| (連結子会社) |
|
|
| 東レ・テキスタイル㈱ |
愛知県稲沢市 |
100.0％ |
| 東レコーテックス㈱ |
京都市南区 |
100.0％ |
| 東レ・アムテックス㈱ |
大阪府富田林市 |
100.0％ |
| 東レ・モノフィラメント㈱ |
愛知県岡崎市 |
100.0％ |
| 東洋タイヤコード㈱ |
愛知県西尾市 |
100.0％ |
| 一村産業㈱ |
石川県金沢市 |
85.0％ |
| 丸佐㈱ |
岐阜県岐阜市 |
74.5％ |
| 東レ・ファインケミカル㈱ |
千葉県浦安市 |
100.0％ |
| 東洋プラスチック精工㈱ |
東京都中央区 |
66.7％ |
| 東レペフ加工品㈱ |
滋賀県湖南市 |
100.0％ |
| 東レフィルム加工㈱ |
東京都中央区 |
94.4％ |
| 曽田香料㈱ |
東京都中央区 |
50.04％ |
| 東レエンジニアリング㈱ |
東京都中央区 |
99.9％ |
| 東レ・プレシジョン㈱ |
滋賀県大津市 |
100.0％ |
| ㈱東レシステムセンター |
千葉県浦安市 |
100.0％ |
| 水道機工㈱ |
東京都世田谷区 |
51.2％ |
| 東レ・メディカル㈱ |
東京都墨田区 |
100.0％ |
| ㈱東レリサーチセンター |
東京都中央区 |
100.0％ |
| 東レエンタープライズ㈱ |
東京都中央区 |
100.0％ |
| 東レ・エージェンシー㈱ |
東京都中央区 |
100.0％ |
| 東洋実業㈱ |
滋賀県大津市 |
100.0％ |
| 東レアイリーブ㈱ |
東京都新宿区 |
100.0％ |
| 東レインターナショナル㈱ |
東京都中央区 |
100.0％ |
| 蝶理㈱ |
大阪市中央区 |
50.3％ |
| Toray Textiles Europe Ltd. |
イギリス |
98.0％ |
| Alcantara S.p.A. |
イタリア |
70.0％ |
| Toray Textiles Central Europe s.r.o. |
チェコ |
100.0％ |
| P.T. Century Textile Industry Tbk |
インドネシア |
40.1％ |
| P.T. Easterntex |
インドネシア |
69.8％ |
| P.T. Indonesia Toray Synthetics |
インドネシア |
100.0％ |
| Luckytex (Thailand) Public Company Limited |
タイ |
51.0％ |
| Thai Toray Textile Mills Public Company Limited |
タイ |
40.0％ |
| Thai Toray Synthetics Co., Ltd. |
タイ |
90.0％ |
| Penfabric Sdn. Berhad |
マレーシア |
100.0％ |
| Penfibre Sdn. Berhad |
マレーシア |
100.0％ |
| 東麗（中国）投資有限公司 |
中国 |
100.0％ |
| 東麗合成繊維(南通)有限公司 |
中国 |
100.0％ |
| 東麗酒伊織染(南通)有限公司 |
中国 |
84.8％ |
| Toray Saehan Inc. |
韓国 |
100.0％ |
| Toray Plastics (America), Inc. |
アメリカ |
100.0％ |
| Toray Plastics Europe S.A.S. |
フランス |
100.0％ |
| Toray Plastics (Malaysia) Sdn.Berhad |
マレーシア |
100.0％ |
| STEMCO, Ltd. |
韓国 |
70.0％ |
| Toray Carbon Fibers America, Inc. |
アメリカ |
100.0％ |
| Toray Composites (America), Inc. |
アメリカ |
100.0％ |
| Société des Fibres de Carbone S.A. |
フランス |
70.0％ |
| Toray Holding (U.S.A.), Inc. |
アメリカ |
100.0％ |
| Toray International America Inc. |
アメリカ |
100.0％ |
| Toray International U.K. Ltd. |
イギリス |
100.0％ |
| Toray International Europe GmbH |
ドイツ |
100.0％ |
| Toray International Singapore Pte. Ltd. |
シンガポール |
100.0％ |
| Toray Industries (H.K.) Ltd. |
中国 |
100.0％ |
| その他92社 |
|
|
| (持分法適用関連会社) |
|
|
| 東レ・デュポン㈱ |
東京都中央区 |
50.0％ |
| オペロンテックス㈱ |
東京都中央区 |
50.0％ |
| 東レ・ダウコーニング㈱ |
東京都千代田区 |
35.0％ |
| 三洋化成工業㈱ |
京都市東山区 |
17.5％ |
| 松下プラズマディスプレイ㈱ |
大阪府茨木市 |
25.0％ |
| STECO, Ltd. |
韓国 |
49.0％ |
| その他33社 |
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【沿革】
大正15年１月12日
三井物産㈱の出資により、資本金10,000千円をもって、東洋レーヨン㈱設立。
昭和２年８月 滋賀県石山に滋賀工場を設立し、ビスコース法によるレーヨン糸の生産を開始。
昭和11年８月 レーヨンステープルの生産を開始。
昭和13年２月 レーヨンステープルの紡織の一貫工場として、瀬田工場を完成。
昭和16年７月 東洋絹織㈱、庄内川レーヨン㈱並びに㈱庄内川染工所を吸収合併し、愛媛工場、愛知工場とする。
昭和24年５月 東京、大阪、名古屋各証券取引所に株式上場。
昭和26年４月 ナイロン工業化のため名古屋工場を建設、既存の愛知工場にも設備を新設し、ナイロンの本格生産を開始。
昭和26年６月 米国デュ・ポン社とナイロンの技術提携契約を締結。
昭和32年２月 英国I.C.I社とポリエステル繊維(商標“テトロン”)の技術提携契約を締結。
昭和33年４月 三島工場完成。“テトロン”の生産を開始。
昭和34年４月 ポリエステルフィルム(商標“ルミラー”)の本格生産を開始。
昭和35年２月 岡崎工場完成。強力ナイロン糸の本格生産を開始。
昭和35年８月 東洋工事㈱(現在の東レエンジニアリング㈱、現・連結子会社)を設立。
昭和36年４月 当社独自で開発したPNC法によるカプロラクタムの本格生産を開始。
昭和37年９月 基礎研究活動促進のため基礎研究所を開設。
昭和39年３月 アクリル繊維(商標“トレロン”)及びABS樹脂(商標“トヨ
ラック”)の本格生産を開始。
昭和39年10月 ロンドン、ルクセンブルグ各証券市場に株式を上場。
昭和40年６月
東和織物㈱(現・連結子会社)を関係会社に編入。
昭和45年１月 社名を東レ㈱に変更。
昭和45年４月 高級スエード調素材(商標“エクセーヌ”)を開発。
昭和45年７月 千葉工場完成。ABS樹脂の生産を開始。
昭和45年11月 土浦工場完成。ポリプロピレンフィルム(商標“トレファン”)の生産を開始。
昭和46年３月 東海工場完成。テレフタル酸及びカプロラクタムの生産を開始。
昭和46年７月 岐阜工場完成。ポリエステルフィルムの生産を開始。
昭和46年８月 炭素繊維(商標“トレカ”)の生産を開始。
昭和46年10月 P.T. Indonesia Toray Synthetics (現・連結子会社)を設立。
昭和47年６月
曽田香料㈱(現・連結子会社)に資本参加。
昭和48年２月 Penfibre Sdn. Berhad (現・連結子会社)を設立。
昭和48年４月 Nan Sing Dyeing Works(Malaysia)(現在のPenfabric Sdn. Berhad、現・連結子会社)を設立。
昭和50年１月 石川工場完成。最新鋭技術による“テトロン”の生産を開始。
昭和50年５月 PBT樹脂の生産を開始。
昭和54年１月 一村産業㈱(現・連結子会社)を関係会社に編入。
昭和57年11月 東レエンジニアリング㈱の建設・不動産事業を分離し、東レ建設㈱(現・連結子会社)を設立。
昭和57年12月 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成。
昭和60年４月 天然型インターフェロン－β(商標“フエロン”)の製造認可。
昭和60年５月 TREA Inc.を買収。(平成元年２月にToray Plastics(America), Inc.(現・連結子会社)に社名を変更。)
昭和60年８月 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成。
昭和61年12月 東レインターナショナル㈱(現・連結子会社)を設立。
平成４年１月 PGI２誘導体製剤(商標“ドルナー”)の製造認可。(平成４年４月販売開始)
平成７年３月 液晶用カラーフィルター(商標“トプティカル”)の本格生産設備を完成。
平成７年11月 東麗合成繊維(南通)有限公司(現・連結子会社)を設立。
平成８年５月 Rhone-Poulenc Films S.A. を買収。Toray Plastics Europe S.A.(現・連結子会社)を設立。
平成11年10月 Saehan Industries Inc.と合弁でToray Saehan Inc.(現・連結子会社)を設立。
平成14年９月
水道機工㈱（現・連結子会社）に資本参加。
平成15年５月 先端融合研究所を開設。
平成16年８月 株式の追加取得により、
蝶理㈱を連結子会社とした。
