(かもしれない)。
　また、能力については法で定義されていない為、例えば能力制御の未熟さ故に起きた器物損壊や傷害致死はノーマル同様に責任を問われる事となる。
　とはいえ手段に関しては法の適用が曖昧であり、現状裁判においては｢司法･警察関係者が当てはめた隠語で表現される｣といういびつな扱いを受けている。
　もっとも、政府はオーヴァードおよびレネゲイドを｢民衆から遠い存在｣としておきたい都合があり、ＵＧＮによる隠蔽工作には協力的であり、政府機関自ら隠蔽を行う事すらある。

日本政府内のレネゲイドに関連した部署

　宮内庁
　厚生労働省
　国家公安委員会
　防衛省

宮内庁

　敗戦まで、オカルト絡みの事案を扱う部署は天皇直属の陰陽庁だった。
　オカルトの全てがレネゲイドで説明出来る訳ではないが、多数のオーヴァードを抱え、オーヴァード絡みの事件に数多く対処してきた実績を持つ陰陽庁は、国家の近代化に合わせて相対的に規模を縮小していたとはいえ、
国内随一の対オーヴァード組織であった事は間違いない。
　その流れを色濃く受け継ぐ部署が、宮内庁内部に存在する。敗戦時、運用ノウハウの多くを接収あるいはそれを恐れて破棄してしまった為、その力は大きく減じてしまったものの、この国の対オーヴァード組織は世界でも有数のノウハウを持つ。
　現在、宮内庁内部で帝国陰陽庁の職務を引き継いでいるのは、宮内庁特別査察室(宮庁特査、あるいは宮特)である。その表向きの役割は、皇室を象徴以外の物として扱う事(言ってしまえば天皇本人の意向を無視した天皇陛下万歳)を取り締まる事だが、事実上の職務は通常外事件(言い換えればレネゲイドやオカルト絡みの事件)に関する調査と、その対処に当たる各組織の指揮統括が主であり、昔のような独自戦力は持たない。

厚生労働省(公式：労働厚生省)

　オーヴァードが｢病気｣である以上、それをそれを取り扱うのは厚生労働省の役目である。
　省内にほとんどオーヴァードのスタッフを抱えておらず、実行力に乏しい同省は(レネゲイド事件に鍵っては)他の組織から軽視されがちである。
　が、それは同時に｢ジャーム化｣による暴走という危険性が最も低い部署という事でもあり、国内組織内で起きた暴走に対し連携して当たるという枠組みの中心にある組織でもある。

国家公安委員会

　念のため説明しておくと警察の上位組織である。
　警察は(被害者･目撃者の次に)レネゲイド事件に最初に関わる部署であり、そのノウハウは(現代的な部分に限って言うなら)宮庁特査以上だろう。
　公安は独自に、オーヴァード犯罪を専門に扱う部署｢特殊犯罪調査室｣を設けており、その調査･対処に当たらせている。

防衛省(公式：防衛軍)

　自衛隊である。
　自衛隊は(現実での法解釈はともかく)事実上の軍隊であり、外征するような能力はお粗末そのものながら、国民および国家の治安と安全を守る、国内最強の組織である。
　レネゲイドに関する研究の遅れ(遅れていない国家はこの地球に存在しないのだが)から、実地レベルでの対応は不十分である物の、それでも対オーヴァード戦のドクトリンを米軍などと共同で確立しつつある。
　オーヴァードを主軸とした特殊部隊ストレンジャーズを設立しているが、従来戦力だけでも自衛隊に撃破出来ないオーヴァードは存在しない(自衛隊が充分に能力を発揮出来る勝負をするなら、の話である。オーヴァードの厄介さはまさにそこにあるのだ)。

特記事項

銃刀法について

　第二版基本ルール33pにほぼ準じる。
　レネゲイド･パンデミック以降、レネゲイド絡みの犯罪や社会のパワーバランスの変化により社会情勢は大きく混乱し、国が主権者である国民を保護する事が出来なくなった。
　そのため時の内閣は敗戦以降の国としてのポリシーに妥協を加え、一般人による銃器や刃物の携帯に関する法律を大幅に緩和したのである。
　新しい銃刀法は現実におけるアメリカのそれより更に緩い。具体的にはこう、なんか色々齟齬が出そうなので伏せるけど概要としてはこんな感じ↓

• 下記に挙げる銃火器･刃物類は事前に申請を行い、審査の上で許可を得れば所持する事が出来る。申請資格は満18歳以上の日本国民であること、とする。
• 基本的に大体の刃物。単射機能のみ有する長銃(バースト、フルオート出来ないライフル)。単射機能のみ有する一部の短銃(小さすぎない拳銃)。一部の散弾銃。ボウガンの類。
• 下記に挙げる銃火器は国家による委託を受けた組織(一部の警備会社など)を除き、一切の運用が許可されない。
• 連射機能を有する銃。榴弾。火砲の類。
• 所持を許可されている場合も行使や示威に使ったらしょっぴくから覚悟しとけよ？

　ゲーム的には概ねこんな感じで把握して欲しい↓

• イリーガル、フリーランスは刀剣類、ボウガン、単射式ライフル、拳銃ぐらいしか所持できない。
• エージェント、支部長は何でも持てる。ていうか組織が外部協力者として装備提供しているって事にすればイリーガルとかでも持てる。
• ていうか｢相当品｣にすれば何でも持てる。でも武器は武器なのでほどほどに。

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